“レーザーレーサー”と“サメ肌水着”＝＝問われル競技の公平性＝＝国際水連（FINA）の出番＝＝ 

競技スポーツと“用具（マテリアル）”の関連は複雑です。水泳に限らず、多くのスポーツでは、使用される“用具“によってそのパフォーマンスの成果は大きく変わってきます。 

逆に言うと、“用具”の開発でパフォーマンスの技術そのものが変化・発展してきます。

スキーやスケートは言うに及ばず、陸上競技のスパイク、野球のグラブやバット、テニスやゴルフの用具などは、私達も良く経験するところです。 

今回問題になっているSPEEDO社による“レーザーレーサー”水着に対しては、記録出現に惑わされず、冷静に考える事が大切ではないでしょうか。 

“レーザーレーサー”水着には、二つの特徴があります。ひとつは、体を締め付ける事により体の凹凸や筋肉、皮膚の振動を減らし水の抵抗が少ない姿勢を保つ機能を高めてあります。

これは、最近流行している“スポーツアンダーウエア”と共通しているところがあります。

これらは、筋肉を体外からサポートし、また筋肉疲労を減少させる働きのあることが表面筋電図なども駆使した実験をもとに作成されています。

 もう一つの特徴は、胸や臀部などの出っぱった部位にポリウレタン製のパネルを配置していることです。

これが、北島康介選手が言う「体の浮く感じ」を導き出しているものと思われます。現在の水泳競技に使用するには大きな疑問を感じるところです。

 前者の「筋肉サポート」はすでに多くの他の種目で認められているのですが、後者の「浮く水着」については、その基準自体が不明朗なのです。 

２００年シドニー五輪で使用された「サメ肌水着」は、その時生まれた１５個の金メダルのうち１３個の金メダル獲得選手に使用されていました。

しかし、五輪が終わってまもなくその水着は使用禁止となりました. こうした経過を見ると、開催まで短時間に迫った北京五輪では、“レーザーレーサー”水着の使用を禁止して、国際水連（FINA）のもとでそれが競技水泳での使用が妥当なものか否か検証すべきではないでしょうか。 

単に記録をあらそう競技水泳としてだけでなく、オリンピックはメダルをあらそうと言う特別な側面のある大会です。参加するすべての選手が公平な条件で戦うことが、フェアープレーの最低条件となるからです。 

ここでは、国際水連（FINA）の公明正大なフェアープレーが試されています。

 「医進」事業で来月協定　道教委　北大、札医、旭医大と

（04/22 北海道新聞）

　大学側はこれまでも単発的な医師の出前講座などは行ってきたが、「医学生にも協力を求めるなど医大側の長期、包括的な協力が必要」（道教委）なため、連携協力協定を結ぶことにした。

４）  こうした方法をとると、自ずと「受験競争に拍車」をかけることになります。「医進類型指定校」に入学するためには、それなりの準備が必要です。つまり「指定校」へ入学しやすい中学校が選ばれてきます。これは、明らかに「受験戦争」の先鋭化を誘発するものです。  

５）  さらに危惧されるのが、医学部入試における「地域枠」との連動です。来年度の旭川医科大学の「地域枠」は、５０％を超えるとも言われています。もし、そのほとんどが「医進類型指定校」出身学生だとすると、「地域枠合格」者は、高校時代の成績や行動が合否に影響するかもしれません。 

６）  「大学好みの学生」が入学試験も受けずに推薦だけで、しかも北海道という官制の敷いたレールに乗った学生が作り出されてくるのです。入学後は、留年しないように、国家試験に必ず合格するように叱咤激励されながらの学生生活が待っています。これでは、「大学医学部」と言うよりは、「医学専門学校」のたぐいに落とし込められるのかもしれません。（考え過ぎか？？） 

７）  しかも、「地域枠推薦入学」の条件は、卒後の研修先を大学の指定する研修病院に限るという「誓約書」記入の上となると、卒後の進路まで制限されてくる可能性があります。もし、それに違反すると・・・・出身高校への「地域枠推薦入学」へのペナルティーも囁かれている始末です。 

８）さて、そもそも地方の医師不足対策からこうした「医進類型指定校」制度が実施されるのであれば、根本的な対策は、医療費削減政策をやめ、全国に医学部定員を大幅に増加させる政策が王道ではないでしょうか。

９）最後に、地方の高校をターゲットにした「医進類型指定校」制度と「地域枠推薦入学」のドッキングは、実は、政府・厚労省、文科省の作ったシナリオのような気がしてなりません。過疎医療に悶え苦しむ北海道を実験場に、政府・文科省の描く医師を作り出す医育機関を作り出そうとしているように思えます。ちょうど、夕張が過疎の自治体の実験的崩壊を経験したようにです。

「事故調第３次試案」に対して、多方面から異議が唱えられています。

今回は、法律の専門家である河上和雄弁護士が、インタビューに答えて問題点を明快に指摘していました。

弁護士（医療と法律研究協会副協会長）・河上和雄氏に聞く 警察はあくまで医療事故を独自に調査“事故調”第三次試案に異議、厚労省の権限強化にすぎず 橋本佳子（m3.com編集長）

その他の「博士」は、「高学歴難民」と言われ、場合によっては専門学校の時間講師で生活費を稼がざるを得ない状態になってしまいます。

 

一方で、研究者をめざして短期契約の非常勤研究員「ポストドクター」（ポスドク）や大学の非常勤講師についてもその後の将来は保障されていません。

 

文科省の調査によるとポスドク（１５０００人）の４割は社会保険に加入していません。

 

また、大学の非常勤講師を専業にする人（２５０００人）の４割が年収２５０万円以下で、社会保険の加入は１割以下です。

 

こうした、不安定のままの「博士」が大幅に生み出された背景には、国の科学技術政策がありました。

 

１９９０年代に大学院の倍増計画を推し進めながら、大学教員の枠を抑制してきた結果なのです。

 

独立法人化させられた国立大学は、大学の運営交付金を一律に１％カットされたり、人件費の５％削減が押しつけられてきました。

 

そもそも我が国の高等教育費はＧＤＰ比０．５％で、ＯＥＣＤ加盟国（３０ヶ国）中、最下位なのです。

 

 昨日、原爆関連のＮＫＨのふたつの番組を観ました。ともに、核廃絶と平和への思いを確かなものにする、内容の深いものでした。 

『吉永小百合・言葉で平和を紡ぎたい』は、以前から続けられてきた吉永さんの「原爆詩の朗読」をその出発点から紹介してくれました。 

吉永さんが、出演した映画「ひめゆりの塔」で受けた感慨とその時点での不消化が、原爆と平和問題への関わりを動機づけた事も分かりました。

 その後の、ＴＶドラマ「夢千代日記」も吉永さんを原爆問題へ近づけたとのことでした。 

吉永さんが、「朗読」を継続する中で、それに参加した若者が吉永さんの影響を受けて、今度は、自分の心で、さらに若い人々や子供達に、原爆と平和の心を伝えていく姿に深く胸を打たれました。

 ６月に東京で行われた朗読会で、野坂昭如作の戦争童話「ウミガメと少年」への挑戦は、これからの『吉永平和朗読会』が原爆から平和問題へとさらに新しい段階に発展してゆく可能性を感じました。  

もう一つは、「原爆のせいじゃなかとですか」です。小学２年生で長崎市の隣町で被爆した森内実さん（70才）が、肝炎や癌に苦しみながら「原爆症認定訴訟」に立ち上がっている事を伝えてました。

 番組は、その森内さんの思いと行動を軸に、原爆被害のなかでも今まであまり解明されていなかった『入市被爆者』と『残留放射能』のへの警告を発していました。 

長崎大学医学部、病理学教室関根教授や放射線生物学教室の鈴木準教授が、生体被爆の実態と体内被曝が起こす染色体異常のメカニズムを分かりやすく解説してくれました。先生方の地道な研究に頭の下がる思いでした。 

しかし、国の原爆症認定基準は、「ＤＳ８６」(Dosimetoric System 1986)と言う米国ネバダ州での核実験の際の土壌内放射線量のみを基準にしているもので、実際の被爆とは、彼離れていることも告発していました。 

さて、国は原爆訴訟で６回続けて敗訴しています。

７月末に出された、熊本地裁の判決にも、昨日（８月９日）、控訴の手続きをとりました。 

安倍首相は、今年の広島・長崎で「原爆症基準を見直す。被爆者対策を充実させる」などと語っています。

 もし、そうだとするならば、６つの地裁判決を受け入れ、控訴を取り下げるべきではないでしょうか。 

昨日の、熊本地裁での国の控訴は、安倍首相の「二枚舌」のなせる技です。 

これらの番組は、必ず再放送があります、お見逃しの方は、是非ご覧下さい。

 ６月１９日、朝日新聞の文化欄に書かれている「定義集」で大江健三郎さんが「アマチュア知識人の大切さ」について述べています。 

正確を期すために、少し長くなりますがそのまま引用いたします。

 「ロシア・ポーランド文学の研究で世界的な友人から東大教養学部の学生の、文学部へ進学する数がじり貧なので、どのような志望を抱いてフランス文学科に入ったか話してもらいたい、と依頼がありました。 

　私は、高校２年で読んだ本の著者の教室へ行こう、と希望しただけなので、強いて言えば「知識人になるたに」めだった、という講演をしたのです。（記録は『すばる』８月号）、先生や友人の話に熱中して、寄せられた質問に答える時間をなくしました。 

遅ればせながら、その幾つかに答えます。

１，あなたは、老年ですがどんな年金をうけていますか？　と言う時事的なトピックのものから。

　同業者に文化功労者や芸術院会員の、また同級生に大学教授を勤め上げて、年金を受けている人はいますが、私はありません。

長男の「心身障害者扶養年金」へ２４０回払い込みましたが、石原都政が制度を廃止したので私らの死後彼にも年金はあたりません。 

２，大学の理学部他での専門研究を発展させて、その成果をあげ、政府・企業に『取り込まれる』立場にもなった専門家たちに、あなたは冷淡な様でしたが、この国に(世界にさえ)経済的発展をもたらしたのは、彼らではありませんか？ 

　そういう人たちにも、また自立して陽の当たらぬ場所で力をつくしていられる専門家たちにも、私は、敬意を持っています。

国や大学が専門家の要請に資金を投ずるのにも賛成です。

私が強調したのは、エドワード・サイードの意見ですが、最先端から地道なものまで、専門の研究と日々の実績を重ねた後、社会の現状と進み行きに憂慮する者として、それぞれの専門から踏み出して協働する人たち（アマチュアとしての知識人）の大切さです。

かれらは実力と勇気をそなえた批判者で、時に政府・企業とも対立します。

　私は、原爆被害者の医療に長年従事され、欧米でもよく知られている、核廃絶の理論家の老医師の方に、憲法「九条の会」の集まりで偶然お会いした感銘を忘れません。

教育基本法が改訂された時、この勢いに乗って、政府・企業に「取り込まれる」タイプの専門家たちが（かならずしも教育の専門家でなくとも）強い声を発し始めるはず、と思いました。

そこで私は子供のための薄い本の一冊に、教育のアマチュアであることを自覚した上での、批判的な呼びかけを書き込もうと思っています。」 

これと同じような事が、2年前の日本整形外科学会総会の記念講演でお話された、大江さんの言葉の中にありました。 

出席された多くの整形外科の諸先生に、「自分の専門以外に、つまり医学・医療と言う専門分野以外でも、社会参加すべきではありませんか？」と語ってくれました。 

恥ずかしくも、初めて直接、聴いた大江さんの講演と言う気持の高揚もあり、私の胸に深く刻まれた言葉でした。 

「本当の知識人とは何か。それは、アマチュアになって社会参加することである」と・・・・ 

そうしたアマチュアになることのできる自信は、今の自分にはありませんが、少しでもそれに近づくことができるように努力したいと思っています。

＜医師人口比＞日本、２０年に最下位へ　ＯＥＣＤ３０カ国中

5月28日3時7分配信 毎日新聞

学会出席のため、神戸に来ています。（ホテルが取れず、滞在は、大阪ですが・・） 

 第80回日本整形外科学会学術総会が京都大学中村孝志教授が会長として開催されています。

第２日目に行われた今回の総会での会長講演が、今日の時代認識を示したものとして、共感を受けました。

正確を期するため、今回は、学会抄録を引用して紹介いたします。

「今、戦後の社会の基盤となっていた制度が大きく変わろうしています。

二度と戦争はしない、そして、戦争に導いた全体主義を生まない民主主義を作ってゆくものとして戦後は始まりました。

60年が経過し、社会が大きく変化する中で、戦後の体制を支えた憲法や教育の基本が見直されようとしています。

国内外の社会や経済の多くの問題が、医療の世界ににも反映し、変革の時代を迎えています。

政府は、国際標準という米国に追随したグローバリゼイションに変革の方向を向けていますが、果たしてその方向がわが国の医療にとって最良なのか、判断に迷います。」

実際の講演では、具体例を交えながら説得力のある内容でした。

本日の特別講演でも、守屋秀繁千葉大学名誉教授も会長講演の内容を賛同的に引用されていました。

１昨年の第78回総会での大江健三郎さんの特別講演にも大変感銘しました。

しかし、今回の会長講演を拝聴して、日本の整形外科学と医療が社会の流れの中に存在することが、なおいっそう強調されたような気がしています。

なお、今回の総会では、「託児所」が会場のホテル内に設置されていました。知り合いの女性医師の先生が、生後６ヶ月のお子様を抱いて出席していましたので・・・。

学会が時代の流れを反映し、実行に移している努力に拍手でした。