日本医師会の報告なのでそれはそれなりのバイアスはかかっているのでしょうが、数字の上ではこうなっていることはご理解いただきたいと思います。
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（Japan Medicineより転載）
日本医師会／日本の医療費支出は低位 ＯＥＣＤ加盟国を比較
記事：Japan Medicine
提供：じほう
【2007年2月14日】
日本医師会は、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟国の医療提供体制を比較した分析結果をまとめた。それによると、１人当たりＧＤＰが平均以上の国の中で日本の人口1000人当たり医師数は最下位で、病床にかかっているコストも他加盟国に比べて極めて低いとしている。
７日に記者会見した中川俊男常任理事は、「日本の医療提供体制は、現状ですら先進諸国に大きく水をあけられている」と述べ、これ以上の高齢化が進む前に医療提供体制の再構築に向けて検討し、必要な医療資源を確保するための財源手当ても検討する必要性を強調した。
分析では日本の医療資源が本当に過剰かどうかを検証。ＯＥＣＤの「ヘルスデータ2006」を使い、ＧＤＰを指標とした「経済力」から日本などのＯＥＣＤ加盟30カ国の1996年と2004年の医療提供体制をそれぞれ比較した。
介護保険サービス費や健康・予防関連の費用、管理コストなどを含む「総医療費支出」を対ＧＤＰ比で見ると、日本の順位は96年、04年ともに21位。ほかの加盟国では１人当たりＧＤＰと１人当たり総医療費支出に相関があったのに、日本、英国、フィンランドの３カ国は１人当たりＧＤＰは平均以上でありながら１人当たり総医療費支出は平均以下だった。
また、日本の人口1000人当たり医師数は、１人当たりＧＤＰが平均以上のグループの中で最下位。これを96年と04年の高齢化率から見ると、もともと医師数が平均以上だったフランスやドイツは高齢化の進展に伴いさらに増加し、高齢化率にあまり変化がない米国や英国でも医師が増えていたが、日本のみが微増にとどまっていた。
一方、04年の人口1000人当たり看護職員数は平均以上で先進諸国並みだったが、「これは准看護師の存在によるもので、准看の供給次第でたちまち平均以下に転落する可能性がある」（中川常任理事）という。
医療費高騰の原因の１つとして病床数の多さが指摘されるが、１床当たり総医療費支出を見ると、日本は１人当たりＧＤＰが１万5000ドル以下の低いグループとほぼ同水準だった。
（転載終わり）
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毎年春になると、メディアを使って医療に関するネガティブキャンペーンがおこなわれ、世間に「医者は儲けすぎだ、けしからん」という雰囲気が醸成されたところで４月に診療報酬の引き下げをする、という流れが続いています。
私たちには忘れられない、昨年３月の「PETの見落とし８５％」という報道もこうした一環なのだと思います。↓
http://blogs.yahoo.co.jp/rijichonikki/17739157.htmlゆうあいクリニックだけで億単位の損失があったのはもちろん痛いですが、検診にしても臨床にしても、PETの有用性を確信して使命感を持って仕事をしていた中で、「おまえたちは嘘つきだ」といういわれのないクレームを多数頂いた悔しさは忘れません。
