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「ニコチン依存症と関連疾患からなる喫煙病」・・・これが喫煙なのですが、２００６年４月から禁煙治療が保険適応になっています。
ニコチン依存症テスト・喫煙状況把握・ニコチン関連疾患診察→禁煙パッチの処方・禁煙治療プログラム開始→２，４週間後のニコチン摂取量測定・診療・近年アドバイス→８，１２週間後のニコチン摂取量測定・診療・禁煙資料等情報提供・・・といった形が標準的なのですが、禁煙パッチを使うと自費診療になるという不可解な事態。
厚生労働省は禁煙パッチも保険にしようとしだしていますが、どうなることやら。
厚生労働省は医療費削減のみしか頭が無いのか、本来あるべき診断・治療といった考えが抜けがちです。
アルコール依存症の場合には入院治療もあります。アルコール依存症の専門入院治療病院もあります。ニコチン依存症も専門入院治療の適応まで積極的に保険適応を認める必要もあるのではないでしょうか？
喫煙では心筋梗塞・狭心症・高血圧・末梢循環不全・肺気腫・肺がん・喘息・口腔がん咽頭癌・食道がん・胃潰瘍・十二指腸潰瘍・逆流性食道炎・妊娠中の胎児悪影響（早産・流産・周産期死亡・先天奇形）・脳梗塞・聴力障害・しわ・口臭・歯周病・口内炎・アレルギー性疾患・ニコチン依存精神疾患などかなり多くの病気を誘発させます。
喫煙は飲酒にも密接に関係しており、禁煙・節酒は日本社会の文化・ポリシーとしていくべきでしょう。
喫煙・飲酒をなんとかしたい方は一度アルコール外来・禁煙外来を受診してみましょう。専門外来に抵抗のある人はまずは内科にでも受診して医師と相談してみましょう。
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コメント
コメント一覧
もう少し、社会性のある考え方が医者には必要です。
診断・治療は、サービスであり、サービス料負担感覚が利用者には必要です。裕福で、わがままな世の中になったものです。
そんな無駄なことに限りある国民の財源を投入するのではなくて、タバコ代に将来タバコでなった病気を治療するための医療補償金を上乗せして１箱１０００円くらいで販売すれば、財源確保＋禁煙促進できて一石二鳥だと思うんですがね。若い人がタバコを吸い始めることの抑止力としても効果が期待できます。こういう意見は前々からいろんなところで聴きますが、たぶん偉い人とタバコ業界がくっついてるからそれをしないんじゃないんですかね。そもそも自業自得でなった病気をどうして国民健康保険で面倒みないといけないんですか。ハイリスクな人の保険料が高いのは保険業界では当たり前なのに。タバコでなる病気の面倒は喫煙者の人たちのお金でなんとかするべきかと思います。
極論を言えば、タバコや酒は免許制にしてほしいです。２０になったら試験を受けて免許取って、それで病気や問題を起こしたら免許取消し。免許を持たない人に売ったら犯罪。免許ないのに吸ったら犯罪、飲んだら犯罪みたいな。現実的にはありえないでしょうが。
家では来客でもない限りアルコールは飲みません。食事は何でも、魚、野菜も多く食べる方でしょう。また禁煙すべきでしょうか？
ちなみにタバコの銘柄では有害性はほとんど変わらないと思うべきです。タールだのニコチンのｍｇ数はタバコのフィルターに付いている小さな横穴でどうにでもコントロールできるのです。タバコに含まれる有害成分は数千種類と言われていますので、フィルターを通して計測したニコチンやタールの値だけを論じても無意味です。メーカーに踊らされないようにしましょう。
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