医療報道を斬る

　「亀田テオフィリン訴訟」の判決は、トンデモ判決として有名だ。２月２４日、この事例についてのオープンカンファレンスが開かれた。私も行きたかったのだが、所用でどうしても行けなかった。詳しくは亀田訴訟、国民は怒るべきだを見て欲しい。かなり長いので引用は控えるが、読んで貰えれば判決および鑑定意見の問題点が分かるだろう。また、そのようないい加減な鑑定意見に頼らざるを得ない裁判制度そのものが問題なのも明らかだ。

 　今までにも書いたことがあるが、多くの臨床医は忙しい。忙しいので鑑定意見を書く余裕がない。勢い、鑑定意見を書くような医師は、ほとんど名誉職で、実際には臨床を卒業したような人が多い。地位だけは高い人が多いので、すでに古くなった知識でも、自分の専門分野から離れたことでも、平然と誤りを断定調で述べることも多い。

 　今後も医学的に明らかにおかしい裁判に対しては、このようなカンファランスをやって欲しい。関連学会が毎回必ず取り上げるだけの事例があるのではないかと思う。大野病院、大淀病院の事例はもちろんのこと、割り箸事件や心タンポナーデ事件も取り上げて欲しいものだ。

がんの約２％、ＣＴが原因　医療被ばくで米チーム

記事：共同通信社　【2007年11月30日】

 　【ワシントン２９日共同】放射線を利用するＣＴスキャンの使用頻度が米国で急増、将来のがん患者のうち約２％をこれらのＣＴ検査による被ばくが引き起こす恐れがあると、米コロンビア大の研究チームが米医学誌に29日発表した。

 　ＣＴ検査の3分の1は医学的に不要との統計もあるとして、不必要な使用を避けるよう警告している。

 　チームによると、米国の医療現場でＣＴスキャンの使用回数は1980年の約300万回から2006年には約6200万回へと急増。断層画像を取得するのに何度もエックス線を照射するため、撮影1回当たり15-30ミリシーベルトを被ばく。一連の検査でこれを2、3回繰り返し、計30-90ミリシーベルト被ばくするという。 　通常の胸部エックス線撮影では0.01-0.15ミリシーベルト、乳がん検診では3ミリシーベルトを被ばくするとされる。

 　チームは広島や長崎の原爆被爆者の疫学データと比較するなどした結果、現在のＣＴ検査による発がんリスクが将来、全米のがん患者の１・５-２・０％に達すると推計した。

 　チームは「ＣＴ検査の利益とリスクを比較することが大切だが、不要不急の検査や、放射線の影響を受けやすい子どもへの使用は控えるべきだ」としている。

　この記事の内容が正しいかどうかは今のところ分からない。また、日本人に当てはまるかどうかも不明だ。でも、不要な検査は控えるべきだというのはその通り。あくまで医学的にだが。

 　判例やメディアのバッシングを参考にした場合には話は異なってくる。「割り箸事件」では、ＣＴを撮らなかったことがミスとして断罪されている。一審が無罪になったのは、助かる可能性がなかったからで、ミスがあったという認定はなされているのだ。また、大淀病院の産婦の脳出血死も、ＣＴを撮らなかったことで大変なバッシングを受けた。 　そんなことを考えていたら、こんな記事が。

遺族に約３４００万支払いへ　中津市民病院で医療ミス

 記事：共同通信社　【2007年11月30日】

 　大分県中津市は29日までに、4月に中津市民病院で治療を受け、胸部大動脈解離で死亡した市内の男性＝当時（６２）＝について「初診時にＣＴ検査を行わなかったミスがあった」と過失を認め、遺族に約3400万円の賠償金支払いを決めた。

 　中津市民病院によると、男性は4月7日、胸や腹の痛みで来院。夜に再び痛みを訴えて訪れ、治療を受けた。帰宅後の8日未明に心肺停止状態となり、同病院に運び蘇生（そせい）措置をしたが、胸部大動脈解離で死亡した。

 　増田英隆（ますだ・ひでたか）院長は「ご遺族に大変申し訳ない。今後は細心の注意を払って診療を行い、市民から信頼される病院となるよう心掛けたい」とのコメントを出した。

　よくある症状で受診しても、実は重大な病気であることはある。ＣＴを撮れば分かったはずだから、ＣＴを撮らなかったことがミスだと言われたら、保身のためには全例にＣＴを撮るほかない。でも、ＣＴを撮ったことのある患者がガンになったら、ＣＴのせいだと言われ、高額の賠償責任が課せられるようになりそうな予感。

 　医療行為には良いことばかりではなく、不利益もあることを受け入れて欲しいものだと思う。確率的に少ない危険には目をつぶり、得られるであろうメリットを重視して医療行為は行われる。ＣＴによってガンの危険性が高まる恐れはあるだろう。一方で、ＣＴのメリットが少ないと思われる集団の中にも、後から見れば撮るべきであった症例もあるだろう。

 　結果だけから見て、ＣＴを撮れば良かっただの、撮ったからガンになっただのと言うことは間違いだ。結果論での批判は、誰のためにもならないことに、多くの人に気づいて欲しいと思う。　

　始めに白状しておきますが、私は癌検診については全くの素人です。今回のエントリでは、全くの戯言を述べている可能性があります。特に非医療者が読む場合、そのことを忘れないでください。私は医師ではありますが、今回は門外漢として書いています。

 　かなり前の話になりますが、『患者よ、がんと闘うな』という本がありまして、癌検診に対して疑問が呈されました。その時の検診推進派の反論を見た限りでは、癌検診の意義というのは、大規模な調査をして、やっと有意差が出るかどうかと言うレベルであると感じました。検診で引っかかったときに侵襲的な検査を受けなければならないとしたら、自分自身が検診を受けるのは、健診で見つかればほとんど助かるが、症状が出てからではほとんど助からない場合でしょう。

 　癌検診を勧めるＣＭはテレビでも盛んに行われています。でも、検診でどの程度救命率が上がるのかと言うデータは公表されません。癌検診は癌死を減らすために行うのですから、そうしたデータの公表は必要だと思います。どの程度の意義があるのか公表せずに、只ＣＭを流すだけでは、産業としての思惑があるのではないかと勘ぐりたくなります。

前立腺がん：厚労省研究班、分裂…５人脱退へ　泌尿器科医、検診否定に反発

 記事：毎日新聞社【2007年10月16日】

 　前立腺がん検診の有効性を検討する厚生労働省研究班（主任研究者、浜島ちさと・国立がんセンター室長）が、「ＰＳＡ（前立腺特異抗原）検査による集団検診は勧められない」との報告書案をまとめたことに関し、メンバーや研究協力者の泌尿器科医５人が研究から脱退する意向を示していることが分かった。「内容に責任を持てない」ことが理由。ＰＳＡ検査による集団検診は市町村の７割が実施しており、研究班の分裂は自治体に混乱を招きそうだ。

 　研究班は主任研究者と分担研究者９人（うち泌尿器科医１人）で構成。研究協力者１１人（同４人）も研究に参加する。脱退を表明した５人はいずれもＰＳＡ検診推奨の立場を取る日本泌尿器科学会の会員。連名で研究班に文書を送り、脱退のほか、今月末完成予定の報告書に名前を掲載しないことも求めている。

 　分担担当者で脱退を表明した伊藤一人・群馬大准教授は「議論は最初から結論ありきで泌尿器科医の意見は受け入れられなかった」と話す。一方、浜島室長は「議論を重ね、経緯も報告書に盛り込まれている」と説明する。

 　ＰＳＡは、前立腺の組織が壊れると血液中に漏れ出るたんぱく質。報告書案は、国内外の研究論文を評価した結果から、「ＰＳＡ検査を使った集団検診に、死亡率減少効果があるかどうかを判断する根拠が不十分だ」とした。一方、泌尿器科学会はＰＳＡ検診を推奨する見解を表明し、学会独自の前立腺がん検診の指針を刊行する準備を進めている。【須田桃子】

　記事にするのであれば、泌尿器科医の意見を是非載せて欲しかった。説得力のあるものだったのかどうか、見てみたい。と言うのは、癌検診の中でも、特に前立腺に関しては疑問を持っていたからです。

　ＰＳＡの測定はどうと言うことはありませんが、それで引っかかると前立腺生検を受けることになります。更に、生検でも陽性となれば、手術などの治療を受けることになります。

 　ラテント癌の性質と頻度はどのくらいか?を見ると、５０歳以上になれば、放っておいても良い前立腺癌が３０％くらいに見られるようです。その様な状況で、つらい検査や治療を受ける気にはなりません。

 　これはあくまで、多少寿命が縮もうとも、つらいことはイヤだという私の意見であり、他の人に勧めているわけではありません。軽々しく賛同したりしないようにお願いします。