約１割が医療訴訟も経験しており、同学会は「この状態が続けば、外科学会への新規入会者は２０１８年にゼロになる」と予想している。
大阪市内で開かれた関西プレスクラブの月例会で４日、同学会長の門田（もんでん）守人・大阪大学教授（消化器外科）が発表した。
調査は去年１１月、インターネット上で回答を募った。勤務時間は平均週５９．５時間。病院勤務では同６８．８時間。労働基準法で定める週４０時間を大幅に超過していた。
当直明けの手術参加は「いつもある」３１％、「しばしば」２８％、「まれに」が１３％。「当直明け手術はしない」は２％しかなかった。２０～４０代では、約９割が当直明けに手術をしている。
医療訴訟の経験が「ある」は、判決と和解を合わせて１０％。ほかに「示談」１１％、「訴訟準備などの具体的な行動」は１５％、「患者や家族とのトラブル」は３８％が経験し、８５％が「訴訟が治療に影響する」と答えた。
激務の原因は、高度な治療が増える一方、外科医数が減少しているためとみられる。全身麻酔の手術は９６～０５年の１０年間に約４万件増え、臓器移植や腹腔（ふくくう）鏡など長時間の手術が増えたが、９４～０４年で外科医は６％減った。 特に新しく外科医になる人は２０年前から一貫して減っている。アンケートでは志望者減少の理由に、労働時間の長さ、時間外勤務の多さ、医療事故と訴訟リスクの高さがあがった。
門田教授は「過重労働や当直明け手術は、医療の質や安全性の観点からも問題だ。医師が訴訟に対し防衛的になれば、治療の選択肢がせばまり、患者への影響も大きい。国は医療費抑制の方針を抜本的に見直し、医師数の増加や過重労働の是正に乗り出してほしい」と話している。
勿論、これは、外科医師だけでなく、産婦人科、脳外科、整形外科、麻酔科など外科系医師全体に言えることです。
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