今回の話は、直接、能登半島地震とは関係ありません。
災害ストレスと言っても、いくつかのパターンがあります。災害に、事故や事件を含めて考えると、経験的に次の様な場合があります。
①地域を中心とした場合。
地震や水害など。地域をフィールドとしているので、保健所や市町村の保健師さんと連携をとりながら、当初は、全般的な健康相談の延長上でメンタル相談も入っていきます。保健医療的には、比較的介入がやりやすいパターンです。
②会社を中心とした場合。
水難事故や火災事故など。会社という組織への介入はむずかしく、会社側と被災者との利益が時間が経つに連れ必ずしも一致しないので、会社側の積極的な協力が無いと、介入がむずかしい。
③学校を中心とした場合。
校内での事故・事件、食中毒など。学校という組織への介入もむずかしいが、すでにスクールカウンセラーなどが入っており、心理職と連携をとりながら介入をしていく。校長の考えが問題となるが、近年、学校危機へのメンタルサポートとして、いくつかの県で、クライシス・レスポンス・チーム （CRT）が作られている。
・・・それぞれのフィールドによって、介入する手段や、最初に入りやすい専門職が代わってきたりします。（現実に、保健師が学校現場に最初に介入するのはむずかしいし、逆に、心理職の人が、避難所の健康相談に介入していくのはむずかしいですね。）
④その他の場合。
一定規模以上の事故、事件。事故や事件が起きるまでは、共通性の無かった人たちが、事件・事故の被害者としての新たな集団を作る。裁判などとも関与してくる。④は、経験したことがないので、よく分かりません。
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