世界保健機関（ＷＨＯ）などが主催する国際シンポジウムが２５日、東京で開かれ、全人格的で思いやりのある「“人”中心の医療」を提唱する東京宣言を採択した。
宣言は、経済成長を遂げつつあるアジアの医療について、人格に配慮した医療が提供されていなかったり、病気だけを診て人間的要素を考慮せず科学技術のみに頼ったりしたため、大幅な改革が必要だと指摘した。
宣言の主唱者の１人として、尾身茂ＷＨＯ西太平洋地域事務局長が「医学や技術が近年大きく進歩したのに、期待に応えられる医療を提供できていない。医療の質や安全性に不安が高まっている」と講演した。
さらに「患者に敬意を払い、患者や家族、地域社会とのパートナーシップ精神で医療に臨まなければいけない。知識や技術を全人的な視点で使っていかねばならない」と語り、医師や看護師らの医療従事者も含め、医療の中心に人間を取り戻すよう訴えた。
『全人格的な医療』の実践が求められているのは、わが国はもとより国際的な課題であるのです。それは、アジア・アフリカ・中南米などの開発途上国も含めてです。
先日、発表された京都大学などで成功した「万能細胞」による再生医療の恩恵が世界のすべての人々にもたらされることが理想です。
しかし、現実の世界の医療問題は、悲惨な戦争や貧困、環境破壊や経済格差がその地域での医療水準を規定しているのが現状です。
こうした中で『全人的な医療』を実践するには、医療関係者の真摯な努力と同時に、その実現を阻んでいる諸要因を取り除く事も大切な事ではないでしょうか。
「経済発展」優先のグローバリゼイションが世界を闊歩している中でも、『人間の生命と尊厳』が尊重される政治・経済システムの確立が待ち望まれています。
ＷＨＯでもこうしたことは、既に織り込み済みのうえでの「人中心の医療」を提起しているものと思いますが、それを実現できるための条件作りにもっと力を割くべきではないでしょうか。
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