平成医新

幼児大腿四頭筋短縮症（昭和48年）

　昭和48年10月5日，朝日新聞は「幼児集団奇病．山梨で23人が歩行困難，原因はカゼの注射？」との見出しをつけ全国版の第1面でこの事件を報じた．朝日新聞は山梨県南巨摩郡鰍沢（かじかざわ）町と隣の増穂町を中心に，膝関節が曲がらず，足がつっぱったまま歩行や正座ができない幼児が20数人いることを伝えたのだった．

　この幼児の奇病を最初に気づいたのは，その地域の保健婦だった．保健婦は幼児の家庭訪問によって歩行に障害を持つ幼児が多発しているのに気づいていた．保健婦は保健所所長に原因究明を進言したが実現せず，親を説得して病院での診察を勧めたが，幼児たちはどの病院でも異常なしと言われるのであった．奇形の幼児を持つ親たちは周囲からカタワ者の家系といわれるのを恐れ，ひっそりと暮らしていた．

　この奇形が公になったのは，増穂町に住む大工が奇形の孫をつれて山梨県立中央病院の副院長宅へ仕事に行ったことがきっかけをつくった．副院長夫人は奇形の孫を見て，県立中央病院の整形外科で診てもらうことを大工に勧めたのである．県立中央病院の整形外科を受診した結果，大腿四頭筋短縮症と診断され手術を受けることになった．そして大腿四頭筋短縮症の手術が成功し歩行障害が治ったことが増穂町で評判になり，同じ症状の幼児たちが県立中央病院に押し掛ける事態となった．

　この事態に病院関係者は驚き，町役場，保健所もこのことを重く見て大騒動になった．保健所が行った集団検診によると，乳児33人中25人が幼児大腿四頭筋短縮症であることが判明した．この奇形の原因について，当初は先天性疾患，風土病，筋ジストロフィー，農薬中毒，新しい公害などが噂された．しかし母親からの聞き取り調査の結果，先天異常ではなく後天性の原因による可能性が大きくなったのである．

　障害児を持つ母親の話から安井産婦人科医院（安井清，慶応医学部卒業）に疑いの目がむけられていった．障害児たちは例外なく安井産婦人科医院を受診しており，生後数ヶ月から2歳ごろまで風邪や下痢などで大腿部に頻回に筋肉注射をされていたのだった．安井産婦人科医院はよく効く注射を打ってくれる名医として評判の良い医院だった．

　他の医院では子供に注射をする場合には尻に打つことが多かったが，安井産婦人科医院は大腿部の前面に注射をしていた．大腿部に注射を打つことは子供をうつぶせにする必要がなかったので子供の恐怖心は少なかった．子供はうつぶせにさせられただけで泣いてしまうが，仰向けの場合は子供が泣く前に注射は終わっていた．安井産婦人科医院では子供の風邪にも頻回に注射を打っていた．生後1年間に数回から最高150回の注射を受けた幼児がいた．つまり歩行障害は頻回な筋肉注射による大腿四頭筋短縮症が原因だったのである．注射液はほとんどが抗生剤（クロラムフェニコール），解熱剤（スルピリン）で，病名の多くは風邪であった．

　大腿四頭筋短縮症とは，先天的あるいは後天的な原因によって大腿四頭筋の伸展性が失われ，膝関節が曲がらずに歩行障害をきたす疾患である．つまり大腿部前面の4本の筋肉の一部の弾力性，進展性が失われ，足が突っ張ったまま膝が曲がらない状態となった．尻を突き出したまま歩く姿が「アヒル」や「ゴリラ」と似ており周囲からの奇異な目で見られた．また膝関節の屈曲障害が強くなると，歩行だけでなく正座も出来なくなった．

　地元医師会が中心になり筋肉注射とこの奇形との関連性が調べられた．しかし地元医師会は筋肉注射と大腿四頭筋短縮症との間に明確な関連性を指摘しなかった．ちょうどそのころ，東大医学部講師・高橋晄正が増穂町の農協ホールで薬害問題の講演にやってきた．その当時，スモン，コラルジル中毒，クロロキン網膜症などの薬害公害が全国的に問題となっており，高橋晄正は「薬を監視する国民運動の会」を創設し，医療告発運動の中心となっていた．高橋晄正が増穂町に講演に来たときには，大腿四頭筋短縮症の実状を知らず，講演を終えたあとの聴衆者との質疑によって大腿四頭筋短縮症を初めて知ったのである．その時，大腿四頭筋短縮症の原因解明に乗り出すと発言した高橋晄正の行動は速かった．高橋晄正は東京で自主検診医師団を結成し，昭和49年3月9日と17日に，子供たちの検診を開始した．この検診によって171人の子供のうち130人が大腿四頭筋短縮症と診断したのである．そして大腿四頭筋短縮症の子供は例外なく大腿部に注射を受けていたこと，障害の重症度は注射の回数に比例することを指摘し，大腿四頭筋短縮症は大腿部四頭筋への注射が原因であると報告した．さらに患者総数は290人に達していると報告した．12月18日，「奈良和モーニングショー」でこのヒザの曲がらない奇病と自主検診医師団が特集として放映されると，全国の母親たちは騒然となった．多くの母親は風邪などで大量の注射を子供に打たれていることを知っていたからである．そして大腿四頭筋短縮症は全国から注目を集めるようになった．

　注射による大腿四頭筋短縮症は，昭和21年に東京女子医大・森崎直木が症例報告をおこなっており，筋肉注射が原因であろうと推定していた．しかし散発的な発症であったため筋肉注射の危険性は軽視されていた．昭和30年代後半になると消炎鎮痛剤や抗生物質などの開発が進み，筋肉注射が急増するようになる．昭和35年に南江堂から出版された日本外科全集には，大腿四頭筋短縮症の原因は大腿部への注射による炎症と記載されている．しかしこれらの警告は整形外科の分野から外には出ず，小児科医の大腿四頭筋短縮症に対する認識は乏しかった．そして昭和36年に国民皆保険制度が開始されると，患者の医療費負担が少なくなったため医療機関を受診する患者が急増し，また大腿四頭筋短縮症の被害者も増えていった．大腿四頭筋短縮症の発症は筋肉が未熟な幼児期に発生する危険が高いとされている．幼児期は尻の筋肉が未発達のため，あるいはうつぶせの必要がないため大腿部に注射をされる例が多かったのである．この大腿四頭筋短縮症は山梨県だけでなく，国民皆保険の導入とともに日本各地で急増していた．

　国民皆保険制度は患者の負担が少なく，また医師の技術料を低く設定したため，医療機関は注射やくすりを乱発するようになった．そのため風邪や下痢で受診した患者は，症状とは関係なく，必要もないのに筋肉注射の乱用となった．風邪はウイルス性疾患であるから抗生剤の効果は期待できない．しかし大腿四頭筋短縮症をきたした患者の8割が風邪の診断で，1割が下痢の診断で筋肉注射を受けていた．使用された抗生剤はクロラムフェニコールが最も多く，解熱剤はスルピリンが最も多かった．このような乱診が大腿四頭筋短縮症の原因であるが，その根底には製薬企業と医師の人権を無視した姿勢が底流にあったといえる．

　山梨県での幼児大腿四頭筋短縮症の原因が筋肉注射によることが全国に報道されるにつれ，同じような症状に悩んでいた子供たちが集団発生していることがわかった．昭和37年，静岡県伊東市宇佐見地区で約30人が集団発生し「泉田病」とよばれていたが，特定の医院から発生していたため患者と医院の間で示談が成立し社会問題とはならなかった．東大整形外科・三木威勇治教授は泉田病の原因を頻回の注射と知りながらも筋短縮症の防止策を立てず，警告も発せずに沈黙を守り続けた．昭和44年の福井県今立町で多発した今立病では，大腿四頭筋短縮症の40人の子供を持つ親24人が現地の小児科医を追及したが，医師会会長の斡旋により示談が成立していた．同年，名古屋市や福島市でも各10数人の大腿四頭筋短縮症が集団発生していた．このように大腿四頭筋短縮症は全国で発生していたが，なぜか社会的問題として表面化しなかった．

　東北大学小児科は昭和26年から48年までに120例の大腿四頭筋短縮症を報告している．また東大でも19例の報告を行っており，決してまれな疾患でないことが分かる．なお筋短縮症は筋肉注射による筋肉障害の総称で，注射を打たれた場所により大腿四頭筋短縮症（太もも），三角筋短縮症（肩），上腕三頭筋短縮症（腕），殿筋短縮症（尻）などの種類があった．ウサギの実験では生食を筋注しても筋短縮症は発症せず，筋短縮症は注射薬剤の種類によって発症頻度が違うことが分かっている．最も発症頻度の高いのは抗生物質であった．昭和48年，昭和大学の坂本柱造は「大腿四頭筋短縮症に関する研究（昭和医学雑誌，46,8,26）」でウサギに抗生剤を投与し，筋肉注射部で筋線維の萎縮を認め，注射の量と比例することを報告している．このように坂本柱造は重要な実験結果を示しながら，掲載雑誌が一流紙でなかったことから注目を集めなかった．筋短縮症は学問的に筋肉注射が原因とされながら，同業者のかばい合い精神からか，社会問題になるには時間を要したのだった，

　今回の山梨県の大腿四頭筋短縮症が注目されるようになったのは，東大講師・高橋晄正を中心とした自主診察団であった．自主診察団は高橋以外に，宮田雄祐（大阪市大・小児科講師），今井重信（整形外科），飯田鴎二（富山労災病院・整形外科）を代表に全国で150人のメンバーによって構成されていた．昭和50年5月18日， 日本小児科学会は大腿四頭筋短縮症の原因は頻回な注射が原因であると発表，注射の物理的刺激と薬剤による筋肉組織の破壊が運動障害を引き起こしたと結論づけた。そして「風邪の症状には筋肉注射をしないこと．抗生剤と他の薬剤を混合して注射しないこと」が取り決められた．この大腿四頭筋短縮症は裁判で争われることになる．山梨県では患者158家族が，医師，厚生省，製薬会社を相手に66億7000万円の損害賠償請求を東京地裁に訴えた．

　医師は診察に際しての注意義務，国は医薬品の製造認可に関する注意義務，製薬会社は注射液の安全性の責任，これらに対して被害者は損害を支払うように訴えたのである．これに対し医師は子供の病気を治すためには注射はやもうえなかったこと，注射によって筋短縮症が発症することは予測できなかったこと．さらに注射液には皮下注射用，筋肉注射用と記載されており，筋肉用を筋肉に使用して筋短縮症が発症してもそれを製造許可した国と製薬会社に責任があるとした．国と製薬会社は，注射行為は医師の自由裁量であり，医師の乱注射が原因であり責任はないと主張した．このように医師，製薬会社，厚生省の責任転嫁を繰り返した．

　昭和50年，厚生省は日本の大腿四頭筋短縮症は重傷が1,552人、軽症が1,177人、合計では3,669人であることを公表した．しかし東大医学部講師・高橋晄正は自主検診から全国では1万人を越える患者がいると推定していた．医原病の犠牲になった障害児たちは，あひるのような歩き方から仲間はずれとなり，歩行障害と共につらい日々を送ったと思われる．

　当時，高橋晄正は製薬会社の儲け主義，医師の権威主義を打破する旗頭であった．昭和40年代の医療を知る者にとって，高橋晄正の名前は忘れることのできない存在であった．

平成16年11月３日，高橋晄正は心不全のため死去，86年間の人生を閉じた．