伝ちゃん

新型インフルエンザ第二波の流行が懸念されている。感染者の多くは抗インフルエンザ薬の投与無しで合併症を起こす事なく回復している。しかし重症化し入院する人も出ているがそれは１％～１０％で死亡率は１％以下である。ウイルス自体の毒性は季節性よりも強いとの見方もあり季節性と違い肺に親和性のある事がわかってきた。体内に侵入しすぐに下気道の粘膜に吸着、ウイルス性肺炎を起こす例もある。サイトカイン・ストームからＡＤＲＳなどを引き起こしたり脳症を起こす。特に幼児に多い。就学前の幼児、妊娠、循環器疾患、糖尿病など基礎疾患のある人は要注意である。これら感染ハイリスク者への抗インフルエンザ薬の投与のおくれ、入院の遅れ等のケースで重症化が多い。重傷者の５０％～８０％には基礎疾患があった。これらリスクのある患者にはインフルエンザ簡易キットが陰性であっても発熱に上気道感染がある場合は早い段階で積極的にタミフルを投与すべきである。また幼児では常に脳症の可能性を考える必要がある。院内感染の防止に努める事は言うまでも無い。先週土曜日に九州医師会の地域医療対策協議会（医療提供体制の再編、新型インフルエンザを含む感染症対策）が福岡市で開催された。福岡県医師会の松田峻一良専務理事は「今後の成り行きやワクチン接種対策をどのようにするかはっきり見えていませんが、私達としてはよりよき医療を目指し出来ることをしっかり遣って行きたい」と挨拶した。　日本医師会の飯沼雅朗常任理事、内田健夫常任理事も参加してインフルエンザ対策の日医の方針を説明した。最初に全国に先んじ新型インフルエンザ流行のピークを経験し苦労した沖縄県医師会の報告があった。県内での感染者数が定点あたり４６名と爆発的増加する直前の８月１６日に那覇市立病院外来に対応困難な２３０人もの患者が押し寄せた。５時間待ちになる人も出たため翌日からは那覇地区医師会から医師３人が応援に加わり対応した。看護協会が電話相談ボランティアを引き受け受診誘導を行ってくれたので助かった。一方で県行政、保健所の主導で県医師会、病院代表が集まりＩＣＵ、人工呼吸器使用状況や重症患者受入れ体制等、情報を一元化して対応する協議会を５つの二次医療圏毎に作った。それに呼応して自発的に感染症認定医、認定ナース、救急医を中心にした実務者会議が生まれ救急病院、病院、診療所と機能に応じた役割分担のピラミッドが出来上がった。沖縄での発生はオーストラリアから帰国した熟の教師から始まった。感染者の多くは中高生で、特にクラブ活動のバレーボール、バスケット、野球など汗まみれの中でのボールのパス、ペットボトルの回しのみなどでの接触、飛沫感染と考えられた。その後幼児３人の重症化があり小児医療情報ネットワーク事業が立ち上げられそれまでのメーリングリストを拡大し情報の共有化を図った。県医師会では診療時内はかかりつけ医としても時間外、休日は輪番体制を敷くことを各地区医師会に要請した。その対応は午後６時から１０時を目安にした。一連の作業には６年前に麻疹が流行し８人が死亡した時の患者全数把握の経験が役立った。県全体では８月１７～２３日にピークに達した。同じ県内でも地域により流行状況も違い医療資源も異なり対応には偏りが生じた。２次医療圏毎に行政や病院、診療所など実務者が集まり協議して体制を構築した。正しい知識とパニックになり軽症者が大きな病院や救急外来に殺到しないようマスコミと話し合い住民に周知誘導した。診断治療の問題点として入院例の中には進行が急激で２～３日で重症化するものが見られた。その殆どは簡易診断キット検査が陰性であり４８時間以内にタミフルを使用されていなかった。軽症は診療所、入院は救急病院、重症例は県立中部病院と役割分担がピラミッド化された。貴重な経験を元に第２波に備えた対策として罹らない、うつさない、医療機関を壊さないの標語を入れたポスターを作成し配布予定である。