佐伯で開業していた時（８年半余）、ある日、通訳の人と一緒に子どもを連れた外国人（父親）が来た。で、診察かなと思ったら、次回、かかる時の為に来院と言うことだった。その時、何かピンと来なかったが、今思えば、医師の品定めって感じになっていたのかなあとも思う。
アメリカでは、実際に受診する前に、アチコチの小児科医を訪問して、どの医師が自分の子どもの主治医としてふさわしいのか、品定めをすることに違和感がない様だ・・・。日本では、それは積極的には行われていないけど（都会では、子どもを持った親御さんは、親御さんなりに、かかりつけを３カ所決めていて・・・→時間内にしばしば行く小児科開業医、時間外にたまに行く救急医療施設、やむなく入院する時の病院と？！）・・・手術する場合は、セカンドオピニオンやサードオピニオンを求める為にアチコチ受診していることもあるけど・・・。
アメリカの開業医は、病院勤務医を経てのベテラン医師で、日本の様に、がむしゃらに働くってことはないみたいだ。仕事をする時は、しっかりとそれに専念しているが、休みは、しっかりと人間らしく取っている。
そんなアメリカの医師でも、一般の人との比較では、自殺率は際立って高く、自分の子どもに再び医師になって欲しいと思っているケースは、極めて少ない。日本の場合は、どうだろうか・・・？！
アメリカでは、医療費が高いので、無駄な治療、効果があやふやな治療は、原則しない感じだけど・・・。
乳児がＲＳウイルスによる細気管支炎（鼻汁・咳嗽・喘鳴）で入院した場合、痰切れの去痰剤を与えるのは、日本では、普通になっているかな（？）。自分も小児科医として長いこと処方してきているけど・・・近年、その効果が疑わしいのもあってか、実際にニューヨークで公的病院に入院したケース（ＲＳウイルスによる細気管支炎）では、使用されていなかった（小さな乳児でのケースだけかも知れないけど・・・？）。気管支拡張剤も処方されていなかった（数カ月の乳児では、効果が疑わしいとの意見もあり・・・）、。もちろん、検査上、医師がウイルスのみと判断した為に、抗生剤も使用されていない。喘鳴が強くても、（喘息で、強い発作の時に使用される）副腎皮質ホルモンも使用されていなかった。
アメリカでは、現在、市販の風邪薬は、日本と違って子どもには御法度になっている。咳嗽や鼻汁があると小児に鎮咳剤や抗ヒスタミン剤を処方するケースが日本ではあるけど、（かえって痰が切れなくくなって悪化することもあるので）私自身は、原則的に、ウイルス感染では使用していない。
喉が赤いと思えば、即、抗生剤投与何てことは、アメリカではない様だ。今は、ＲＳウイルスかインフルエンザウイルスかアデノウイルスか溶血性連鎖球菌かの検査が、外来でいとも簡単にできる時代なので、その分、抗生剤の使用頻度が少なくて済む時代になってきているけど・・・。
耐性菌が実に多い日本の医療、ＱＯＬを無視した感じの高齢者の高度医慮、有給休暇を使い切ることなく終始疲れ切っている医療関係者・・・財源が限られている今、今後の医療の進み方を日本国民全体が真剣に考えるべき時ではないでしょうか。
http://health.nytimes.com/health/guides/disease/respiratory-syncytial-virus-rsv/overview.html
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今のアメリカの医療の実態は、どうなっているのか・・・。
実際にニューヨークでつい最近かかった人の話だと・・・
・・・ニューヨークは、医療費高いけど、実際は、ニューヨークも不景気で、取れない人からお金もらえないので、現実は、それなりにいろんなことになっている・・・？！
保険も実にいろんな種類がある。掛け金が高く、普通に入る感じの安いのでも、（地域差があり、ニューヨークは高いけど・・・）一人当たり月６００ドル（円高でも日本円だと４万円程で、５人家族だと２０万円程にもなるけど・・・）。月１.０００ドルとか、それ以上払っている人もいるけど・・・。しかし、実際には、医療費が高額でないと、保険での恩恵受けれないこともしばしばらしい・・・？！
保険に入っていて、お産は、３万ドル。帝王切開は、５万ドルが相場の値段？！
で、実際は、安い医療機関もあって、そこだと、自費でお産８.０００ドルだったとのこと（直ぐに払うか分割で払うかでも、金額が違ってくるけど・・・）。（・・・←と言うことは、保険に入っていると、高くなって、それで、保険会社と医療機関側で、かなりのバトルがあって、それなりの値段になる感じかな・・・？！）
朝、小児科開業医を受診した時、６人の小児科医が同じビル内で開業している所があって（検査やファックスなどは共同で使える感じにしていて）、受診は予約となっているが、平日の早朝７：３０～８：３０まで、６人のその小児科開業医が交代で、予約なしで救急の診察をしていて、それで直ぐに診てもらえて、病院に紹介されたとのこと。
病院では、若い先生が沢山いて、看護学生もいて、（公的な総合病院）皆、親切に対応してくれたとのことでした。（・・・←日本もこのままの財源不足では、外来は開業医、入院は病院とはっきりと区分けされ・・・開業する場合も、集まって同じビル内で開業・・・往診は、ベテラン看護師・・・医療費は、条件により、小額払いはあっても、無料はなし・・・それに、今までの様な老人施設に代わって、ホスピスの増加って感じになるのかな・・・？！）
日本の小児は、アメリカとの比較では、診療所受診は約２.５倍、病院外来は約１１倍にもなっているけど・・・。それに、小児の受診率は年齢が低いほど高いが、親の収入や地域による差はあまり見られなとのことらしい……。（コンビニ受診なんて、欧米ではあり得ないことですね・・・！）
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１月２６日（木）のNHKの「あさイチ」で、首都圏の大地震が４年以内に起きる確率が、７０％って感じで言われていましたが（死者が１１.０００人！）・・・。
・・・３・１１で、立派な肩書きの先生方が、福島の原発に関して間違った説明をしてきているので、これも信じ難いなあと思っている人もいるのでは・・・？！
何せ、日本は、政府の説明に懐疑的で、自分で放射能を測定しているケースもあるぐらいですから・・・政府も東電も、原発事故に出来る限りのことはしますって感じで言われてきていた様なのですが・・・→実際には、なかなか行動が伴わない感じで・・・今まだ苦しんでいる方々に深くお悔み申し上げます・・・。
「グーテンベルク・リヒターの法則」によれば・・・現実に、南関東では、M3の規模の地震が１００回、M4の規模の地震が１０回、M5の規模の地震が１回の割合で起きているそうで、小さな地震が起きれば起きる程、大きな地震も、頻度はグッと少なくなりますが、統計上も、それに伴って起きる可能性があるとのことです。
で、いろんな考察があって・・・
１、大地震の後でも、それが成り立つのか・・・？
２、今の様に頻回に地震が続いて行くのか（ずっと続いて行った場合の話で・・・）・・・？
３、今回の様に、超大地震の後でも、それが成り立つのか・・・？
と、まあ、未知の問題も多い様ですが・・・。
今まで、多額の予算を使って地震予知がされてきましたが、正直、当たってこなかったですね・・・古文書や地殻を深く調べて実際の経過を見て、それも参考にすべきだと思うのですが（政治家の中には、それを無視する人もいたり・・・）・・・数百年前のことだと、無視しがちになって、又、危ない所に多くの人が住むケースもあるみたいで（日本人気質の・・・皆で渡れば怖くないって感じで？！）・・・。
被害を少なく方法は、いろいろあると思うのですが・・・例えば、死因の原因で最も多いのは、家具や建物が倒れてきて起きているので、それを前もって補強したり・・・１９８１年６月１日以前は、旧耐震基準なので、その基準で建てられた建物には、今から積極的に補強するとか・・・。
この「グーテンベルク・リヒターの法則」によれば、M7程度（具体的には、M6.7～M7.2）の地震の発生確率、今後３０年間に９８％（！）となり、発生確率が７０％に達するのは、この先４年となっています。
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今の日本、心の悩みを持った人、多い。
学校の先生も、精神的に落ち込んでいる人、多いようだし・・・卒後スーパーローテートで頑張っている医師の中にも、笑わない・話さない・情緒不安定って感じの人もいるみたいだし・・・？！（・・・←昔、私がそうでしたが・・・）
日本の自殺数は、年間３万人をずっと長いことキープしているし、日本人の幸せ感も他の国と比較して著しく低い。
念願の大学に入って（５月病の様に）鬱になる人もいるし、国家試験に合格後に鬱になる人もいるし、長年夢だったマイホームを作った後に、何故か、ボーッとして鬱になっている人もいる。
更には、結婚が決まった瞬間に、鬱になる女性もいるし、結婚後に鬱になる人もいるし、お産関係で鬱になる女性もいる。仕事一途の旦那さんが退職後に奥さんが鬱になっているケースもあるけど・・・？！
日本だけでなく、今のアメリカでは、どうだろうか・・・→
・・・→アメリカでは、男は仕事、女は家庭って考え方はなく、男女平等。女性は、仕事を続けたい為に、結婚する・・・？！
で、父親が育児で子どもと一緒に過ごす時間は、日本の３倍・・・。そんなアメリカの父親が、今、「産後うつ」で１０人に１人近くが悩んでいるとか・・・？！
その原因として、睡眠不足があり、それによりホルモンのバランスが壊れることが原因らしい。
母子一体なので、母親の精神状態が子どもに強い影響を与えることははっきりしていると思われるが、父親が鬱になると、子どもへの影響、どうなのかな・・・？！（小さな子どもでも、右脳は左脳と違ってしっかりしているので、大人が思っている以上に、親の気持ちをよく理解していると思われますが・・・？！）
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外来に来る乳幼児の中に、咳が治療に抵抗して続いているケースがある。原因がはっきりすることもあるが、アレルゲンもはっきりせず、気管支喘息でもなく、副鼻腔炎などの感染もないのに、咳が止まりそうで止まらず、長い間しているケースである。・・・→その様な子どもの咳の原因に、家族が吸うタバコの煙が原因のことがあるのです。（・・・←外来でしばしば！）
「家でタバコ吸う人いませんか？」との質問に、「パパが・・・」との返事を母親がすることがある・・・。
家の外で吸っても、しばらく気道の中に入っているし、換気扇の下で吸っても、それが全て外に出る訳でもなく、現実は、隙間から他の部屋に入っているし・・・大人のニコチン依存になっている人のせいで、子どもが長いこと（不明の？！）咳をしていることがあるのです！
で、「病気ですから・・・意志が弱い訳ではないですから・・・禁煙外来を是非受診して下さい・・・止める気があれば、禁煙できるはずですから・・・」と説明することが多いが・・・時に、母親が、病棟のベランダでコッソリ吸っていた例もあったけど・・・。
ある呼吸器内科の先生が、「タバコの害」に付いて、中学校での講演を依頼された。勇んで行って、結構生徒からの受けが良かったと思っていたが・・・→それ一度だけで、それ以後、その学校から、同じ依頼が全くない（・・・←依頼した先生自身が、ヘビースモーカーで、講演中、渋い顔を終始していたそうな・・・？！）。
小さい時から、タバコの害に付いて、大人が積極的に教えておくべきだと思う。これだけ禁煙禁煙と言っている時代なのに・・・→学校の先生だけでなく、医師や看護師にも、喫煙者が結構いるのは、かなり問題かな？！
知っての通り、吸っている人以上に、副煙流を浴びる人の方が、危ない。タール・ニコチンは２～３倍、ベンゾピレンは３・７倍、一酸化炭素は４・７倍、窒素酸化物は３・６倍？！
ヘビースモーカーの夫を持つ妻の肺ガン死亡率は、非喫煙者の夫を持つ妻に比べ２倍もある。放射線障害と同じで、大人よりも子どもの方が、ダメッジが大きいのです。
別の話ですが・・
子どもの場合、不慮の事故で亡くなるケースが多い。入院中に、ほんのちょっとしたスキに、ベッドを乗り越えて転落したケース、沢山経験してきている。（・・・←中には、入院中のベッド転落により、何針か縫合した例もありますが・・・）
「溺水」や「やけど」や「転落」で、救急搬送される乳幼児を救急病院では、しばしば経験する。「注意一秒怪我一生」って言葉があるけど、正にその通り。特に、小さい子どものいる家庭での残り湯は、とても危ない！
大人は、子どもの立場で、行動して欲しいものです。
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煙草の栽培で潤っている町がある。そこの町民が言っていましたが・・・→「煙草が健康に良くない何て、禁煙運動何て、口が裂けても言えません。言ったら、村八分ですよ！」と。
今回の地方選挙では、多くの候補者は、原発の安全対策の強化を訴えたが、反原発を唱えたのは少数派に過ぎなかった。
東京電力柏崎刈羽原発を抱える新潟柏崎市。定数２６に３０人が立候補したが、原発反対を明確に掲げたのはほんの一握りだった。
高速増殖炉「もんじゅ」や敦賀原発がある福井県敦賀市、そこでの市長選では、４候補に脱原発派は誰もいなかった。
多くの候補者が、それを大きな論争にすることを避ける感じで、原発との共生を唱えていた。
アメリカの軍事基地反対！原発設置反対！と言っても、その周辺では、それで、雇用が増えたり、国から交付金をもらえて、それなりに生活が潤ったりしているケースがある。
初めの煙草産業の例と同じで、一度それを味わってしまうと、そこに住んでいる人たち、それがおかしいと言えなくなってしまうのでは・・・？！
地方で決めても、どうせ最後は国の指示に従わないといけないからと言って、諦めているケースもあるのでは・・・？！
（参考：平成２３年４月２５日、産経新聞）
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多くの日本人が、絶対に安全と信じ込んでいた原子力発電所、しかし、想定外で、今回の福島原発の惨事になっている。放射性物質の障害に関して、１０万人前後でなくて、１００万人規模の数で、長期にわたって詳細に調べたデータ、あるのだろうか・・・？！
（以下、４月１６日号の週間現代から引用）１ドル札は約１ｇ。その１００万分の１のかけらが、１μｇ（マイクログラム）。その量で肺に入ると、プルトニウムは、肺ガンを引き起こす。プロトニウムと言う名前は、ローマ神話のプルト（地獄の支配者）に由来している。福島原発の敷地の土壌から、そのプルトニウムが検出されている。
プルトニウムは、重いので、遠くまで被害を及ぼしにくいと思われている。しかし、わずか数μｇでも、ガンを起こせる危険性がある。プルトニウムが人間の体に入る場合、次の３つの経路がまず考えられる。
１つ目は、「傷口からの侵入」。もし皮膚の表面にできた傷口からプルトニウムが入ってきた場合で、血管内への侵入やリンパ節への移行、そして骨や肝臓に沈着する恐れがある。
２つ目は、飲食物からの摂取」。プルトニウムが付着した野菜などを食べることによって、体内に入る場合だ。幸いに、胃や腸などの消化器から血液に取り込まれる吸収率は、0.001～0.05%と低い。
３つ目は、「汚染した空気の吸入」。空気中に漂うプルトニウムが、呼吸によって肺に入ってしまった場合。内部被ばくで、肺に沈着したプロトニウムは、長期間に渡って肺に留まり続けて、肺ガンになる確率が高くなる。更には、そこから骨のガンや肝臓のガンにもなることも。
プロトニウム２３９は、半減期が２万４０００年で、ウラン２３５よりも短いが、その分、時間当たりウランの３万倍分の放射線量を出すので、はるかに猛毒（！）。そんな危険なプルトニウムが、昨年末の時点で、福島第一原発には原料として２１０Kgも貯蔵されているのだ。
プルトニウムが重たいから大丈夫だろうと思っても、極めて小さな微粒子（0.3μg）なので（インフルエンザのウイルスは、0.1μｇ）、強い風が吹けば、時間と共にどこまで広がって行くのか・・・？！
正に、軽く考えてはいけないプルトニウムなのです。
↓実際に、そこで働いている人の内容です。
http://www.youtube.com/watch?v=92fP58sMYus&feature=related
http://www.youtube.com/watch?v=pJeiwVtRaQ8&feature=related
↓原爆時の被ばくの後遺症の内容です。
http://www.youtube.com/watch?v=ACHWd1MD5EI&feature=related
http://www.youtube.com/watch?v=VmG2pEwmnTM&feature=related
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当院から、３名の医師が、福島県の方に、支援で行くとのこと。２週間後に行く予定の先生、少し緊張気味。で、いろいろ情報を集めている・・・。
阪神・淡路大震災の時に、３週間後に行って、１週間ほど支援に行ったドクターの話（３月２３日に直に聞いた話）だと・・・張り切って行ったのに、あまり役立たずって感じで終わって、その後、しばらく落ち込んていたとのこと・・・？！現場は、想像以上に大変で、避難所まで行く時は、テクテクと行きも帰りも歩いて行き、宿泊は、ずっと船の中だったとか。（→車は役立たず、荷台の付いたバイクが役に立つみたいだったとか・・・）。
ドクターとしては、もちろん、救急医がいいと思うのだが、そうでないとしたら、初めは、外科や整形外科の人たちの様な外科系のドクターがとても役立つ感じに思えるけど・・・？！１０日間過ぎての今だと、内科の先生、それも、精神面の対応も上手に出来る先生がいいのでは・・・？！
現場は、インフラ整備で大変な所が多い・・・。被災地の範囲が余りにも広くて、医療薬品も、ちゃんと届かなくて困っている・・・。
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インフルエンザ菌と肺炎球菌のワクチン接種が、やっと日本で始まって、医療機関が慣れた感じになったのに、４名死亡したとのことで、突然、中止を余儀なくされている。この出来ごと、日本だけに起きた特殊な出来事だろうか？！川崎病やインフルエンザ脳症が日本に圧倒的に多いことと、関係があるのだろうか？！
現在、染色体異常であるダウン症が全国的に増加している。この疾患は、父母の年齢が増えると増加するのだが、年齢を補正しても増加しているとのデータもある。男児の尿道下裂も増えている。
環境省によると、子どもの先天異常は、２５年間で２倍、喘息は２０年間で３倍、肥満傾向は３０年間で１.５倍に増えているとのこと。
ある専門家は、いろんな因子によるアトピー、ＡＤＨＤ（注意欠損多動性障害）、低出生体重、早産、喘息、死産、自閉症、先天奇形への影響を挙げている。
この度、環境中の化学物質が子どもの健康に与える影響を解明する為に、全国１０万人の妊婦を登録し、胎児期から１３歳になるまで追跡調査する環境省の全国プロジェクト「エコチル調査」が始まった。南九州では、熊本大を中心とした研究チームが取り組み、２月から参加者の募集がスタートしている。
全国１５地域で実施され、２０１０年度の予算は約３１億円。参加者募集に３年、追跡１３年、解析に５年の計２１年をかけるかってない大規模疫学研究となっている。
「エコチル」とは、「エコロジー（環境）」と「チルドレン（子どもたち）」の造語。南九州では、熊本県と宮崎県延岡市、沖縄県宮古島市で、３年間で妊婦６０００人の登録予定（謝礼あり）。熊本県は、天草、人吉・球磨、水俣・芦北の３地区全１６市町村で３０００人が目標。（・・・←都市圏域に比べ、人口流出や移動が少なく、追跡調査がしやすい。水俣・芦北地域は環境問題への関心も高い？！）
熊本県内で、産科がある病院・医院１４施設の中に、当院（上天草市立上天草病院）も含まれている。
集められたデータは、調査の司令塔となる国立環境研究所（東京）が解析する。胎内に蓄積したダイオキシン類や胎盤を通過しやすいメチル水銀、農薬、シックハウス症候群を起こす有機化合物などが生育や環境にどう影響するかを調べる。（もちろん、個人が特定される情報は、取り除いて管理される。）
基本計画では、全国どの調査地域でも、最終的に全妊産婦、全出生児の５０％居所をカバーするのが目標で、調査の意義を知って、協力をお願いしている。
＊平成２３年２月２７日の「熊本日日新聞」（サンデー特報）の記事から引用
＊ワクチンと今回の４人の死因との因果関係、難しいと思います。同時に予防接種が出来ることになったことで、副反応が出易くなったと思います。事実、同時接種で、（今まで数少なかったのに）熱や発疹が出た子、結構いましたよ（アメリカでは、６種類同時？！）。それまで、日本では、予防接種では、同時接種は、してなかったのですが・・・。
（日本だけ特に多くなっている）川崎病やインフルエンザ脳症とも関係があると私自身は思っています。つまり、そうでなくても日本の場合は、子どもを取り巻く環境が清潔好きで、ウイルスや細菌を小さい時から出来るだけ遠避ける傾向にあります。それに、病気になると、熱が上がれば直ぐに熱さまし、細菌感染かどうかはっきりしない状態で（親の希望もあったりして）抗生物質を投与することが度々あります。これでは、自分で処理しようとする免疫力が低下してしまいます。それで、異物（ワクチン）が入った時、自分で上手く処理する免疫力が普段から次第に低下してきている関係で、過剰に反応してしまって、自分の白血球からサイトカインがドッと沢山出てしまって、不幸な結果になったのでは（？！）・・・と私自身は思っていますが・・・？！（あくまでも、私だけの個人的な意見ですが・・・）
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ヘリコプターまで行かなくても、救急車で来院したり、救急車で搬送するケース、医療をする上では、欠かせない。
横浜市と言えば、人口３６０万程の大都市。そこでは、救急車が６２台あり、普段、４０台ほどが稼働している。
で、何と、消防指令センターに、１日に６５０件もの電話の要請があるとのこと。つまり、２分に１件だ。しかも、それが増加傾向にある。
高齢化の増加に伴って、急病での搬送が多くなっている。このまま行くと、対応が間に合わなくなる恐れもある。
要請の中には、「鼻水が止まらない」「しゃっくりが止まらない」「便秘が３日も続いて、お腹が痛くてしかたない」ってケースもあり、時に、行くと、「ペットの動物！」だったりする。（動物は、救急車では、運べません！）
約、４分の１が、救急でないとのこと。
消防指令センターで対応する職員の深刻な悩みは・・・→連絡がはっきりとれない状態で、急に電話が切れてしまう場合。つまり、電話をかけて来た人が、連絡しようと思っても、状態が悪くて、・・・電話口に出れない状態を想定して、それを確認しないといけないこと。
１１９に電話した人は、間違えたと思って、思わず切ってしまうことなく、その旨をしっかりと伝える義務がある。
医療では、資源に限りがあります。救急医療はもちろん、救急車においても、それを利用する側にも、それなりの適切な判断が必要と思われます。
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