以前から、ちょこちょことお伝えしていた
『2018年 地中海病院』『2018年 菊花病院』の本が完成しました。
ネットでかえるようにもなってます。
http://www.bk1.jp/product/03275775
http://www.7netshopping.jp/books/detail/-/accd/1102917392/subno/1
http://www.jbook.co.jp/p/p.aspx/3981498/s/~6b19cf0ce
amazonはまだのようですが、そのうちに買えるようになるでしょう。
しかし、10年後の医療を予想してからはや2年が経過していますね。
8年先の医療はどうなっているんでしょうか？
菊花病院のようになっていなければいいのですけど。。。
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『患者と医者をつなぐもの』も読んでね。
先日、『日本の医療費』についてのエントリーをあげました。
これと似たような話があります。
『ノーベル賞受賞者・フィールズ賞受賞者、「事業仕分けに対する緊急声明」』
資源のない我が国が未来を持つためには、「科学技術創造立国」と「知的存在感ある国」こそが目指すべき目標でなければならない。この目標を実現するために、苦しい財政事情の中でも、学術と科学技術に対して、科学研究費補助金を始め、それなりの配慮がなされてきた。このことを私たちは、研究者に対する国民の信頼と負託として受け止め、それに応えるべく日夜研究に打ち込んでいる。
学術と科学技術は、知的創造活動であり、その創造の源泉は人にある。優秀な人材を絶え間なく研究の世界に吸引し、育てながら、着実に「知」を蓄積し続けることが、「科学技術創造立国」にとって不可欠なのである。この積み上げの継続が一旦中断されると、人材が枯渇し、次なる発展を担うべき者がいないという《取り返しのつかない》事態に陥る。
現在進行中の科学技術および学術に関する予算要求点検作業は、当該諸事業の評価において大いに問題があるばかりではなく、若者を我が国の学術・科学技術の世界から遠ざけ、あるいは海外流出を惹き起こすという深刻な結果をもたらすものであり、「科学技術創造立国」とは逆の方向を向いたものである。
学術と科学技術に対する予算の編成にあたっては、このような点検の結論をそのまま反映させるのではなく、学術と科学技術の専門家の意見を取り入れ、大学や研究機関運営の基盤的経費や研究開発費等に関する配慮を行い、将来に禍根を残すことのないよう、強く望むものである。
ただでさえ、日本の教育費は医療費と同じように絞られています。
http://www2.ttcn.ne.jp/honkawa/3950.html
こんな状況で研究費をけずれば医療と同じようにズタボロでしょうね。
しかし、この国は目先のことしか考えてないんですかね。
ため息が出ます。
もっと、将来を見据えてお金の使い方を考えて欲しいものです。
もし、どうしても削りたいなら他にも削るところがあるでしょう。
例えばJAL。
こんな時に、なぜ税金をつぎ込まないといけないのか？
アメリカの会社が支援をと手を挙げているではないのですか？
任せたらいいんじゃないですか？
何か問題でもあるんでしょうか？
地方空港も存続しておくだけでどれほどの赤字を生み出すのでしょうか？
聞いた話ですけど、地方空港の整備会社などが天下り法人でどんな仕事にせよそことの契約が他の水準からしたら高額でそれがJALの赤字の原因となっているとのこと。
おそらく、外資系と提携させずに税金をつぎ込もうとしているのは外資が入ればそのような天下り法人との契約が一番無駄なことにすぐ気がつかれて契約更新しないからだろうとのことです。
JALの現場で働いている人間は、結構削られているらしいですよ。
もし、このまま税金がつぎ込まれたら、天下り法人がぶくぶく太ることになるようです。
JALに税金投入は本当にやめて欲しいものです。
確かに、日本は大きい国ではないので飛行場は今ほどいらないでしょう。
本州なら陸路でいいのではないでしょうか。
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少し前に韓国の射撃場で火災があり何人もの日本人の命が失われました。
何日か入院して治療に当たったのですが、結果的に亡くなられた方がいました。
そして、こんな記事が
＞韓国釜山市の室内射撃場火災で大やけどを負って同市のハナ病院に入院し、２２日に死亡した長崎県雲仙市の中尾和信さん（３７）の遺体を家族に引き渡す際、同病院が雲仙市に約１千万円の治療費の支払いを保証するよう要求していたことが２７日、分かった。
まあ、支払いを保証というのはひどい話ですが保険がないとその程度の治療費がかかると思います。
正直、日本の医療費世界でもかなり安いレベルだと思います。
コメントで医療費が高いとのコメントをいただきましたが、世界で高いといわれているアメリカではどの程度かかるのかみていきましょう。
アメリカでは初診時に診察費として7000円から8000円程度が一般的といわれています。
また、急性虫垂炎での入院も1日で100万円以上の請求がくるそうです。
日本では、1週間の入院で50万円程度でしょうか？
特に手術代金が開腹手術で6万円ほど、内視鏡を使った手術で19万円ほどで安く抑えられています。
しかも3割負担ですので15万程度の請求で、高額医療制度があるので7万円ほど戻ってきます。（収入により異なりますが）
実質、8万円程度の自己負担ですみます。
もう一例ありました。
この中で
＞急ぎサンノゼの病院に運び込まれ「大腸切除術」の手術を受けた。入院は10日間にも及んだ。手術後、請求金額の見当がつかずドキドキしていたが、後日、請求書が来ると、医療費の請求額は全部でなんと12万2000ドル（当時の為替レート、123円換算で約1500万円）だった。
とあります。
日本の医療費は安いと思いませんか？
韓国の医療費は知りませんが当然保険のない状態なら全額自己負担ですので、1000万円の請求は不思議ではありません。
おそらく、助かるかも知れませんので最高級の医療を提供したのでしょう。
日本国内なら、同じ治療でいくらかかるのでしょうか？
やけどの専門家でないのでわかりませんが、おそらく半額以下の治療費で可能かと思います。
仮に半額の500万円とすれば自己負担は150万円です。
しかも、高額医療制度で90％以上かえって来ると思います。
それほど、国が決めた診療報酬で安く抑えられているのです。
それでも日本の医療費は高いと思いますか？
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ちなみにアメリカでの医療費
虫歯の治療費1本5万円
出産費用 150万円
集中治療室料 1日100万円
だそうです。
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前回、『日本の医療費』についてのエントリーをあげました。
はやり、医療のことを考えていた方々の意見はみな似たようなもので私の意見と非常に近い意見が多くあります。
『医療ガバナンス学会』というのがありいろいろな方がご自身の意見を述べています。
もちろん、私のように匿名でなく実名で発信されており信頼度も高いものです。
しかも、教授クラスの偉い先生が発信されていることが多いのです。
春くらいからはインフルエンザの話題が多かったのですが、最近はワクチン全般の話題などもたくさんありました。
そして、つい最近は事業仕分けの話題から医療費についての話題が続いているのです。
漢方薬を保険適応外にする事に対する批判の話題から始まり『医療崩壊 - 「立ち去り型サボタージュ」とは何か』 、『医療の限界』 の著者でもある小松先生の登場です。
小松先生が１１月２３日そして、２４日にも医療にのことについてのエントリーが。
そして、２５日には行政学の井関先生が登場です。
同じ日にもう一つのエントリーが。
臨時 vol 366 「整形外科、眼科、皮膚科の開業医は稼ぎすぎ？」
いずれの内容も細かいところは異なりますが大きくは同じ主張をされています。
この医療費の問題は、多くの医師が実感していることなのです。
お願いですから、医療費を増額する方向に動いてください。
医師の技術料でさえ安すぎるのです。
詳細は『技術の値段』を読んでみてください。
ちなみに尼崎の件とは、『腹水穿刺という手技』でわかるかと思います。
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民主党の政策とし『骨太の方針2006』での社会保障費削減方針を撤廃するとのことです。
『崖っぷち日本の医療、必ず救う！』とあります。
この中の一番はじめに
＞日本は今、医療崩壊の瀬戸際に立たされています。
＞その主たる原因と責任は、「財政制約」という名目で医療費削減及び医師数の抑制を続けたこの１０数年の政府にあります。
次にグラフも使い世界的に見ても日本の医療費は安くもう少し増やす方向性を示しています。
＞自公政権はこの５年間、毎年２２００億円の社会保障費を削減してきました。
その結果、現在の日本は、OECD 諸国（先進30 カ国）ので医療費の対ＧＤＰ比が22 位、一人あた
りの医療費は17 位、人口10 万人当たりの医師数は26 位でOECD 平均310 人に対し206 人
という有様です。ちなみに、先進7 カ国の中では全て最下位です。
世界的に見て人口あたり少ない医師の数で安い医療費で世界的に見ても優秀な医療を提供しています。
しかも、ほとんどの国民が保険を利用して医療を受けれるのです。
その医療が崩壊しつつあります。
病院の倒産も相次いでいます。
一般病院は売り上げに対しマイナス4.5％の赤字とのことです。
そんななかで民主党の鳩山首相の所信表明演説で
＞医療や介護をめぐる政策について、「財政のみの視点から医療費や介護費をひたすら抑制してきたこれまでの方針を転換し、質の高い医療・介護サービスを効率的かつ安定的に供給できる体制づくりに着手する」と述べ、財政の在り方を「コンクリートから人へ」転換する方針を鮮明にした。
『「コンクリートから人へ」で医療費抑制を転換—鳩山首相が所信表明』
ようやく、医療情勢がまともになると思っていました。
それが、先月末からなんか怪しい雰囲気になってきました。
開業医の年収が多いので勤務医をサポートするために診療報酬を病院へ優遇するようにしようみたいな報道がなされました。
この理論には、間違いがあります。
開業医は、個人経営者です。
個人経営者ならではのリスクを抱えています。
急に休んだら休んだ分だけ収入がなくなります。
さらに、スタッフの事も考えなければなりません。
しかも、退職金などはありません。
一方、勤務医はサラリーマンです。
ある程度の年収の差はついて当然だと思います。
しかも、病院の利益が出たからと行ってそれがすぐに勤務医の収入に結びつくのでしょうか？
少しは増えるかも知れませんが、多くの病院は赤字です。
赤字で古い建物を建て替えできない病院もたくさんあります。
そんな状況なので、まず、赤字の補填に消えるでしょう。
その次に、古くなった機器（CTなど）の更新に消えるでしょう。
会社が赤字から黒字に変わってすぐに給与に反映するはずがあません。
しかも、公立の病院なら公務員なので給与下がりますよね。
いったい何をいいたいんだかと思っていたら理由がわかりました。
正直、目が点になりましたけど。
えっ！
減らすの？
何度も言いますが、病院の多くは赤字なんですよ。
新しい機器を入れたいのに赤字だから難しい病院もたくさんあるんですよ。
診療報酬と給与は何の相関もしてませんよ。
しかも、高齢者社会になっているんだから、医療を必要とする人口は増えています。
必然と医療費高くなるのは当然でしょう。
しかも、高度な医療になればお金かかるでしょう。
高度な医療になれば人手もかかることが多いのです。
世界的に見ても安い医療費です。
『【中医協】診療側「医療費底上げを」、支払側「引き上げ環境にない」』
所信表明演説はなんだったのでしょうか？
デフレだから引き上げ環境にないのでしょうか？
もう、これ以上下げるのは無理でしょう。
本当に崩壊しますよ。
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医療者側からの要望も
要望書では、財務省が19日に発表した医療予算に関する査定方針に言及。方針では、▽官民の人件費カットやデフレ傾向の反映▽収入が高い診療科の報酬見直し▽開業医と勤務医の平準化−などが求められていると指摘した上で、「勤務医と開業医」「病院と診療所」「診療科」などの対立構図を誘導し、全体の改定枠を引き下げる財務省のやり方に抗議するとの姿勢を示した。
また、2002年度からの4回連続マイナス改定の影響を指摘した上で、「急速な地域医療の崩壊を招いた主たる原因が、医療費削減政策にあったことはあきらか」と強調。医療費の総枠拡大と、次期診療報酬改定での10％の総枠引き上げを要望している。
まあ、当然といえば当然でしょうけどね。
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よい医療を提供しようとすれば、当然お金がかかります。
でも、今の医療制度はどんな医療を提供していても報酬は、どの医療機関でも同じです。
ＤＰＣを採用している医療機関と出来高払いの医療機関で差はありますけど。
ＤＰＣなら同じ病気を治療する治療費は、ＤＰＣ対象病院であればどこでも値段は同じなのです。
出来高払いの病院であれば、同じ事をすれば同じ料金なのです。
ごくごく当たり前のように思えるかも知れませんが、当たり前のことではないのです。
例えば、採血などの前に消毒をしたりします。
その消毒はアルコール綿を用いて消毒する事が多いのですが昔は綿にアルコールを混ぜて消毒用のアルコールをナースステーションなどで作っていました。
そして、蓋付きの瓶などに保管して必要分だけ使っていました。
ただし、不潔になりやすいので滅菌された工場で作られるようになってきました。
100回分くらい入っていたでしょうか？
最近では1回使用する分だけがきちんと包装されています。
小さいことかも知れませんが、コストは当然かさみます。
今でも、ナースが手作りで作っているところもあるそうです。
けちるところをけちって少しでも儲けが出るようにすることは可能ですが患者さんの不利益になるところでけちるのは感心しません。
また、処置などのコストも材料費込みで設定されている場合が多く材料費を増えれば処置をしても赤字になることさえあります。
もちろん、高額な材料の方が患者さんにとってメリットが多い事がほとんどです。
患者さんの事を考えて感染予防にマスクや消毒薬などを医療従事者のみならず患者さんや家族、お見舞いの方が自由に使えるようにしたとするならばその分の金銭は病院の持ち出しになるのです。
他にも患者さんのアメニティを高めるために絵画を掛けたりとか高級なソファーを置いたりとかもです。
アメニティは省いても医療の質は落ちないからまだいいのですけどね。
逆に、個人経営のお金のことを第１に考える病院であれば、できるだけそのような診療報酬が請求できないところにはお金をかけないようにするのです。
昔と比べて、患者さんの要求レベルは確実に上がっていると実感します。
昔の商店などは気に入らない客には、『売らない。』といって本当に売らなかったりとかもあったようですから。
今は、コンビニ、スーパー、ファミレスなどの接客態度は全国どこでも同じようなものです。
そういったのに慣れてしまって医療機関でもそれと同程度の接客態度を望むのでしょう。
もちろん、医者が偉そうである必要性はないですが接客業と同じ態度も必要ないと思います。
なんだか、話がそれてしまいましたがいい医療を提供するにはそれなりのコストがかかります。
これは、誰が考えても理解できると思います。
ただ、医療機関の収入はいい医療を提供しようと努力してもそうでなくて最低限の医療を提供しても変わらない事は事実なのです。
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だから、私立の病院の一部は個室ばかりで個室料をとって経営している病院もあります。
そんなところは、アメニティとか凄いのは当然ですけどね。
もちろん、多くの患者さんが来れば収入増えますけどね。
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以前、『日本医師会と予防接種法』というエントリーをあげました。
日本のワクチンや感染症などの政策が世界から見れば異質なものかがわかります。
そんな中こんな記事がありました。
＞厚生労働省は１８日、肺炎の重症化を予防する肺炎球菌ワクチンについて、１回目の接種から５年程度経ていれば再接種を認めることを決めた。
＞同ワクチンは従来、再接種すると強い副作用が出るとして、接種は一生に１度とされていた。
＞だが、同ワクチンの効果は５年以上たつと低下する。
＞海外などで４年以上の間隔を置けば、再接種は問題ないとの報告が出され、現在では欧米の多くの国で再接種が認められている
今まで一度しか打つことはできなかったんですよね。
だから、慢性呼吸不全の本当に必要な患者さんは、いつ打つか悩んだんですよね。
打ってもおよそ5年しか効果がないといわれているので。
打って5年経ったらさらに呼吸機能は落ちてるだろうし。。。
でも、もうこれで大丈夫ですね。
また、最後の一文がこれ。
＞同省はインフルエンザワクチンとの同時接種も認めた。
インフルエンザワクチンと同時に打てるんですね。
一回の受診で完了したら楽ですね。
ところで、ひとつ疑問があります。
なんで、今の時期にこんな事を言い出したのかと言うこと。
実は、有名な話ですが肺炎球菌ワクチンは今品薄でありません。
その状況で、こんなニュースが流れると品薄がさらに品薄になるでしょう。
それなのになぜ？
厚労省の考えることはよくわかりません。
まあ、いいことなのでいいんですけど。
タイミングとしてはねぇ。
私の予想としては、今回のインフルエンザの騒動で広く日本のワクチン事情がおかしいことが多くの人に広まったからいろいろ検討して認められたんじゃないかなぁ。と思うんですけどね。
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子宮頚癌のワクチンも認可されましたね。
また、こんな記事もありました。
＞厚生労働省は10月16日、ワイスの小児用肺炎球菌結合型ワクチン「プレベナー」を正式承認した。小児用肺炎球菌結合型ワクチンの承認は国内で初めてで、同社は2010年春までに販売を開始する予定だ。
小児科医ではないので知らなかったのですが。
おそらくいいことなのでしょう。
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またまた、インフルエンザ関連の話題です。
『新型インフルエンザ−春に流行した都市では秋の流行が小さい』
アメリカのお話です。
＞ニューヨークではこの春 10〜20％の人が新型インフルエンザを発症したとされるが、最大40％の人がウイルスに曝露して免疫を獲得した可能性があり、これによって現在の流行が抑えられていると考えられる。
＞ニューヨークでは、春には市内で60校が学校閉鎖となり、生徒の18％が欠席したのに対して、現在インフルエンザの症状を訴えて救急治療室（ER）を受診する人は1日150〜250人にとどまり、公立学校の出席率は91％だという。
＞ボストンでは、春にはティーンエイジャーの11％が新型インフルエンザに罹患したが、この秋はほとんど報告されていない。
＞シアトル、コネチカット、ユタでも同様の現象が認められていると、ニューヨークタイムズ紙は報じている。
＞しかし、流行の小さい地域でもワクチン接種を受けることが重要であるとSiegel氏はいう。今回の現象では免疫が極めて大きな役割を演じていると思われ、このことがワクチンを推奨するさらに有力な根拠となると同氏は述べている。
＞米国疾病管理予防センター（CDC）によると、他の地域では現在インフルエンザの大流行が認められており、特にジョージア州、アーカンソー州などの米国南東部では多数の重症例や死亡例が報告されている。
なるほどと思う記事です。
日本なら大阪、神戸はそれほどなのでしょうかね。
春と比べて、、、う〜ん。
同じくらいのような気がしますが。。。
同様の現象は 1918年のスペイン風邪でもみられたそうです。
まあ、予想されていた結果ですけど。
免疫をつけたいけど罹らずにつけたいと思うのが人間ですよね。
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そろそろ、新型インフルエンザワクチン接種が始まりますね。
当院の呼吸器科での最優先の患者さんは気管支喘息、酸素吸入が必要なCOPDの患者さんが最優先となるようです。
その他の呼吸器疾患は最優先の患者さんに接種終了後となるようです。
また、1回打ちに決まったようですね。
打てる人数が倍になるから効果が期待できるなら当然そうすべきですよね。
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10年以上仕事をしていると、やはり、10年前は昔だなぁと思うことがあります。
前回の続きというか関連です。
そう言えば、もっと前、医学部に入学する前、もう20年近くも前の話です。
友達と話をしていました。
細かい話は忘れたのでいきなり本題ですけど。
そのとき、医学部を目指していたと思います。
友達は医学部志望ではありませんでした。
がんの話をしていました。
私が、
『がんの告知をした方がいい。
自分の人生なんだから、自分で決めないといけない。
病名を知らないまま人生を送るのはその人にとってマイナスだ。
病名、病状をきちんと説明するようにした方がいい。
そうでないと悲しい。』
すると、友人は
『そんなん無理や。
耐えられない。
それが原因で死んでしまうかも知らん。』
昔のことなのでどこまで正確に覚えているかわかりませんがニュアンス的にはあっているはずです。
その言葉を聞いてショックでした。
だって、まだまだ若いんですよ。
当たり前ですけど。
考え方も柔らかいだろうから。。。
理解してもらえると思ったのに。。。
ちゃんと、告知するメリットを説明したのに。。。
完全に納得してくれなくても。。。
ある程度は同意してくれると思ったのに。。。。
完全否定されたまま、話は終わったと記憶しています。
そのときは、自分ががん診療のまっただ中にいる将来像は全く描いていませんでした。
でも、最近は病名を伝えることを拒否されることがほとんどなくなりました。
しかも、以前は病名を家族に伝えてから本人に伝えることも多かったのですが、今は、本人と家族と同じ時に説明をすることがほとんどです。
本来はそうあるべきだと思います。
ただ、言われる本人、家族も辛いけど、話をする医者も辛いんですよ。
長々と綴ってきましたが、10年前と全然違うでしょ。
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10年以上仕事をしていると、やはり、10年前は昔だなぁと思うことがあります。
10年前って、携帯電話を誰でも持っている瘍になった頃ですよね。。
前回の続きです。
別の病院へ転勤になると、転勤した病院はがん治療は本人に病名を伝えないとしないというスタンスでした。
ホッとしました。
嘘をつかずに治療が出来る。
当たり前といえば当たり前のことだったんですけど。
でも、別の問題が持ち上がりました。
病状説明をしようと患者さんの家族に来てもらうと、
『先生、あのひとがんなんですね。病名は言わないでください。耐えられません。』
なんてことがしょっちゅうありました。
『でもね、抗がん剤とかしんどくなったりしますよ。
病名言わずに治療したらおかしいと思いますよ。
おかしい、だまされてると思ったら患者さんとご家族の間に溝が出来ますよ。
もしかしたら、残された時間が短いかも知れないのに。』
と説明するとだいたいは納得してもらえるのですが。
それでも、絶対ダメという場合もあります。
『治療しないのなら、病名を伝える必要はないと思いますよ。』
ただ、高齢の方や合併症のある方で治療するのが厳しいことが予想される場合ですけど。
何人か病名を言わなかった患者さんがいるんですけど、言わないことは私にとっても家族にとってもやってみるとつらい場合が多いですね。
だって、だんだんとを悪くなっていくのに『いくら調べても病名はわからない。』と説明しますから。
中には、家族が耐えきれなくなって、家で
『あなたは、がんなのよ！』
なんて言ったこともあります。
最初に医者から言われた方がどんだけ本人のショックはましだろうかと思います。
「最初にがんがわかったとき」と「家族に言われたときは」残された時間が確実に短くなってますから本当にどうしようもないことになっている場合があるんですね。
家族が患者さんに言ってしまうときは、たいがい感情が高ぶっているときなので告知のタイミングとしては最悪であることが多いですね。
10年ほど前とに比較は終わりです。
でも、もう少しこの話題に続けたい話があるので続きます。
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