精神科・りんご・考え中

最近、ばたばたとしていて更新が途絶えちゃっています。

 ところで、

＜硫化水素自殺＞ホテル客が浴室で　従業員も病院搬送　東京（毎日新聞）

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080511-00000057-mai-soci

　なかなか、治ってこないと言う感じがあります。こういった状況で、自殺予防対策を勧めていきたいと、いろいろな自治体なども取り組みを始めているとことなんでしょうけれども・・。

　では、何が、対策として有効かというと、それも難しいですね。

　基本的には、普及啓発と相談・受診窓口の充実と言うところです。

　普及啓発、自殺やうつに対する正しい知識を持ってもらうこと。自治体の長の中には、そんなことをして何の効果があるの、何て言う人もいますが、それを理由に何もしないという方が、よほど問題です。

　実際に、自殺対策に積極的に取り組んでいる某県では、こういった取り組みをしている市町村と、していない市町村では、ここ数年の間に明らかに自殺数の差ができているとの報告があります。

　別の某県では、それに付属する多重債務などによる自殺者数が減ってきているとの報告もあります。

　自殺予防対策と言うのは、一見すぐに成果も見えない、「やっても意味がない」という人もいる中で、少しずつ地道にやって行く課題ですね。

　　　→ちょっと、続く。。かな？

「世界自殺予防デー」でＮＰＯ法人がフォーラム…連携訴え（読売新聞）

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20070910-00000215-yom-soci

　「世界自殺予防デー」の１０日、ＮＰＯ法人「ライフリンク」が、東京都港区の日本財団でフォーラムを開いた。同法人は、具体的な自殺予防策を国に提言するため遺族から聴き取り調査を行っており、「自殺の背景には『病気と経済苦』など複数の要因が重なっていたケースが多い」とする中間報告を発表し、年間３万人を超える自殺者を減らすには幅広い分野の連携が必要と訴えた。 ・・・と言うニュース。

　自殺の原因に「経済苦」が大きな問題となっていることから、単に自殺予防の問題は、保健医療だけの分野では難しいとされてきています。

　自殺者の背景には、「多重債務」などの問題があることから、自殺予防の協議会のメンバーや連携機関の中に、消費者生活支援センターなどを入れるところも増えてきています。

　ところで、多重債務と言っても、

　①不景気　→　不景気　→　多重債務　→　倒産　・・・等と行った社会景気を背景としている場合もあれば、

　②パチンコ依存症などにより、再三、借金を繰り返している場合もあり、

　同じような経済苦でも抱えている問題が異なってきます。それぞれの状況に応じた対策が必要なのですが、パチンコ依存症など、なかなか、治療的な関わりもむずかしいですね。

自殺予防週間：昨年の県内自殺者、減少　心に寄り添う相談員／青森（毎日新聞）

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20070909-00000009-mailo-l02

◇「いのちの電話」、地道な活動続く－－あすから「予防週間」／１０～１６日は「自殺予防週間」。県内の０６年の自殺者は４４０人と前年より８７人減り、都道府県別でワースト２位が続いていた自殺率も、５年ぶりに同６位と改善した。・・・と言うニュース。

　青森は、ここ数年、積極的に自殺予防活動にとり組んできた県ですね。確か、熱心に活動をしておられる青森の渡邊直樹先生（精神科医）は、他県でも同じように活動をして来ておられたと思います。ワースト６位とはいえ、自殺率が大きく改善したのは、ここ数年の地道な予防活動の結果でしょうか。もっとも、同じ県内でも、積極的に活動を行ってきた市町村と、そうでない市町村では、結果に差があるという話もあるようです。一見、効果の分かりにくい自殺予防活動ですが、やはり地道な活動が結果を生んで行くのかも知れませんね。

 うつ病：早期発見へ、県が「自殺対策推進事業」開始　治療体制の整備目指す／大分（毎日新聞）

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20070907-00000221-mailo-l44

年間の自殺者が全国で３万人、県内で３００人を超す深刻な状況が続く中、１０日から「自殺予防週間（～１６日）」が始まる。（大分）県は国の「地域自殺対策推進事業」のモデル自治体（全国２０自治体）に指定され、今月から事業を開始。モデル地区を対象に、かかりつけ医が大分大医学部の精神科医から、うつ病治療の研修を受け、治療体制の整備を目指す。保健所では心の健康度をチェックし、うつ病の早期発見につなげる。・・・と言うニュース。

　これはたまたま見つけた大分県のニュースですが、全国的に、国及び都道府県単位で、様々な「自殺予防」対策が考えられるのですが、なかなか、これといったものを打ち出せません。

　もっとも、あるのに出せないのではなく、決め手がない中であの手この手で攻めて行こうと言う感じです。多くの県が、自殺予防の協議会などを立ち上げてはいるのですが、行政的に立ち上げてやっています・・だけでは、意味がありません。

　地道な住民啓発。早期早期介入の窓口づくり、かかりつけ医との連携なども必要です。かかりつけ医から精神科という流れもありますが、中には、かかりつけ医のレベルでやっていただける（すでに、やって頂いている）ことも充分にあるかと思います。もっとも、医師会での研修といっても、他にも多くの研修が医師会にはあるので、企画してもどの程度の人の参加があるかも難しいところ。産業医の研修会などの利用をしていきたいところですね。

　最近、自殺報道が続いていますが・・

　日本には、引責自殺と言う独特の自殺があります。何らかの社会的責任を自分が背負い込む形で自殺するというもので、事件の中心人物と言うよりも、その周辺の中間管理職や秘書などがこの行為に及びます。

　M大臣は、事件の当事者となれば、引責とは言えないかも知れませんが、総理大臣の周囲の人物と考えれば、引責自殺なのかも知れません。

　ところで、４年ほど前に出版された、高橋祥友先生の「中高年自殺（ちくま新書）」を改めて読み返してみると、本当に同じ事の繰り返しだなと考えさせられます。

　その一部の要旨ですが、

　「この種の事件では、自殺直前の行為や自殺の手段などが微に入り細に入り、センセーショナルに報道される。そして、行為そのものが責任を取る手段であったかのように報道される傾向もある」

　と述べ、これに加えて、群発自殺の項目では、

　「１９９８年春に新井将敬代議士が自殺したとき、その１週間後には東京で会社社長３人がほぼ時を同じくして自殺した。同じような状況にある人が、他人事とは受け止められずに、自殺するのではと言う不安を強く訴えていた」

　と述べています。

　もっとも、こういう事件報道があったとしても、同じような立場の人やその周辺の人が、どのようにすればよいのか、相談はどうするのか、自殺予防の視点に立った報道というのは、なかなか期待しにくいようです。

　連日の自殺報道ですね。ところで、よく自殺者の多くは、うつ病になっている、だから、うつ病の予防が自殺予防につながる・・・、と言う話しがあります。もちろん、これは正解ですが、こられ一連の自殺を見ていると、逆に、うつ病予防だけでは解決できない自殺も決して少なく無いと言うことも思い知らされます。自殺予防対策は、幅広く、多面的にかかわっていくことが求められるところですね。

　ちなみに、自殺者の多くがうつ病にかかっているという根拠は、世界保健機構（WHO)の勧告に従って行われたフィンランドの自殺予防対策における調査結果から話しをされることが多いようです。

①　自殺者の大多数は、最後の行動に及ぶ前から何らかの精神障害の診断に該当する状態にあった。

②　うつ病、アルコール依存症、その両者の合併で、全体の８割を占めていたが、適切な治療を受けていたのはごく少数であった。

　　・・・などです。ただ、社会的な啓発となると、やはりうつ病予防から入って行く方がやりやすいようです。

　→→

　ZARD・坂井泉水さん、事故か、自殺かなどと話しが出ていますが、あまり詮索するのもどうかという感じです。客観的に見れば、事故っぽいですが、マスコミ的には、自殺説を少しでも作って、興味を引きたいというレベルだと思います。自殺報道というのは、あまりマスコミに振り回されないようにしないとと思います。

　「君に逢いたくなったら・・・、その日までガンバル自分でいたい」　って唄っていたのに、亡くなられて本当に残念ですね。

　小児科医・中原利郎さん（当時４４歳）が自殺したのは、過密勤務からうつ病になったためだとして、遺族が病院側に損害賠償を求めた訴訟の判決が東京地裁であり、裁判長は「仕事は特に過密だったとはいえず、うつ病を発症させる危険性があったとも認められない」として、請求を棄却した。・・・と言うニュースです。

小児科医自殺、損害賠償訴訟は勤務との因果関係認めず
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20070329i313.htm （読売新聞）

　数年前に、福祉ネットワークか何かの番組で、確か、この中原医師の自殺を取り上げたものを見たことがあります。すでに、疲労しきった同医師が、ある日、「病院を辞めることに決めた、今日、院長に話をする」と家族に話して自宅を出て行き、その日、病院から飛び降り自殺をされたのでは無かったでしょうか。何となく、その話が、とても印象的でした。

　心のどこかでは、もう無理だと思いながらも、自分から止める術も無かったのでしょうか。目の前にたくさんの患者さんがいて、自分がいなければ、その患者さんを見る医師がいなければ、恐らく多くの医師は、自分を止める術は無いでしょう。あるとすれば、社会的地位や信用を失うことを覚悟の上で、逃走するか、自殺するか。。。

　病棟に24時間いつでも駆けつけないといけないという気持ちでの仮眠や、宿直でいつ鳴るとも分からない電話機の横でとる仮眠を、「余裕があった」としか感じてもらえないのは、極めて残念でならないですね。

　小学校養護教諭（当時４８歳）がうつ病で自殺したのは仕事が原因として、公務災害の認定を求めた訴訟の判決が２２日、静岡地裁であった。・・・と言うニュースです。

公務災害認定訴訟：仕事過重認めず、母親の訴え棄却－－養護学校教諭自殺で　／静岡
http://www.mainichi-msn.co.jp/chihou/shizuoka/archive/news/2007/03/23/20070323ddlk22040331000c.html

　判決によると、教諭は、転任先の小学校の養護学級で障害児２人を担任。翌年１月に暴れがちな障害児を２週間の体験入学として預かったが、その途中からうつ病を発症。同年４月から休職し、復帰間近の同年８月に自殺したとのことです。訴訟内容や裁判の結果に関しては、詳しく分からないので、コメントはしませんが。

　今の障害児支援と言うのは、とても大変なのですね。以前のような、知的障害者の学級とは、全然状況が異なってきています。近年は、発達障害の子どもに対する特別支援も障害児学級だけではなく、普通学級の中でも、多くの発達障害の子どもを見ていくことになってきています。

　また、被虐待児や厳しい二次障害を持った発達障害の子どもへの関わりはとてもむずかしいものです。単なる「頑張りたい」という思い入れではうまくできません。いかに、その子の状況を判断し、一つ一つのパニックや混乱した行動に対しても、専門的な見地も含めて、考えながらかかわって行くことが求められています。もちろん、仮に、パニックになった原因が分かったからと言っても、じゃあ、すぐにうまく対応できる方法があるとも限りません。

　担当者だけが一人で抱え込むのではなく、学校全体でかかわっていく必要があり、学校だけで抱え込むのではなく、適時、関係機関との連携を持っていくことも重要です。

　私は、学校教員のメンタルヘルスの仕事にもかかわっていますが、こういった障害児教育で疲れた教諭、本人は頑張って来たが、校内で充分な支援を得られなかった教諭、校内で充分な支援を得ながらも疲れてしまった教諭もいます。

　また、こういったダメージによる「うつ病」は、純粋な、内因性のうつ病ではなく、環境要因による反応性のうつ状態であることが多く、単に、休養や投薬だけではなく環境調整も必要です。自宅での回復度と学校への復帰の可能性も必ずしも平行せず、見た目よりも長期の休養が必要になることがあります。ダメージを追った職場に安易に戻すのではなく、少し距離をはなれた所に復帰させるなどの配慮も必要になってきます。

　中国で自殺者が毎年２５万人前後に達し、若者の精神疾患も増加傾向にあることが分かった・・という記事ですが、

格差拡大でストレス増大…中国の自殺者、年間２５万人
 http://www.sankei.co.jp/kokusai/china/070227/chn070227001.htm （読売新聞）

　これについて、改革・開放政策によってもたらされた（１）失業（２）貧富の格差（３）官僚の腐敗現象－などに国民が大きな喪失感を感じていると分析しています。

　経済問題による自殺の増加は日本でも大きな問題です。わが国における自殺者数の増加の大きな誘因となっているのは、中高年の自殺です。原因・動機別に見ると、倒産、負債、生活苦などの「経済・生活問題」が、20歳代から50歳代までの第一位になっています。

　経済的なものが問題だと言われると、中には、「裸一貫、ゼロからやり直す気でやればいいのに」と思われる人もおられるかも知れません。

　しかし、今、問題となっている経済問題は、すでに多くの借金や負債を抱え、「もうどうしようもない、このままいくら頑張っても返すだけのあてが無い、ゼロに戻ってくれれば頑張れるが、ゼロになる見込みも無い」と言うものです。やがて、このまま生活をしていても何も変わらない、ずっとこのまま苦しい状態が続くのではと言う「閉塞感」が、人を自殺へと導いていくのかも知れません。

　こういった状況の時こそ、冷静な判断が求められるのですが、大半の人は、うつ病あるいはうつ状態になりその判断力すら低下してしまっているのです。

　もっとも、自殺予防の問題は、うつ予防と平行して、これらの問題への国レベルでの介入が不可欠になっています。

　「そんな時は、一層のこと、自己破産してしまえばいいんだ」との意見も多いかと思いますが、中には、自己破産をして、すべてを整理してから自殺をされた方も。なかなか、自殺予防は難しい問題ですね。

　自殺予防対策の流れの中で、地域の高齢者の方の面接を時々します。昨日も、ちょっと、お出かけで・・

　『おばあちゃん、最近、調子はどう？』
　「昨日、畑で足首をひねったみたいで、ちょっと痛みますわ」
　『一度、整形外科の先生に診てもらおうか？』
　「ダメです、ダメです。そんな所に行ったら、レントゲン写真撮られますわ。年金暮らしの中で、税金も払って、今月は、葬式が重なって香典も出したりで、また貯金を食いつぶしです。レントゲン写真なんて撮られたら、○○円でしょ（よく知っている）、 今月は無理です」

・・・・自殺予防対策で、うつ症状が出たら、早めに治療を受けましょうなんて言っていますが、高齢者も医療費がいるようになってくると、ますます病院に行かなくなりそう。うつ症状に気づいても、お金がない。高齢者自己負担増額→自殺増加って充分にありそう。

　『おばあちゃん、最近、調子どう？』
　「まぁ、畑に行ったり、近所でお茶飲んだりしてますわ」
　『温泉旅行とかは、行かないの？』
　「老齢年金って言っても、私らは国民年金なので、安いですわ。共済年金の人みたいにたくさんもらってませんから、なかなか、つき合いもできません」

・・・・高齢者のつき合いの中にも、年金格差？