世迷い独り言

明日6月1日に大阪中の島にある大阪大学の中之島ホールで第8回青い銀杏の会の総会が開催されます。

先週からのインフルエンザ騒ぎでなかなか告知ができず、まだ席が余っております。

特別講演では、そのインフルエンザの消毒剤クレベリンで話題の大幸薬品の柴田さんや世界的な大製薬企業のバイエル薬品の栄木会長も登壇されます。

また、2700億円プロジェクトで話題の政府からは、文部科学省の菱山ライフサイエンス課長も、シンポジウムに駆けつけてくださいます。

当日の参加でもＯＫですので、お時間のある方はぜひお越しください。

【第8回　大会プログラム】
　
日時　平成21年6月1日(月)　13-30 ー 17:10
場所　　　阪大中之島センター　10階　佐治敬三ホール
□ テーマ　　大阪からの発信！」
□ 参加費　　無料　

□ シンポジウム
・基調講演 「今こそイノベーション推進を！」
文部科学省研究振興局　ライフサイエンス課長　菱山 　 豊氏
大阪府商工労働部理事　北野　義幸氏

　(パネルディスカッション)
バイオサイトキャピタル株式会社 代表取締役社長 谷　正之氏
大阪大学医学系研究科教授　森下　竜一氏
　

(14:40)
・会員大学発ベンチャーの報告
アンジェス MG株式会社 取締役、執行役員創薬研究本部長　玄番　岳践氏
クリングルファーマ株式会社　代表取締役社長 岩谷　邦夫氏

(15:30)
・法人特別賛助会員からの報告
　「昨年度、IPO状況モニタリング」
野村證券株式会社大阪支店
大阪企業金融三部　　シニア・オフィサー　真貝　洋一氏
　「知財信託について」
　　三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社　資産金融第１部商品開発グループ　グループマネージャー　高元幸治郎氏

(16:10)
・ゲスト・スピーカ 「大阪からの発信」
バイエル薬品株式会社　代表取締役会長　　栄木　憲和氏
大幸薬品株式会社　　代表取締役副社長　　柴田　  高氏

(18:00)
□ 懇親会　交流サロン

抗加齢医学会の市民に対するアンチ・エージング普及の試みとして、５Ｋｍマラソンが行われました。

当日は、残念ながら生憎の雨でした。

私どもの教室から、前回コメントのあった武田先生に加え、里・谷山の2人の准教授の先生も、参加されました。

両先生とも、大学ではラグビー部という武闘派ですので、簡単に完走されたみたいです。

ちなみに、私はプログラム委員会があり、参加できませんでした（あくまでも、仕事で参加できなかった・・・ということです）。

こういう市民の啓蒙活動も大事ですね。

今回のタイトルは、前回ご紹介した武田先生の研究からわかったことです。

実は、疫学的にはアルツハイマー病の危険因子が糖尿病であることは、既にわかっています。

しかし、なぜ糖尿病だとアルツハイマー病が悪化するかは分かっていませんでした。

武田先生のコメントです。

「今回、最優秀演題賞という身に余るような賞を与えて頂きまして、大変有難く思っております。まだまだ非常に未熟な研究ですが、こういった寛大な評価を頂いたことに大変感謝致しております。

今回の研究内容はアルツハイマー病と糖尿病の関連に関するものです。

最近の疫学研究から、糖尿病がアルツハイマー病の発症リスクを上昇させることが知られていますが、この原因は分かっていません。

私どもは、アルツハイマー病と糖尿病の両方を発症する新たなモデルマウスの作製から始め、これを用いてなぜ糖尿病がアルツハイマー病の発症リスクを上げるのか、その背景にあるメカニズムを解析しています。

これまでいくつかの新しい知見を得ておりますが、逆にアルツハイマー病が糖尿病の病態を悪化させる可能性など、予想していなかった興味深い現象もいくつか見出しております。

今回の研究におきましては、森下教授からは日々常に的確な御指導と励ましを頂きながら、また里准教授には連日深夜に至るまで研究指導して頂きながら、さらには研究室の多くのスタッフの方々のご協力を頂いて進めて参っており、皆様にはこの場をお借りし改めて御礼申し上げます。

未完成な研究ではありますが、研究成果を今後いかにして認知症患者や家族、介護者の方々の幸せと置きかえていけるかを考えることが何より大切と思っております。今回の賞を励みにまた今日からより一層、研究と臨床に精進します。

今回の抗加齢医学会では学会主催の早朝5キロマラソンにも参加させて頂きました。

強い雨と風の中の最悪のコンディションでのランニングとなり、準備不足で臨んだこ
とを大変後悔しましたが、過酷な状況の中で内省を深めることが出来ました。

今回無理を言い、里、谷山、両准教授にも一緒に参加して頂きました。

終始両准教授の背中を追う展開となりましたが、スタートからゴールまで一度も後ろを振り返らずに走り切った両准教授のランニング姿からは、研究や人生における生き様を教えられるようでありました。

次回は体を鍛えなおして臨みたいと思います。」

後半に出てくる内容は、またまた次のブログです。

先週末、東京で抗加齢医学会が開かれました。

アンチ・エージングでは最大の学会で、私も理事を務めています。

基礎的・臨床的面から、アンチ・エージングを科学的に研究していこうという学会で6300人の学会員がいるかなり大きな学会です。

我々の研究室からもいくつか演題をだしたのですが、今回は当研究室の武田朱公先生の出した演題が最優秀演題賞に選ばれました。

写真は、その模様です。彼の演題は、次回に説明いたします。

だんだん国内での感染が広がっているブタインフルエンザですが、水際対策は無理だということがはっきりしました（以前に下火にと書きましたが、これから本番だったようです）。

東京では、まだ発生人数が少ないように見えますが、Ａ型の簡易診断キットでは陽性に出ないケースも多く（実際検査は意外に難しいんです）、実数はもっと多いと思われます。

いずれにしろ、この冬の流行はかなり確率が高く、今回は弱毒だったために助かった感じです。

本来は、ワクチンでの予防が重要ですが、実態はまだまだという状況です。

では、以前から取り上げているＤＮＡワクチンは、本当にファーストラインとしての防衛に役立つのか？

アンジェスのパートナーであるＶＩＣＡＬは、昨日新しいプレスを出しました。

今回のＨ１Ｎ１型インフルエンザに対するＤＮＡワクチンの製造が終了して、効果を見る試験に入るというものです。

アメリカの海軍（ＮＡＶＹ）と共同開発しているプログラムですが、今回の製造を受け、早急に臨床試験を行うとのことです。

世界最速でのブタインフルエンザに対するワクチン開発で、水際対策あるいはファースト・デフェンスとしてのＤＮＡワクチンの有用性が明らかになりました。

ＤＮＡワクチンの開発は、日本でも、自衛隊や警察・救急・医療従事者などに対しては、致死性の高いパンデミックウイルスの危険性が増した時の防御策として、国防上も必要だと思います。

例年恒例の大学発ベンチャーの調査が発表されました。

今回は、経済産業省の調査によるものです。

その概略を見てみましょう。

大学発ベンチャー数は累計で1809社（前年1773社）と若干の増加です。

株式上場を果たしたベンチャー数は、1社増の24社ということで、新興市場の低迷や金融危機の影響をもろに受けた形です。

ここ数年の一つの流れは、いわゆる大型大学から地方大学へということでしたが、今回も同じ傾向が見てとれます。

地方圏の伸び率は、941社（13年度249社）で3.8倍、都市圏は868社2.7倍にとどまりました。

都道府県別にみると、1位東京432（428）、2位神奈川県138（131）、3位大阪府118（122）、4位福岡県107（107）、5位京都府102（110）です。

残念ながら、大阪（4減）、京都（8減）と関西圏は、やや減少です（最も、数には意味がないですが）。

大学発ベンチャーの大学別数も、残念ながら大阪大学は順位を下げました。

1位東京大学125社（1位123 社）、2位筑波大学76社（5位65社）、3位大阪大
学75（2位78社）、4位早稲田大学74社（3位74社）、5位京都大学64（4位66
社）の順です。

当たり前のことですが、新しく生まれるのもあれば、消えるベンチャーもあるということです。

ただし、新規設立が54社に対して、活動停止したベンチャー数が累計で280社と、前年（121社）に比べ159社増えたという数字をみれば、単に新陳代謝ということでは済まされません。

何度か、ブログでも取り上げましたが、イノベーションの創造システムを破壊しないためにも、緊急対策が必要だと思います。

今回は、注目ベンチャー20社も出ており、個性的な調査ですので、ぜひ見ていただければと思います。

http://www.meti.go.jp/policy/innovation_corp/whatsnew/fy20vn.pdf

少しブタインフルエンザの話題が落ち着いてきましたが、まだまだ安心は早いかもいしれません。

大阪大学でも、海外の流行国（メキシコ、カナダ、アメリカ！）への渡航は、公費では原則自粛ということで、実質これらの国への学会出張が禁止になっています。

ただ、今のところ弱毒性であるため、助かった感じはします。

この後、冬になって、再流行があるかどうかが、次の焦点だと思います。

アンジェスの提携パートナーであるＶＩＣＡＬも、今回のブタインフルエンザＨ１Ｎ１型に対するＤＮＡワクチンの研究を進めています。

びっくりすることに研究の提携相手は、アメリカ軍、ＮＡＶYです。

日本でいえば、海上自衛隊とインフルエンザ研究をするというのも、驚きですが、再生医療のグラントの出し手の一つが、アメリカ陸軍であることを考えれば、驚くほどのことではないかもしれません。

また、そのプレスリリースをみると、臨床試験入りを"as quickly as possible"という極めてマレな表現で示しています。

通常は、as soon as possibleですので、ＮＡＶＹの賭ける意気込みというか、恐怖感？というかが、なんとなく伝わってきます。

アメリカでは、表面上の落ち着いた態度と別に次に備えているということでしょうか。

今回の補正予算で、厚生労働省は色々新たな支援策を打ち出しています。

前回は、ワクチンの話を取り上げましたが、今回は、3年間で未承認医薬を一掃するプロジェクトの話題です。

アンジェスでは、未承認医薬の一つであったムコ多糖症ＶＩ型の治療薬ナグラザイムを発売しましたが、このような未承認医薬の開発に対する援助です。

この費用を賄うため797億円の基金で創出し、3年間のプロジェクトの費用を負担するそうです。

未承認医薬開発に名乗りを挙げた企業に臨床試験の費用を投入し、未承認医薬の販売承認申請を、医薬品医療機器総合機構で最優先審査の対象とするとのことですから、ナグラザイムのような難病に対する治療薬が早く出ることが期待されます。

今回の補正では、臨床試験の費用にも国費が投入されるので、資金リスクは軽減されますし、報道によれば、厚労省はベンチャー企業からの応募も歓迎しているそうです。　

アンジェスでは、患者さんの役に立つ医薬品を出すことを目標としていますので、この制度の進展には、大変興味を持っています。

より良い制度になれば、いいですね。

豚インフルエンザの流行で、大きく厚労省のワクチンに対する考え方も変わりそうです。

従来は、ワクチン開発は、決められたメーカーが行うある意味戦前の体制を引きついだ統制方式でした。

しかし、未曾有の危機で、大きく門戸が開放されそうです。

報道によると、厚生労働省は2009年度の補正予算案に合計4兆6718億円を要求し、バイオと先端医療研究開発関連予算は総額2000億円を突破したそうです。

その目玉の一つは、新型インフルエンザワクチンの開発・生産体制の強化で、今回の補正では1279億円を投入するとのことです。

従来の鶏卵培養法に代わって、ワクチンの生産に必要な期間を半年に短縮し、新型インフルエンザの出現に対抗する製造設備と生産技術を開発する方針です。

国が直接、企業の製造ラインに投資することも想定しているとのことで、現在我が国でインフルエンザワクチンを製造している4社以外の企業に対する資金提供も考慮するとのことで、大きくインフルエンザワクチンの体制も変化しそうです。

また、効果と利便性の高い「第3世代ワクチン」開発にも資金を供給する計画ですので、ＤＮＡワクチンに対する注目度も上がりそうです。

今回豚インフルエンザが封じ込めたといても、この冬には、従来のインフルエンザに加え、豚インフルエンザも再燃するでしょうし、そこにトリインフルエンザが発生したらと最悪のシナリオもあり得ます。

早急な対策が必要なのは、間違いないですね。

折角のゴールデンウイークですが、だんだん豚インフルエンザが大騒ぎになってきました。

完全な封じ込めは、残念ながら無理でしょうから、後は早めの隔離と治療ということになるんでしょうね。

良く分からないのは、なぜメキシコだけで死者が多いかということですね。

他の国での流行を見る限り、通常のインフルエンザと同じように見えます。

何とか、季節性のインフルエンザと同じ程度の危険性であってほしいですね。

改めて、ワクチン製造に時間がかかることのリスクが明らかになりました。

アンジェスと提携しているバイカルのＤＮＡワクチンのメリットが、見えてきたように思えます。

新聞にも出ていますが、新型インフルエンザのウイルスが同定されてから、ワクチンを作るのですが、時間がかかります。

早くても半年後からの供給ですし、季節性のインフルエンザワクチンも作らないといけないということで、正直供給不足は必至です。

一方、バイカルのインフルエンザDNAワクチンは、ウイルスの同定から6-8週間で製造することができ、製造期間の大幅な短縮が図れます。

まだ、豚インフルエンザがどうなるかははっきりしませんが、ＤＮＡワクチンも対抗策の一つになりますね。