徒然なるままに

　昨日映画を観に行った。「華麗なるヴェートーベン」という映画だ。

　「家族で映画でも観ようか」てな感じでさして期待してなかった。年末にヴェートーベンは定番ですから。ところがこの映画なかなかの秀作であった。

　ライオンヘアーのヴェートーベン、かなりの変人というか性格に偏りがあり、なおかつ強度の難聴。だが音楽にかける情熱と信念は桁外れ。「自分は聴力を失って初めて本当の音に出会えた。自然を見て、自己の内面に感じるものを音で表現する。音楽は生きている、そして神の創ったこの世界を一番忠実に描き出せる。神に近づくことになる」と語らせている。

　そのヴェートーベンを支えた若き作曲家志望の修道女が魅力的でよかった。

　時間があればぜひ鑑賞をお勧めします。

皆さん良い年をお迎えください。ことし最後の記事です。書き納めですね。

　保険医新聞2007年1月５・１５日号にリビングウィルについて考えさせられる読者の投稿が載っていた。そのまま紹介する。

　日本尊厳死協会は、尊厳死の宣言書であるリビングウィルを作成するに際し、家族の同意は不要だとしている。これに納得できない日本人は、決して少なくないと思う。

　延命処置について患者さんの意思が明確でない場合、通常、ご家族の了解を得る。私は「ご本人を最も理解できるのは、ご家族ですから」と言いつつも「本人の身になってお考えください」と伝えた。同じ家族でも、他人ほどの距離を生じる場合があることを、私は経験していたからだ。

　私が20歳の頃、父が急死した。危篤状態の時、主治医に、「あらゆる手段をつかって生かし続けてほしい」と伝えた。

　父の意思であった尊厳死を完全に無視していた。それは、当時父に反駁していた私の、父への申し訳なさのためであり、「あなたに、正直に伝えたいことがある」、「家族に別れの挨拶もしないで、逝かないでほしい」という気持ちのためだった。

　私の個人的な状況は、自分を優先させる点において、他の多くの家々にも見られるだろう。家族の気持ちが強すぎて、かえって本人の意思を片隅に追いやるなら、家族の辛い気持ちはわかるが、始めからリビングウィルに家族の同意を除いておいたほうがよいと思う。

　という意見です。同感ですね。

　遺書を年頭に毎年書かれている人がいますが、家族と自分自身への意思表示と決意を示す時代にふさわしいと思います。

　今の季節というか冬の鉢植えの代表格としてシクラメンがある。「シクラメンのかおり」という歌があるが聞いても、歌ってもいい歌だ。

　このシクラメンはたった一つのことを毎日していれば冬中、花を観賞できるというすばらしい花です。ただ植木鉢の下から水を補給してやるだけでいいんです。

　シクラメンをこの季節になると貰ったり買ったりしていた。クリスマスまで持たずダメにすることが多かった。水をやってるのに茎がクシュンとしおれて、水が足りないのかと思って又花の上から勢いよく水をやっていた。これが大間違いだったんですね。上から水をやると茎の根元が腐ってくるんですね。シクラメンはだいたい白いプラスチックの鉢に植えられていますが、その鉢の下の方に楕円を半分に切った形の穴が開いているのがあった。この穴が水をやる穴だと教わって毎日水が無くならない様にしていたら、ものすごく長持ちする花だと分って感動した覚えがあります。

　今年も一鉢貰って大切に育ててます。いくらでも新芽が出るんです。

　上から毎回、水をぶっかけられてもシクラメンは何も言いませんでしたが、確実に根元から腐っていきました。下から水を吸い上げさせると生き生きと育ってます。育て方一つでえらい違いです。

　安倍政権にシクラメンを育てて頂きたい。シクラメンでいっぱいの美しい国づくりをしてほしいものです。

　スェーデンでは、街のいたるところに子供を連れた親たちの姿が目立ち、どのバスや電車にもベビーカーが乗り込んでくる。子供用品の置かれてある店は賑わっている。スウェーデンのマスコミは、ベビーブームと報じている。2006年の最終的出生率は１．８０あるいは１．８５に達するようだ。

　子供が増えれば、またそれなりに心配、問題、課題もあるようだ。将来、子供達みんなへ職場が十分に用意できるのか。なかでも産業界は合理化を徹底させたあとだけに、労働力を大量に求める職は国内から消え、うち大半が低賃金国へ去り、労働集約型産業が無用となった。残されたのは医療、看護、介護、教育など、スェーデンでは公的部門にあたる職種の充実と雇用の拡大だけが頼りとなるが、そのまま大きな政府へつながるだけに、国民の納得を得る高度な政治手法が求められている。

　スェーデンでは働く女性の多さが突出している。何故か。

　夫婦でさえ課税は個別方式である上、定年後に受け取る年金が生涯所得に応じて算定されるなど、経済的自立を社会が女性へも同等に要求している。さらに、女性自身の仕事に対する意欲が極めて強い点などが挙げられている。

　スェーデンは公的制度による育児支援は1930年代からコツコツ拡充されてきており永い歴史を持つ。

１、経済的支援　２、育児休暇　３、看護休暇　４、就学前教育　５、医療・保健サービス（妊産婦健康センター、児童保健センター、学校専属看護師

このような公的サービスが一貫しているので、「育児ノイローゼ」という言葉をみんな知らないという。とにかく、育児で分らないことがあれば、身近に沢山配置されている保健婦に尋ねるのが常識となっているようだ。

　育児に熱中できるもうひとつの理由としては、結婚を成人同士による精神的な共同生活の形態ととらえ、法律上の手続きを踏まなければ結婚できない、あるいは子供をもつべきでないなどの社会側からの一方的な制約を取りやめた。結果として、結婚と子供の関係がこれで断ち切られといえるが、実際には、事実婚に相当する共同生活の場を家族が形成している。単身女性が子供を産むのはむしろ例外で、基本的にはパートナーないしは子供の父親との家庭を営んでいるが、統計上では、子供の両親のおよそ半数が未婚と区別されており、事実婚の定着ぶりを意味する。結婚の仕方は当事者の自由、子供を欲しいならば自由に、とどこまでも個人の選択を尊重している。

　スウェーデンでこれほど女性が働けるのは、労働条件や職場環境の改善と共に、職場の創出が行われたからである。女性に用意された職場とは、主に公共部門のなか、それも国民への生活サービス部門である医療、育児、教育、高齢者ケアーなどへの社会投資集中である。これが諸国では「福祉の充実」と呼ばれてきたが、当のスェーデンでは国民全体の生活対策を推し進めた結果である点が優れている。

引用：月間保団連1月号より

　昔、「仁義なき闘い」というヤクザ映画が流行った。広島弁丸出しの映画で広島弁の普及に貢献した。誰でも残虐性・衝動性・支配欲など持っている。そうした欲望や衝動をガス抜きしてくれる効果をヤクザ映画やその手のゲームソフトは持っており、単純に否定されるものではない。

　「今年も終わりが近いなー。今年は犬年で来年は猪年かー。」などと思っていたら「仁義なき闘い」のワンシーンを思い出した。

　菅原文太兄貴が「今日は肉が食いたいのー。すき焼きじゃー。用意せい。」と手下に命令する。そんなに肉が簡単に手に入らない時代である。困った手下達がその辺りをうろついている野良犬集団から一匹ひっ捕まえて、すき焼き用の肉にしてしまった。文太兄貴が手下が作ったすき焼きを食べだした。しばらくして箸を止め、一言。「どうしたんかのー。今日はいやに犬が鳴きよる。腹でも空かしとるんかのー」と言った。そして、肉をつまんで二階の窓から路地で鳴いている犬達に向かって「ほら、食え」と言って放り投げた。鳴き声がピタッとやんで犬達がいなくなった。文太兄貴「おかしな犬じゃのー。よーわからん」と言って、席に着き又すき焼きを食べだす。

　当時映画を観て笑ってしまった。犬といえば今年は狂犬病が話題になりましたね。来年は猪、中国では豚なのに何で日本は猪になったんでしょうかね。山村の温泉宿に泊まり猪肉でボタン鍋もいい季節になりましたね。

　ノドにくる風邪を引いている。こういう時は黙って寝るに限るんですが、そうもいかず診察しました。そうすると患者相手にしゃべってしまう。よけいにノドの炎症を長引かせる。悪循環ですね。

　患者は「先生、お大事に」とか「大変ですね」とかいってくれる。

　長年連れ添った女房は「あんた大丈夫？」だ。「大丈夫なわけないだろう。それくらい分かれ。」と心の中でつぶやく。

　ボヤキです。

　ちょうど昨年も年末押し詰まって風邪を引いた。今年もぴったり一致した時期に風邪をひいてしまった。

　ノロウィルスによる嘔吐・下痢主体のタイプではなく、咽喉頭痛・咳・鼻水主体です。この時期休診もできず、診察時にしゃべるので声がガラガラとなり、最悪です。

　精神科医は基本的スタンスは傾聴なのであまり声を嗄らして患者にしゃべる必要はないんです。が現実は高速で頭を回転させこちらから要領よく質問し症状を把握して、治療方針決定して患者に簡潔に説明するという流れです。まあ一日中しゃべり通しと言ったことになるんです。

　明日は声が出るか心配です。

　安倍政権が発足して2ヶ月がたった11月末から内閣支持率が急激に低下している。普通、政権が発足して100日、約3ヶ月はご祝儀の高支持率が続くが、安倍内閣では早くも2ヶ月で急降下が始まった。

　まず造反組の復党問題でつまづいた。世論は「刺客を出してとどめを刺そうとまでしておいて復党させるのは、筋が通らないだろう」だった。

　次にタウンミーティングでの「やらせ質問」。野党代議士が「校長らに指示の文書が出ている。”依頼されて、と言わないでほしい”とか”できるだけ棒読みは避けてほしい”と書いてある。”発言内容は別紙のとおり”と別紙が付いている」と暴露。間違いなく大規模な「やらせ」で、タウンミーティングが運営されてきたことが明らかになった。「八戸では、401人が参加した会場に、県・市職員・県教委・PTAなど279人が動員されていた。これでは一般の人は200人もいないことになり、官官対話ではないか」「金銭面では電通などに丸投げ契約でカネをばらまいた。税金のムダづかいは1円もしませんと改革を訴えていた実態がこれか」と国民の怒りと失望をかった。

　さらに週刊誌が「本間正明・政府税調会長・大阪大学教授が官舎で愛人と同棲」とスクープした。「北新地のクラブのママと同棲している。民間相場なら50万円の部屋に7万7千円の家賃で。」との内容だった。安倍氏は政府税調会長は石弘光会長の続投が決まっていたのを、自分の強い意向で本間氏に変更した手前、本間氏擁護にまわった。それに対してさすがに自民党内からも痛烈な批難が出た。「本間は、公務員宿舎を全部売ってしまえ、という答申をお書きになった一人だ。胸に手を当てて考えてみろ」等々。

　こういったゴタゴタに対し安倍政権は対応が遅く、危機に対応する能力に欠けるという見方が広がった。

　振り返ってみれば「安倍政権は戦って勝ち取っていない。勝ち馬に皆が乗っただけ。経験がない上に最初からたるんでいる」「若くて未熟な仲良しグループで政権が構成されたお友達内閣だ。」「首相の顔が見えない。あいまいである。」との批評もある。

　内閣支持と不支持が逆転する時が迫っている。カウントダウンが始まった。

　日本は格差社会に突入していることは明白である。それも「結果」と「機会」の双方に関して、格差の拡大と階層の固定化が進行中にある。貧困率で言えば日本は主要先進国の中ではアメリカ、アイルランド、に次いで第3位の１５，３％という高さだ。

　格差是正には当然ながら、対策が必要だ。

　まず、同一労働・同一賃金の思想に近い原則に基づいて、賃金決定を行う制度に持っていく必要がある。同じ職務・仕事に就いている人の1時間当たり賃金を同一にするような、いわゆる職務給の考え方を導入すべきだ。この点に関しては、正規・非正規のあいだで差別をなくしたオランダの労使合意による賃金・労働条件の決定方式が、参考になる。

　最低賃金制度の充実策も必要だ。また、非正規労働者は多くの社会保険制度から排除されているが、すべての人にセーフティネットを確保するために、非正規労働者に加入の道を開く必要がある。

　大企業と中小企業、大都市生活者と地方在住者の間の格差が広がっており、中小企業や地方経済への振興策を強化することも必要だ。

日本は単一民族で構成されているだけに、あまりに格差が拡大すると、そのはけ口がおかしな方向に向いた時に修正不能とならないか心配だ。

　亀田の試合を観て憂さ晴らしできてるうちはいいですがね。

　山崎元氏が書いたコラムが興味を惹いた。紹介してみる。

　先般の年金改革は、本来は主に世代内で解決すべき富の格差の調節を、中途半端なスピードでの世代間調整に先送りしたかたちになっている。

　遠い先のことはわからないが、今見る限り、現在の働き盛りの世代、特に30代がかなり割を食いそうだ。高い保険料を長期間払い、受け取る給付は削減されている。

　また、現在導入が検討されているホワイトカラー・エグゼンプションという、ある程度以上の年収のホワイトカラーの賃金を労働時間と切り離して、成果にリンクさせるという触れ込みの制度も、特に30代くらいのビジネスパーソンに打撃を与えそうだ。

　現在多くの日本企業で、管理者側は部下の「成果」を評価するための、上司部下両方にとって納得的な方法と手段を確立していない。日本企業的な「陰気な成果主義」（自分で設定した目標の達成度合いで成果を測るオママゴト）がうまくいかなかったのと同様に、評価者側の高齢世代は自分達を安全圏に置いて、若い働き盛りの世代にばかり競争を押し付けて、人件費総額の削減を図っている。本来のあり方は別として、現状ではホワイトカラー・エグゼンプションは、残業代削減と労働強化の名目として作用するだけだ。

　現在の30代は、バブルの頃に経済にいい思いをしていないし、そもそも就職の条件が厳しく、正社員になり損ねた人が少なくない。経団連が発表予定の将来ビジョンでは、2015年までに労働人口が400万人減ると予想している。それを、外国人・高齢者・女性の活用で100万人以下の減少にとどめることを目指すとしている。正規雇用からはずれた低収入層は、たぶん安価な外国人労働者と競争させられるだろう。

　年金のバランス回復も、成果に基づく報酬支払いも、労働人口の補填も、いずれも一応合理的な建前を持っている。速度の違いはあっても、方向性として回避は難しい。それだけに現在３０代あたりの世代に、各種の負担が集中的に押し寄せる。海外移住か起業でも成功すれば、この状況を逃れられるが、誰にでもできることではない。

　現30代世代は不利な世代と言える。

引用：週間ダイヤモンド12月30日・1月6日合併号