さきほどラジオのニュースで「今回の診療報酬改定でどの程度医療の質が良くなるか、各医療機関へのアンケートで調査を行なう」と言っていました。それを聞いた瞬間浮かんだ感想を列挙します。
・そういうことをわざわざあらためて言うということは、これまで（たとえば医療費削減によって生じた影響について）そういった種類の調査を行なっていなかった、ということです。なぜこれまでそういったことに興味がなかったのでしょう。なぜ急にそういったことに興味を持つようになったのでしょう。その「心境の変化」について、私は興味があります。
・調査は医療機関だけでいいのでしょうか。医療機関以外（たとえば患者や消防）への調査も必要ではないですか？
・「アンケート」が、「医療の質（の変化）」を問うのに妥当な手法でしょうか。「なにかの質を評価するための手段」としての妥当性が保障されるエビデンス、あります？
・「アンケート」に答える義務が、それでなくても忙しい医療機関にさらなる負担を強いることにはならないでしょうか。
・「アンケート」に頼るということは、結局官僚は机の前（または机上）から動こうとしない（自分の仕事は紙をばらまくだけ）、と主張しているのですね。覆面調査（身分を隠して一患者となって実際に現場をチェックする）とか救急車への同乗調査とか、自分で汗をかこうという意欲はゼロですか。ま、現場を知らない人間（それも「現場を良くしよう」ではなくて「あらを探してやろう」の視点しか持たない“お偉い”人間）が現場をうろうろして邪魔したら、大迷惑ではありますが、せめて、豊富な医療の専門知識と信頼できる人間性と患者への共感と日本の医療への広い視野を持った人間をなんとか見つけて、「業務」を委託したらどうでしょう？
そうそう、根本的な疑問も。今回の診療報酬改定は「医療の質を上げる」ためのものなんですよね？ で、どういう「メカニズム」で医療の質が上がるのでしょう？ 「今回の診療報酬改定 → → → 勤務医の待遇改善」あるいは「今回の診療報酬改定 → → → 医療の質が向上」の「→ → →」のところにどんな理屈がはいるのか、その説明を私は知りたい、というか、「アンケート」を取らなくても「説明責任」が政策決定者にはありますよね？ ……よね？
ブログ「東京日和＠元勤務医の日々」の「勤務医の待遇改善にはほど遠い・・・」へのコメント欄にも書きましたが、「風が吹けば桶屋が儲かる」レベルの「説明」しか出てこないんじゃないか、といういやな予感もしますが。
おまけの感想です。
・ネットでニュースを見たら「医療再生」とか「待遇改善」とか「薔薇色のことば」がならんでいますが、これはつまり「医療崩壊」「劣悪な待遇」が出発点（当然の前提）となっています。再生しなければならないのは崩壊しているからだし、待遇を改善しなければならないのは劣悪な遇し方をしているからです。そういった「出発点」を作ったことに対する責任とか反省とか……は求めないことにしましょうか。「自分たちは無謬である」と主張されるか、響のミツコの口調で「どうもすみませんでした」と言われるのがオチでしょうから。
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