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SAD（single ascending dose）試験、すなわち単回投与試験にはいくつかの目的があります。

まずは、試験を行う薬物候補物質の、人間における安全用量域を絞り込むことです。
動物を用いた毒性試験の結果を元に、ヒトに投与可能な候補用量を算出することが出来ますが、種差などの問題もあり、やはり人間を用いなければ人間に投与する用量は決められません。
抗癌剤などの一部の特殊な領域を例外として、SAD試験では健康な成人（日本では通常男性）8名程度に、まずは想定される安全域の下限の用量の物質を単回――1回だけ投与します。

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jupiさんから2つのコメント・ご質問をいただきました（①，②）。
メールマガジンで回答するには馴染まない内容ですので，この記事において私の見解を示させていただこうと思います。

① まずハンドルネームを用いている点ですが、ペンネームで創作活動をしている医師はたくさんいますし（名前を挙げるのもおこがましいですが海堂尊氏とか箒木蓬生氏とか），ブログ執筆ということになれば本名で書いてらっしゃる方の方が少数派だと思います。
ご参考まで。
Doctors Blog | 医師が発信するブログサイト
http://blog.m3.com/?tc=community-header

他の医師が執筆している（と謳われている）ブログの内容とも比較した上で，私は，私のブログ執筆が医師法（第18条）に抵触するような活動ではないと理解しています。

② たなかみる氏のまんが画像については著作権法第三十二条(1)「公表された著作物は、引用して利用することができる。この場合において、その引用は、公正 な慣行に合致するものであり、かつ、報道、批評、研究その他の引用の目的上正当な範囲内で行なわれるものでなければならない」で謳われている引用の範囲内 の使用であると考えています。

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まず僕の転職履歴ですが、最初の会社（仮にA社としましょう）に約4年間在籍し、次の会社（B社）に1年と少し、そして今年になって現職となるC社に転職して、そろそろ半年が経つところです。

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医師が製薬会社、時に外資系企業に転職した場合、しかし第1相試験でも一定の責任を果たさなければならないことがほとんどです。
理由は前述の通り、本国では第1相試験もMD（Medical Doctor）が取り仕切っているからです。
これに限らず、外資系製薬会社は、日本法人の組織構成が形だけでも本社の相似形をとることを好む傾向があります。

ところで、臨床医の方々は、たとえ治験責任医師や治験分担医師として治験に携われたことがあっても、第1相試験にはそれほど馴染みは無いのではないでしょうか。

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Newsweek (ニューズウィーク日本版)の2008年7月9日号で、今年の世界企業ランキングが発表されました。
これは同誌が、売上高や収益だけでなく、CSR（Corporate Social Responsibility：企業の社会的責任）と財務的業績の両面から独自にグローバル企業を評価したランキングで、2004年から始まり、本年で5回目を数えます。

このランキングでは、上位10社のうち3社、上位100社のうち15社の製薬メーカーが名を連ねており、そのせいもあってか「製薬」に関して多くページを費やしてその社会的使命について論じています。

同誌では、世界的な高齢化や新興国市場の拡大などによって産業としての開拓余地はますます広まり、大きな成長機会があるとしながらも、一方では患者数が多 く売り上げが期待できる疾患領域への集中や、規模のメリットに頼った巨額の研究開発費用投入といった従来の製薬産業のビジネスモデルが通用しなくなってき ている現状を指摘し、業界全体が大きな転換期にあると述べています（石動も、それは日々実感するところです）。

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ちなみに、トップ20にランクインした製薬会社は以下の通り。

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まずは欧州系の製薬企業であるA社からの回答です。
かなりためになる内容なので、製薬会社への転職を希望される医師の方々は大いに参考にしてください。

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お問い合わせありがとうございます。
ご推察の通り、製薬会社でもいくつかの可能性があります。
ご質問に沿って回答いたしますと次の通りです。


（１）現在、弊社では空いているポジションはありませんが、一般的に製薬企業内では以下のようなポジションが考えられます。

a. 臨床開発：新薬の臨床試験を企画し、実際に病医院とコンタクトをとり、臨床試験を推進し、臨床データをまとめる（市販後の製品の臨床試験を行なう部署もあります）
b. 安全性管理：新薬及び市販後の安全性情報を収集し、その評価・報告を行う
c. 市販後調査（PMS)：市販後製品の決められた調査・評価を行う
d. 薬事：新薬・適用追加などのための申請資料を作成し、当局との窓口となる
e. マーケティング：製品プロモーションのための戦略策定、プロモーション活動の企画・実施を行なう（弊社では現在マーケティング部にはドクターはおりません）

その他、臨床薬理、疫学などでドクターがいらっしゃるケースもあると思います。
これらは、必ず医師免許が必要というわけではありませんが、海外では医師免許を持った方がこれらの業務についてついているケースも多く、医療現場のドクターとアカデミックなコミュニケーションする上でも、医師の専門性・経験は有利なポイントと言えると思います。
また、弊社ではあまりありませんが、メディカルアドバイザーといって、上記のようなプロジェクトの専任ではないが、新薬開発プロジェクトに専門領域のアドバイス等を行なうポジションを設けている会社もあります。

 

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今度は、医師を雇いそうな規模の製薬会社の人事部宛に、以下のような条件で問い合わせをし、製薬会社から見た「社員としての医師に求めるもの」を探ってみました。
20社くらいに問い合わせましたが、回答をいただけたのは3社のみでした。
匿名での問い合わせなので上出来と言えるでしょう。

ちなみに、転職エージェント各社への問い合わせは、質問後10日を過ぎた現在でも既に掲載した株式会社ファーマネットワーク様と株式会社リプレス様からしか御回答はいただいていません。

もちろん、僕のブログの記事になる前提で回答する義理はいずこの業者さんにも無いわけで、ある程度予想していた展開です（もっとも、「就職AGENT 2nd」（就職エージェント株式会社）様や、「転職エージェント＠リクルートエージェント」（株式会社リクルートエージェント）様からは、それぞれ、「後 日」/「2営業日以内に」担当者様よりご連絡いただける旨のお返事はいただいていたのですが）。

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 医師転職 医師求人 薬剤師等の転職紹介【リプレス】様からごて丁寧なご返答をいただきました。

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質問①：製薬会社への医師の転職を仲介されたことがおありでしょうか？　おありの場合、何件程度の案件をお取り扱いになられたことがあるでしょうか。

仲介を手掛けた案件としては4件です。いずれも成約にはいたっておりません。

質問②：御社では、医師が製薬会社に転職するにあたってのサポート体制を有しておられるでしょうか。

特別製薬会社向けのサポートというものは御座いません。ただ職務経歴書の書き方、面談時の応対の仕方などについてはもともと一般企業（上場企業含む）様を相手に転職支援を行って参りましたのでアドバイスさせていただいております。

 

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コメントをいただきました。ちょっとびっくり。
日本製薬医学医師連合会については同会のWebサイトをご覧下さい。
要するに、医薬品関連企業に勤める医師の連合会ですね。

内容は本サイトが兼業に当たり、勤務先とのトラブルになりうるのではないかという親身なアドバイス。

確かに僕は管轄税務署に届出を出し、屋号も持っている個人事業主で、そのことを現在の会社に申し出てはいません（週1回の外来バイトについては入社時に許可をとっています）。

ただし、事業内容は「Webサイト運営、ライター」であって、ご指摘いただいたように「転職サイト」を展開しているわけではありません。
人材紹介業や人材派遣業は許認可事業です。僕はその資格を持っていません。

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以前に、「医師が外資系製薬会社に転職する方法」という一連の記事で、医師が製薬会社に転職を果たすにあたっては、自分で製薬会社に直接コンタクトをとるよりも、間にエージェントを挟んだほうが色々な意味で有利である、という持論を述べました。

今回はその続編もしくは応用編とでも言うべき記事です。
エージェントを使うのはいいとして、では果たしてどの会社がよいのか、という具体論に踏み込んでみようと思います。

というのは、僕の経験からして、医師にとって転職が馴染みの薄いアクティビティである一方で、転職エージェント側としても医師いうのはクライアントとしては扱いにくい素材であろうと思われるからです。
医師を扱うことに慣れている「民間医局」と一括りにされる業者は、逆に製薬会社との丁々発止のやりとりにはけっして長けてはいないようです。

つまり、「製薬会社への医師の転職」を扱えるエージェントは、かなり限られていると考えられます。
しかしながら、求職者である医師の側に、その限られたエージェントを知る手立てはありません。

そこで、複数の転職エージェントにメールで質問をしてみることにしました。

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