伝ちゃん

現在、ＨＩＶの治療と予防は抗ＨＩＶ薬の内服で劇的に改善する。しかるべき時期に感染の判明した人は内服治療でエイズを発病する事はほとんど無い。治療によりイルス量も下がるのでＨＩＶを他の人に感染させない様に出来る。また母子感染の恐れが有ったり針刺し事故の場合も抗HVI薬の内服で感染予防出来る。先進国では新規患者数は減少傾向であり、アメリカでは4～5万人、日本は1500～1600人のレベルにある。アメリカでの拡大は陽性と気付いてない人からの感染による。アメリカＣＤＣは陽性者を早く見つけるためにガイドラインを作っている。知らずにエイズを発病し死の危険に晒されるより、早く見つけてあげるほうが本人の為になる。エイズ問題を抱える南アフリカは年1回、全国民のHIV検査を行い陽性ならすぐ治療を行なっており、数年後には問題を解決出来るとされている。これまでの日本では医師はHIV患者を見つけると何か死人を見つけてしまった様な重苦しさを感じていた。しかし今は見つけたことによってその人の命を救ったのだとの考える医師が多い。　針刺し事故の後にも心配せずに抗HIV薬を服用して1ヶ月間継続すれば確実に予防できる。

抗HIV 薬と服用期間 

 Rx) AZT(レトロビル）　　　　　 600mg 　 3回

　　3TC（エビビル） 　　　　　300mg　　2回

　 Indinavir(クリキシバン　）2400mg 　3回

職業感染予防ーHIV、HTL-1針刺し事故マニュアル

　患者の病原体が不明の場合、針刺し事故を負った本人の採血でHBV、HCV、HIV、HTLV-1、Waをチェックその後も６ヶ月間、毎月followする。患者からも血液を採取、HIVの迅速キットで２時間以内にチェック、陽性の場合は事故の被汚染者にプロテアーゼ阻害薬を予防目的で投与する。針刺しなど血液曝露により、感染するリスクのある血液媒介感染症にはHBV、HCV、HIV、梅毒、HTLV-1が主なものである。厳密にはマラリア、出血熱ウイルスなどその他にも針刺し事故により感染しうる疾患はあるが、現時点では日本で遭遇する可能性は極めて低い。よって日常診療での事故対策としては先述の5疾患が重要なターゲットであり、感染リスクの観点からは特にHBV、HCV、HIVが重要である。　HBV、HIVの場合は曝露事故後に適切な予防処置を取ることにより、感染リスクを大幅に減少させることができる。HIV曝露事故による感染のリスクは0.3%とそれほど高くないが、AZT（レトロビル）単剤を感染直後から服用することで、感染率を81%低下させ得ることが報告されている。現在推奨されている曝露後予防のガイドラインでは２-３剤の併用が推奨されており、予防効果はさらに高いと考えられている。現在本邦においては１万人程度のHIV感染者が報告されているが、全国的に急激な患者数の増加が認められており、2010年までに5万人に達するであろうとの予測もある。今後、各医療機関でHIV感染者に遭遇する可能性はどんどん高くなっていくと考えられ、各医療機関が医療従事者の安全を守るために、必要時に抗HIV薬の予防内服を迅速に開始できるよう、HIV曝露事故時の対応を整備することが、不可欠かつ急務の課題である。HIVの曝露後予防を行う場合は、曝露事故後数時間以内（できれば２時間以内）に予防内服を開始することが重要である。また予防内服の適応を考えるためには、曝露者が妊娠していないかどうかを考慮することも必要である。したがって、検査室の体制として常に、HIV抗体検査と妊娠検査（尿）が数時間以内に実施できるようにしなければならない。夜間、休日を含めてこのような体制を確立するためには、ダイナスクリーンのような迅速診断キットの活用を考慮することになる。ただしダイナスクリーンの結果は、その後に、通常の検査法でも再確認することが勧められる。曝露源となった患者のHIV検査を行う場合には、本人の同意をとることが原則である。ただし曝露源となる患者が死亡していたり、意識不明などの理由により同意取得が不可能なときには、医師の判断によって検査を実施して良い。HIVの検査に関し家族に同意を取ることはプライバシーの観点から推奨されない。同意取得は文書によるものが望ましいが、やむを得ない場合は口頭による同意取得も許容されると思われる。その場合でもその後に文書による同意書を取得することが望ましい。HIV検査実施の同意および結果の告知は必ず本人に対して行う。結果の告知に際しては患者が適切な精神的サポートが得られるよう留意するとともに、プライバシー保護に十分配慮しなければならない。万一、HIV感染が判明した場合は、その後適切な治療介入が可能となるため、患者にはメリットがあるというべきである。プライバシーを理由にHIV検査を行わない場合は、結果的に患者に不利益をもたらす可能性がある。　HTLV-1については、その地域の罹患率により各医療機関の判断で曝露事故後の検査項目に組み入れる必要があると思われるが、現時点では一定の見解はない。ただし、HTLV-1抗体陽性血液曝露による感染伝播の可能性は極めて低いと考えられている。