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夜間診療の患者さんの出足が途絶えましたので．．．前回の記事の続きを書いています(^^)v。
実態調査で、わが国で汎用されているのが、この職業性ストレス簡易調査票です。
↓ ↓ ↓
http://www.tokyo-med.ac.jp/ph/ts/manual1.pdf
厚生労働省の研究費を用いた研究の成果物、つまり、税金を消費しての成果ですので、大いに利用してくださいマセ～♪
仕事のストレス要因・・・１７項目
ストレス反応・・・１９項目
修飾要因・・・１１項目
以上を評価できます。
男女別、職種別の日本人労働者の平均値と標準偏差まで調査されており、対照集団との比較も可能です(^^)v。
一人ひとりの「ストレスプロフィール」を描くことができます。
職場・部署単位での平均値を求めることで、その職場の仕事のストレス要因が、健康被害発生リスクをどの程度高めているかを「科学的」にアセスメントすることが可能です。
「仕事のストレス判定図」と言っています。
職域のメンタルヘルス研究では、最もよく解明されている、Ｊｏｂ Ｄｅｍａｎｄ-Ｃｏｔｒｏｌ（-Ｓｕｐｐｏｒｔ） Ｍｏｄｅｌに基づいたデータに裏付けられています。
それぞれ、仕事の要求度、裁量度、職場の支援度などと呼ばれています。
今日のテーマである、職業性ストレス簡易調査票は、このＪＤＣＳモデルに基づいており、「科学的、実証的裏づけがある」と、言ってよいです(^^)v。
★上記のマニュアル以上に、詳しい研究成果をご覧になりたい方は・・・東京医科大学下光教授研究室のＨＰに研究報告書が貼られています。http://www.tokyo-med.ac.jp/ph/ts/index.html
また．．．別の仕事のストレス要因としては、努力報酬不均衡（ＥＲＩ）モデルも注目されています。
こちらは ⇒ http://mental.m.u-tokyo.ac.jp/jstress/ERI/chosahyo.htm
１９９０年代（後半）以降、このＥＲＩモデルに基づいた研究も精力的に積み重ねられてきています。
ＥＲＩの増大は、メンタル不全の小～中程度の原因であることが、ほぼ確立されています。
こういった、調査票を用いて、実態調査を行い、どんな実践をすべきかを把握することが、ＴＨＰの視点に立って、大変重要となります。
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