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「医学部定員増も必要」回答者からのご意見(その2)
◆ 厚生労働省は全く理解していませんが、医療は医師のモチベーションによって支えられています。この根幹を成しているのは、医師は自分がやりたいことを、プライドと責任感を持ってやっているという点です。それがあって初めて日本の医療は成立しているのです。
確かに、例えば心臓血管外科は、技術の維持のために一定の症例数をこなす必要があり、あまりに医師数が多ければ一人当たりの症例数が減るため、ある程度規制すべきだという考え方はあります。しかし、たとえそうだったとしても、救急を考えた時、専門医のいる施設へ短時間で搬送するシステムがまだ一部でしか整備されていない現在、この規制があっては、アクセスの制限にしかならず、助かる命が助からない事態が生じ得ます。
一方、眼科・耳鼻科・皮膚科・形成外科などの診療科について専門医数の制限があってよいかも知れません。これらの科では救急の場面は稀であり、その稀な救急についてはドクター・ヘリで対応できる体制を整えれば、そう問題にならないと思います。
上記の特殊な事例を除けば、強制的に特定診療科に進ませたり、勤務地を指定したりすることは、モチベーションの低下を招きます。
外国の医師に言わせれば、日本の医師の労働環境はクレイジーなのだそうです。もし日本の医師がやる気を失ったら、あっという間に医療は崩壊してしまうことでしょう。過労を理由に職場を放棄するような事態が生じた時が日本の医療の終わりです。もちろん、本来は過労の医師が診療に当たることはあってはなりませんが、モチベーションとプライドと責任感でそういう事態が生じており、それが今の日本の医療を成立させているのです。
厚生労働省の統計には大きな誤りがあります。実働医師数を数えているわけではないところが最大の問題で、当然引退して余生を送っているであろう高齢の医師も、一人の医師としてカウントしています。
各都道府県の医療政策を考える部署にも、医師が少なすぎてまともな医療政策が組めない。そして、「必要な医師数」という言葉と裏腹に、「住民が何名いるから病気がこれだけ発生することが予測され、だから医療資源として医療施設・設備・材料費がこれだけ必要で、さらに厚生労働省が順守を指導する労働基準法を守るために必要な医師数や、医療安全を守るためにスタッフ数がこれだけ必要だ」という視点が欠落しています。
そもそも現場で働いている臨床医数(医師免許保持者数ではありません)を把握すらしないで、医師数が足りるの足りないのと話をしても水掛け論ですし、このデータは管轄する都道府県で医療機関に問い合わせればすぐに分かる数字であるはずです。そして同時に医療機関ごと診療科別に不足数を出させれば医師が足りているところ、足りていないところが一目瞭然になるはずで、どうすればいいというアイディアも浮かんでくることでしょう。
少なくとも、私の周辺では明らかに医師不足で、医療機関閉鎖の危機が進行してきています。
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◆ 医学部の定員増は絶対必要。現在、医学部の学生の約45%が女性。この流れは誰にも止められない。しかし、彼女たちは、残念ながら、すぐに当直できなくなるし、場合によって離職するわけなので、とにかく、離職を前提に、定員を増やさなければ、現状ではとても病棟医療や病院の高度医療を守ることができない。すぐにでも定員増を図らないと、数年で医療が崩壊するのは目に見えている。
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