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医師が製薬会社、時に外資系企業に転職した場合、しかし第1相試験でも一定の責任を果たさなければならないことがほとんどです。
理由は前述の通り、本国では第1相試験もMD（Medical Doctor）が取り仕切っているからです。
これに限らず、外資系製薬会社は、日本法人の組織構成が形だけでも本社の相似形をとることを好む傾向があります。

ところで、臨床医の方々は、たとえ治験責任医師や治験分担医師として治験に携われたことがあっても、第1相試験にはそれほど馴染みは無いのではないでしょうか。

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ここからはいよいよ「マンガ お手軽躁うつ病講座High&Low」と「マンガ境界性人格障害&躁うつ病REMIX 日々奮闘している方々へ。マイペースで行こう!」においてたなか氏に施されている（そして現在も施されているであろう）治療の問題点について述べていきたいと思います。

双極性障害（躁うつ病，躁鬱病）がなかなか診断が難しい疾患であることは既に述べました。
双極性障害と診断が付くまでは多くの患者さんが単極性うつ病と診断され，抗うつ薬単独による治療を受けます。
そのために，急速交代化や混合状態といった病像が出現し，治療が難しくなることがありますが，現代の精神医学の水準では，これを，誤診に基づく誤った治療によって引き起こされた合併症と断じることは酷です。

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双極性障害患者の大多数がうつ病相で発症し，その病像を単極性うつ病と鑑別することは不可能だからです。
将来，外面に現れた症状だけからでなく，なんらかの客観的な検査所見によって精神疾患の診断が付けられるようになるまでは，この問題の解決は難しいでしょう。

よって現在とりうる最善の策は，双極性障害の診断が付いた時点で出来るだけ早く双極性障害用の治療を開始することです。

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双極性障害（躁うつ病，躁鬱病）と境界性人格障害の鑑別診断に関する基礎知識をつけていただくために，今回は，いっとき「マンガ お手軽躁うつ病講座High&Low」と「マンガ境界性人格障害&躁うつ病REMIX 日々奮闘している方々へ。マイペースで行こう!」から離れて，医学論文のレビューをしてみることにしましょう。
文字ばっかりになりますがご容赦ください。

「精神科治療学」という雑誌の2005年11月号に，自治医科大学の阿部隆明先生と加藤敏先生が書かれた「双極性障害と境界性人格障害の鑑別と共存」というそのものずばりの論文が載っています。

まずは抄録（論文のあらすじみたいなものです）を以下に引用します。

「近年，境界性人格障害と双極性障害の鑑別が重要視される背景には，操作的診断に基づいた境界性人格障害の安易な診断と，境界性人格障害様症状を呈する双極性障害の増加がある。
とはいえ，境界性人格障害の診断基準に掲げられたほとんどの症状は感情障害でも観察されるために，両者の鑑別と共存が問題になる。
とりわけ，双極Ⅱ型障害のうつ病相や気分循環性気質などの微細な躁的因子を内包する病態で，境界性人格障害様の症状は出現しやすい。
この場合は，同一性の障害や特有の防衛機制の有無などに注意を払い，境界性人格障害と鑑別して気分安定薬中心の処方をする必要がある。
他方，境界性人格障害に双極性障害が合併するケースでは，境界性人格障害の人格病理を踏まえた精神療法的な対応に加え，同時に存在する双極性障害にも目配りし，薬物療法的な配慮を忘れてはならない」

ちょっと難しいですね（笑）。

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双極性障害（躁鬱病）において抗うつ薬単独での治療を行った場合に現れるマイナスの結果のひとつとして、前回は「急速交代化」を取り上げました。
今回は「混合状態」です。

これまた典型的な病像が「マンガ お手軽躁うつ病講座High&Low」、「マンガ境界性人格障害&躁うつ病REMIX 日々奮闘している方々へ。マイペースで行こう!」に描写されています。

混合状態とは躁と欝が混合した状態ということで、現在主流となっている操作的診断基準であるDSM-IV-TRやICD‐10では、混合性エピソードの名のもとに「少なくとも1週間の間、ほとんど毎日大うつ病と躁病のエピソードを満たす」と定義されています（かなり端折ってます。詳細はDSM-IV-TRあたりをご覧になってみてください）。

患者さんやそのご家族にとって、これはかなりしんどい状態です。

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まとめるならば、研修が済んでいる臨床医にとっては（初期研修で大学を選ぶか市中病院を選ぶかはここでは重要視しません）、まず大きくは大学病院の医局に身を置くか、医局から離れてインディペンデントの病院で腕を磨くか、という選択肢がありえます。

前者のメリットとしては、学位が取得しやすかったり、アカデミックな分野で成果や名声を得やすい点が挙げられます。
先端医療を学ぶことができるという点でも、まだ大学病院に分がある疾患・治療領域もあるでしょう。

よって、目的合理的キャリア形成の観点からは、自分のめざすキャリア・ゴールがいわゆる「学界」の中にあるならば、大学の医局に身を置くという選択が望ましいことになります。

雑用だらけの医局に所属する医師にとって、自分のキャリア構築に必要なタスクだけをこなし、他は切り捨てるといったような「自由」はきかないとお考えの向 きもあるかもしれませんが、やりたいことだけをやれる職場などそうそうあるものではありません（製薬会社も然り、です）。

あまり極端なことは出来ないにせよ、教育、臨床、研究の3本柱のうち、研究にプライオリティを置いて、さらにその中で自分なりにキャリア・ゴールに向けた方向付けをしていくべきでしょう。

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病院に勤めていた頃よりは製薬会社に転職したからの方がQOLは改善したような気がしますが、どうも夏休みや冬休みといった長期休暇のシーズンはしっくりきません。

外資系とは言っても、日本法人に勤める社員の場合はだいたいは1週間、長くても2週間程度の休みをとるくらいです。

僕の場合は今年はとりあえず祝日や土日を絡めて9日間ほど休みました。

医師社員や治験のチームリーダー、安全性管理担当者は、担当しているプロジェクトで重要な安全性上の重大な問題が生じた場合に対処する責務があるので、携帯電話は24時間繋がる場所にいる必要があります。
それができない場合は代行を立てることができます。

このあたりは転職前と変わりませんが、緊急のコールを受けることはまずありません。

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次は、やはりこれも外資系（欧州系）のB社からのコメント。

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B株式会社で採用を担当している者です。
ご質問の件についてお答えしたいと思います。

①医師のためのポジションは存在します。

②疾病領域に特化してポジションを募集しています。しかしながら、企業は資源が限られているため、全ての領域を募集しているわけではなく、領域戦略に基づ いて募集しています。現在の当社におきましては、がん領域に特に重点をおいておりますので、残念ながら、現在貴殿が従事されています○○疾病領域での募集 はしておりません。

 

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Newsweek (ニューズウィーク日本版)の2008年7月9日号で、今年の世界企業ランキングが発表されました。
これは同誌が、売上高や収益だけでなく、CSR（Corporate Social Responsibility：企業の社会的責任）と財務的業績の両面から独自にグローバル企業を評価したランキングで、2004年から始まり、本年で5回目を数えます。

このランキングでは、上位10社のうち3社、上位100社のうち15社の製薬メーカーが名を連ねており、そのせいもあってか「製薬」に関して多くページを費やしてその社会的使命について論じています。

同誌では、世界的な高齢化や新興国市場の拡大などによって産業としての開拓余地はますます広まり、大きな成長機会があるとしながらも、一方では患者数が多 く売り上げが期待できる疾患領域への集中や、規模のメリットに頼った巨額の研究開発費用投入といった従来の製薬産業のビジネスモデルが通用しなくなってき ている現状を指摘し、業界全体が大きな転換期にあると述べています（石動も、それは日々実感するところです）。

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ちなみに、トップ20にランクインした製薬会社は以下の通り。

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株式会社リクルートエージェント様からお返事をいただきました。
「メディカルの転職は人脈よりもリクルートエージェント」、「メディカル業界専任体制10年以上の実績 リクルートエージェント」等と謳っている大手業者ですが、製薬会社への医師の転職については以下のような有様のようです。

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まずは欧州系の製薬企業であるA社からの回答です。
かなりためになる内容なので、製薬会社への転職を希望される医師の方々は大いに参考にしてください。

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お問い合わせありがとうございます。
ご推察の通り、製薬会社でもいくつかの可能性があります。
ご質問に沿って回答いたしますと次の通りです。


（１）現在、弊社では空いているポジションはありませんが、一般的に製薬企業内では以下のようなポジションが考えられます。

a. 臨床開発：新薬の臨床試験を企画し、実際に病医院とコンタクトをとり、臨床試験を推進し、臨床データをまとめる（市販後の製品の臨床試験を行なう部署もあります）
b. 安全性管理：新薬及び市販後の安全性情報を収集し、その評価・報告を行う
c. 市販後調査（PMS)：市販後製品の決められた調査・評価を行う
d. 薬事：新薬・適用追加などのための申請資料を作成し、当局との窓口となる
e. マーケティング：製品プロモーションのための戦略策定、プロモーション活動の企画・実施を行なう（弊社では現在マーケティング部にはドクターはおりません）

その他、臨床薬理、疫学などでドクターがいらっしゃるケースもあると思います。
これらは、必ず医師免許が必要というわけではありませんが、海外では医師免許を持った方がこれらの業務についてついているケースも多く、医療現場のドクターとアカデミックなコミュニケーションする上でも、医師の専門性・経験は有利なポイントと言えると思います。
また、弊社ではあまりありませんが、メディカルアドバイザーといって、上記のようなプロジェクトの専任ではないが、新薬開発プロジェクトに専門領域のアドバイス等を行なうポジションを設けている会社もあります。

 

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