いいニュースがありました。
＝＝＝
【転載はじめ】
舛添厚労相 ＨＰＶワクチン公費負担に前向き姿勢 与党ワクチン議連が提言書
2009年4月3日 提供：Japan Medicine（じほう）
この記事に対する現在のメッセージ数： 0件
自民・公明党のワクチン予防議連（会長＝坂口力元厚生労働相）は3月31日に舛添要一厚労相と面談し、子宮頸がん対策と、予防接種制度の抜本改革を柱とする提言書を手渡した。議連の出席者は、坂口会長、鴨下一郎会長代理、清水鴻一郎事務局長。厚労省側は、舛添厚労相のほかに、上田博三健康局長も同席した。
提言書を受け取った舛添厚労相は、子宮頸がんを予防するＨＰＶ（ヒトパピローマウイルス）ワクチンについて、「承認後、自己負担を軽減できるようにしたい」と発言。「すぐに医療保険を適用するわけにはいかないと思うが、少子化対策の一環として予算措置することは可能かと思う」と述べ、公費負担に前向きな姿勢を示した。
鴨下氏は、「予防接種法が現状に対応できていない」と指摘し、ワクチンの研究開発や、予防接種のしやすさ、行政訴訟問題など、「ワクチン全体的に課題がある。もう一度、下地から考え直さなくてはいけない」と指摘。これに対して舛添厚労相は、「産業振興と安全使用の両面をどうするか考えたい。産業振興の観点では、優れたワクチンを開発し、海外に輸出してもらいたい」と期待感をにじませた。
提言書では、2009年度中に、＜1＞がん対策推進計画に「子宮頸がんの検診と予防ワクチン接種の推進」を盛り込み、各自治体が策定する計画に反映させる＜2＞ＨＰＶ検査と細胞診の併用を推奨する＜3＞ＨＰＶワクチンと検診について十分に啓発し、費用負担軽減措置を導入する-の3項目を措置するよう求めている。ワクチン行政改革の必要性にも触れており、厚労省のワクチン行政一元化や、「ワクチン接種推進基本法」の制定、もしくは「予防接種法」の抜本改革といった法的措置の必要性も盛り込んだ。
Copyright (C) 2009 株式会社じほう
【転載おわり】
＝＝＝
ゆうあいクリニックは、多くの病院からがんの疑いのある患者さん、がんと診断された患者さん、がんの治療後の患者さんをご紹介いただいてPET検査をし、ご紹介元の病院にレポートをお返しするという、ちょっと特殊な役割を持った医療機関ですので、あらゆる種類のがんの患者さんに毎日出会います。
（健康診断目的でのPET検査も大事な仕事として毎日おこなっています。こちらは健康保険は使えませんが。）
胃がんの原因となるピロリ菌、子宮頚がんの原因となるハイリスクHPVなど、診断も対策も簡単にできるものについては、ぜひ多くの方に知っていただき、がんを防いだり、早期発見したりしていただきたいなと願っています。
＝＝＝
HPV（ヒトパピローマウイルス）、特にハイリスクHPVといわれるウイルスに感染することが子宮頚がんの原因であること、子宮細胞診と一緒にこのハイリスクHPVを調べることによって子宮頸がんの早期発見やリスク診断ができることは、このブログでも何回か書いてきました。
＝＝＝
HPVワクチンの早期の承認と公費負担制度の導入によって、多くの女性が子宮頚がんの悲劇から救われる日が来ることを願います。
★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★
★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★
コメント
コメントはまだありません。
コメントを書く