NHKスペシャル「激震 マスメディア～テレビ・新聞の未来」（2010年3月22日放送）を録画していたので、昨晩はそれを見ながら「ながらテレビ」をしておりました。
ゲストは、
日本新聞協会会長 内山 斉 氏（読売新聞グループ本社社長）
日本民間放送連盟会長 広瀬 道貞 氏（テレビ朝日顧問）
ドワンゴ会長 川上 量生 氏
ＩＴジャーナリスト 佐々木 俊尚 氏
学習院大学教授 遠藤 薫 氏
ＮＨＫ副会長 今井 義典 氏
番組は、ある広告会社に勤める30代（40代？）の男性の1日を追うところから始まり、日本人の若い年齢層でテレビも新聞も見なくなっていると報告されました。続いて、アメリカの新聞やテレビの衰退ぶりをレポートしながら、日本の新聞とテレビの未来を議論するというやり方で進んで行きました。
新聞の言い分は、他国と比べて日本人は新聞情報を警察や検察よりも信頼している（66パーセントの人が信頼）、というデータを見せて、新聞というマスメディアはなくならないということでした。それと、アメリカと違って、新聞は配達網が発達していて、新聞の配達の継続を望む日本人が多い、というデータも見せていたと思います。
テレビの言い分は、インターネット回線というのは便利な都会に集中していて、それにひきかえ、テレビは日本全国津々浦々、数百人しか住んでいない村でもアンテナが立っていて、テレビを見ることができる、それはインターネットではありえないということでした。
当然、佐々木氏や川上氏は、ネットの情報量と即時性に触れ、新聞やテレビでは、ユーザーのニーズに答えられていないと反論していました。
議論の中身は、あまり深まらず、双方の意見がかみ合わない感じでした。
なぜかみ合わないのか、と考えてみると、いかんせん、日本新聞協会会長も日本民間放送連盟会長も、ＮＨＫ副会長も、すごいお年を召した方々であって、特に内山氏、廣瀬氏は、あまりネットを利用しないんだろうなあと思えるほど、結構なお歳に見えました。
一方の佐々木氏や川上氏は、10年以上も若い…んじゃないでしょうか。
ご高齢だからいけないとは思わないのだけれど、新聞やテレビがインターネットに負けないよう発展していくには、インターネットのユーザーの「感覚」がわからないと太刀打ちできないのであって、そういう意味で、ナントカ協会の会長が30代、40代といった若い世代に交代することが先決なんじゃないのかなあ、と思った次第です。
いろんなデータで苦し紛れに反論するよりも、まずは世代交代、これに尽きるという気がしています。
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