前回は総論的な対策を述べましたが、今回は具体的な対策について述べてみたいと存じます。
最近の個別指導対象となる保険医療機関として、一番多いのは、情報に基づくものであります。
情報にはいろんな種類があります。
なかでも最も注意を要するものは、元その医療機関の従事者であった人からのものであります。
何らかの理由から解雇されたケースでは、少なからぬ恨みの念がありますので、実際よりは信憑性の点で、問題があるようですが、取り上げられる確立は大と言わなければなりません。
次は保険者からのもので、これは信憑性はありますが、審査会との関連もあって、様子を見るケースが多いのであります。
被保険者、または報道機関を介する情報は、医学的合理性、健保法の内容から逸脱しているものが含まれ易いのですが、早急に処理を迫られることから、いきなり対象となることがあります。
以上の点を考慮すれば、対策として心掛けることは、日ごろからの従業員に対する、人間的な関わりにおいて十分注意して戴くことと、患者さんとのトラブルは未然に、十分な説明が第一でありますから、面倒くさいと思って怠った結果が、返ってもっと面倒くさい事になって跳ね返ってくることを肝に銘じておきたいと存じます。
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