伝ちゃん

新型インフルエンザ第二波の流行が懸念されている。感染者の多くは抗インフルエンザ薬の投与無しで合併症を起こす事なく回復している。しかし重症化し入院する人も出ているがそれは１％～１０％で死亡率は１％以下である。ウイルス自体の毒性は季節性よりも強いとの見方もあり季節性と違い肺に親和性のある事がわかってきた。体内に侵入しすぐに下気道の粘膜に吸着、ウイルス性肺炎を起こす例もある。サイトカイン・ストームからＡＤＲＳなどを引き起こしたり脳症を起こす。特に幼児に多い。就学前の幼児、妊娠、循環器疾患、糖尿病など基礎疾患のある人は要注意である。これら感染ハイリスク者への抗インフルエンザ薬の投与のおくれ、入院の遅れ等のケースで重症化が多い。重傷者の５０％～８０％には基礎疾患があった。これらリスクのある患者にはインフルエンザ簡易キットが陰性であっても発熱に上気道感染がある場合は早い段階で積極的にタミフルを投与すべきである。また幼児では常に脳症の可能性を考える必要がある。院内感染の防止に努める事は言うまでも無い。先週土曜日に九州医師会の地域医療対策協議会（医療提供体制の再編、新型インフルエンザを含む感染症対策）が福岡市で開催された。福岡県医師会の松田峻一良専務理事は「今後の成り行きやワクチン接種対策をどのようにするかはっきり見えていませんが、私達としてはよりよき医療を目指し出来ることをしっかり遣って行きたい」と挨拶した。　日本医師会の飯沼雅朗常任理事、内田健夫常任理事も参加してインフルエンザ対策の日医の方針を説明した。最初に全国に先んじ新型インフルエンザ流行のピークを経験し苦労した沖縄県医師会の報告があった。県内での感染者数が定点あたり４６名と爆発的増加する直前の８月１６日に那覇市立病院外来に対応困難な２３０人もの患者が押し寄せた。５時間待ちになる人も出たため翌日からは那覇地区医師会から医師３人が応援に加わり対応した。看護協会が電話相談ボランティアを引き受け受診誘導を行ってくれたので助かった。一方で県行政、保健所の主導で県医師会、病院代表が集まりＩＣＵ、人工呼吸器使用状況や重症患者受入れ体制等、情報を一元化して対応する協議会を５つの二次医療圏毎に作った。それに呼応して自発的に感染症認定医、認定ナース、救急医を中心にした実務者会議が生まれ救急病院、病院、診療所と機能に応じた役割分担のピラミッドが出来上がった。沖縄での発生はオーストラリアから帰国した熟の教師から始まった。感染者の多くは中高生で、特にクラブ活動のバレーボール、バスケット、野球など汗まみれの中でのボールのパス、ペットボトルの回しのみなどでの接触、飛沫感染と考えられた。その後幼児３人の重症化があり小児医療情報ネットワーク事業が立ち上げられそれまでのメーリングリストを拡大し情報の共有化を図った。県医師会では診療時内はかかりつけ医としても時間外、休日は輪番体制を敷くことを各地区医師会に要請した。その対応は午後６時から１０時を目安にした。一連の作業には６年前に麻疹が流行し８人が死亡した時の患者全数把握の経験が役立った。県全体では８月１７～２３日にピークに達した。同じ県内でも地域により流行状況も違い医療資源も異なり対応には偏りが生じた。２次医療圏毎に行政や病院、診療所など実務者が集まり協議して体制を構築した。正しい知識とパニックになり軽症者が大きな病院や救急外来に殺到しないようマスコミと話し合い住民に周知誘導した。診断治療の問題点として入院例の中には進行が急激で２～３日で重症化するものが見られた。その殆どは簡易診断キット検査が陰性であり４８時間以内にタミフルを使用されていなかった。軽症は診療所、入院は救急病院、重症例は県立中部病院と役割分担がピラミッド化された。貴重な経験を元に第２波に備えた対策として罹らない、うつさない、医療機関を壊さないの標語を入れたポスターを作成し配布予定である。

　新型インフルウイルスは連休で日本の津々浦々に広まった。今回の新型インフルエンザは中高年者への感染は少ない。N１H1ｖに対する免疫抗体価をしらべたところ９０歳以上５割、８２歳以上の２割に高い値を示した。９０年前に流行したスペイン風邪の時に出来た免疫と考えられる。今回の新型は若年者の間での集団発生が多い。これから学校や幼稚園のイベントの季節、インフルエンザとイベントをどうするかが問題である。今はアジア風邪やスペイン風邪の時代と違う。情報の伝達や共有、庶民の知識も比較にならない。季節性インフルエンザの場合は施設などでの集団発生に死亡者が多発した場合には報道される。今回の新型では死亡例が発生するたびに報道され社会的不安を煽っている。大多数は軽症で経過している。本人もわからない罹っていても分からずに過ぎてしまう場合もある。あたかも罹ったら全ての患者が脳症や肺炎になるがごとき死亡数だけを報道するのは不安を煽るだけである。

　インフルエンザワクチンは感染に対しては効力が弱いが罹った時に重症化を防ぐ。ＷＨＯは来期の季節性インフルエンザワクチンの組成に現在のA(H1N1)ワクチンを加えるよう勧奨する。南半球に対するワクチン株の組成に関する勧奨は次の通りとなっている。　

＊A/California/7/2009 (H1N1)-like virus

＊現在蔓延しているパンデミックA(H1N1）株 

＊A/Perth/16/2009 (H3N2)-like virus;香港株

＊/Brisbane/60/2008-like virus.：Ｂ型

　北半球に対しては２月に発表する。従来のソ連型に代わり現在のA(H1N1)株が使われると予想される。

免疫力アップ　　

粘膜からのウイルス侵入を防ぐ食品。

ヨーグルト、納豆、キムチなど発酵食品、食物繊維で腸管の善玉菌を増やし、腸管免疫アップする。

ウイルスと戦う白血球（リンパ球、顆粒球、マクロファージ)を強化する。

キノコ、海藻、にんにく。

白血球の闘いで出来た活性酸素を除去する。

お茶、赤ワインのポリフェノール、大豆イソフラボン、ゴマのセサミン、トマト、スイカのリコピン、レバーや緑黄色野菜のビタミンA、ナッツやうなぎのビタミンE、豚肉のビタミンB、果物のビタミンC。

雲　青嶺　母ある限り　わが故郷　耕二

　この１週間に新型インフルエンザで医療機関を訪れた患者数は約１８万人と推定される。流行は止まらない。しかし警戒はしなければならないにしても過剰に怖がる必要は無い。今回の新型インフルエンザの毒性は低く、健康被害が少ないがゆえに大流行している。もし鳥インフルエンザN5H1のような強毒型なら感染し発病したら殆どの人は重篤になり動けなくなる。もしくは亡くなってしまうので余程の事が無い限り広範囲には広がらない。流行も短時日の内に終息する。今回の新型インフルエンザは感染しても症状は軽いので動き回る人が出てくる。そして感染を広げていくのである。ウイルスをばら撒いている感染源患者との接触を避ける事が大切である。それには不要な外出を避け、どうしても行かなければならない場合は人ごみの中でのマスクの着用、外出後のこまめの手洗い、うがいの励行が効果がある。反対に医療機関に行くまでも無いが熱や咳など風邪症状のある人でも新型インフルの可能性もある。決して自分が感染源となり、他の人にうつさない咳エチケット、手洗いが大切である。患者の集まる医療機関での待合も危険が一杯。不要な受診は避ける。発熱して感染の疑いのある人は予め電話で医療機関に問い合わせて指示に従う。住民の協力ともてる総合力で流行の連鎖を断つことが大切である。

　個人の感染の問題は勿論、特に感染に対するハイリスクの人は感染したら重篤化する。その人々を守る集団防衛としてまた国民の不安を解消する為に公衆衛生の介入がどうしても必要である。就学前の幼児のインフルエンザ脳症が２４人で１人死亡した。１年間に季節性インフルエンザでも１００人ほどが脳症になる。脳症はウィルスに対する生体の過剰な免疫反応で引き起こされる脳浮腫である。ボルタレンなど強い解熱剤が誘引になるとされる。一割が死亡し２割以上が癲癇や麻痺の後遺症が残る。今日、東京で
小児科学会が開かれた。感染のハイリスク群の小児２４人が脳症に罹り一人死亡、ウイルス肺炎で１４人が入院し、その中の一人は急速に重症化し死亡したとの報告がなされた。同じくハイリスク群である妊婦が感染した場合、他の妊婦から隔離しなるべく早期にタミフルによるの治療を開始する。出産後は新生児を隔離し、母乳を介して感染はしないので母乳を搾乳して新生児に授乳する。また新生児が感染した場合、タミフルを早期に投与治療する。感染した母子と接触した妊婦はタミフルの予防投薬を受ける。兎に角、　ワクチン接種の早い実施が急がれる。オーストラリアと中国は今月からワクチン接種を始める。日本とアメリカは１０月となる。抗インフルエンザ薬リレンザの製造元のグラクソスミスクライン社は例年の４倍量を製造すると発表した。一つの安心材料である。

　　沖縄県の報告数は大きく減少したが、北海道、宮城県、首都圏、大阪府、兵庫県、福岡県等の大都市圏を中心とした報告数の増加が目立ってきている。警報レベルを超えている保健所地域は4箇所（沖縄県4）と横ばいであったが、注意報レベルのみを超えている保健所地域は13箇所（北海道2、宮城県1、東京都1、神奈川県1、大阪府3、福岡県3、長崎県1、大分県1）に増加した。また47都道府県の386保健所地域で定点当たり報告数が1.00を超えている。
インフルエンザの報告数が増加し始めた第28週以降、検出されているインフルエンザウイルスの殆どが新型インフルエンザウイルスAH1pdmである状態が続いており、最近の発生患者の殆どが新型インフルエンザに罹患しているものと推定される。就学前の幼児のインフルエンザ脳症が２４人で１人死亡した。１年間に季節性インフルエンザでも１００人ほどが脳症になる。脳症はウィルスに対する生体の過剰な免疫反応で引き起こされる脳浮腫である。ボルタレンなど強い解熱剤が誘引になるとされる。一割が死亡し２割以上が癲癇や麻痺の後遺症が残る。
　アメリカの新型インフルエンザワクチンの臨床試験で接種は１０歳以下では２回必要であるが１０歳以上は１回接種で十分免疫が出来ることが確認された。１０歳以上では季節性、新型と夫々１回、１０歳以下では２回になると思われる。アメリカでのワクチン接種は６ヶ月以上、日本では１歳以上となる。心臓疾患を持つ人が感染すると、心臓発作を起こす確率が高くワクチン接種が重要であると英国の研究チームが論文を発表。　医師法２０条は、医師が薬剤を処方する際、原則として患者に直接会って診察しなければならないと定めているが厚生労働省は５月と８月の２回に渡り新型インフルエンザ感染者の急増による医療機関の混乱を防ごうと「かかりつけ患者さんに電話による診察のみで抗ウイルス薬の処方を認める」との新対策を都道府県に伝えている。慢性疾患で定期的にかかりつけ医の診断を受けている人が、高熱を出し上気道症状があり新型インフルの可能性があればかかりつけの医療機関に出向いて診察を受けなくても、電話診察でも処方箋を受け取れる。いずれも医師が薬の投与に問題がないと判断することが条件で処方せんは患者が希望する薬局に医師からファクスなどで送られる。患者には外出自粛を求め、家族らがタミフルなどの薬を受け取る。患者本人は医療機関に足を運ぶ必要がなくなる。

フラワーパーク・鹿児島の彼岸花

ゴールデンシャワー

 花筏

 ゼラニューウム

ゆったりした時間の流れる伝統的文化のある社会には認知機能の低下した高齢者に対しての健康感を与えるシステムがあります。敬語体系がその一つです。社会的な実積のある人に周囲は敬意を払います。同じように認知能力の低下した老人にも敬意を払うというマナーが、その人が自分の人生は価値あるものであったと感ずる上に大きな意味を持っています。敬老思想に守られ、家族や地域の人々、周りの自然など自分の環境と上手につながり精神的苦痛を感じず生活できるなら認知機能の低下は単に老いの表現であり決して病気ではない。つながりの有無、苦痛の有無が病気の有無を規定します。

認知機能の低下した高齢者にとってのうまいつながりとは

①周囲が年長者への敬意を常に示す

②ゆったりした時間を共有する

③彼らの認知機能を試したりしない

④好きなあるいは出来る仕事をしてもらう

⑤言語的コミュニケーションではなく情動的コミュニケーションを活用する

　「痴呆老人」は何を見ているか－大井　玄　新潮新書

日本での新型インフルエンザの状況は数十万人が感染し、その中で死亡は１７人で致死率は非常に低い。問題は今回のウイルスは肺に親和性が高くハイリスクや基礎的疾患のない人にも予想しえないウイルス性肺炎を起こす劇症型が起こる不安である。　標語は「心配はするな、しかし警戒しなさい。」

この不安な鬱屈を救うのはワクチン。いち早い実施体制を望む。今のところ新型インフルエンザウイルスは病原性を増すような変異はしていない。ワクチン開発は順調に進んでいる。新型インフルエンザウイルスワクチンは非常に効果的であると分かっている。中国では既に接種が始まった。アメリカや日本は１０月になる。

普通の季節性インフルエンザの流行パターンは冬に患者が急増して夏には姿を消す。ところが１９５７年のアジア風邪では６月に感染が始まり夏に流行している。今回の新型インフルも同じパターンを取っている。季節はずれと思われる夏に新型インフルエンザが流行する理由として季節性インフルエンザの場合は過去に一度流行して、その後も毎年繰り返されて多くの住民がそのウイルスに対する免疫を獲得しており、たまたま免疫を獲得しそこなった人が罹る。人類が初めて遭遇する新顔の新型ウイルスに対しては誰も免疫を持っていない為である。一般的にインフルエンザは気温が低く乾燥している冬に流行する。それは冬の乾燥した環境下ではウイルスの殻が固くなり死滅し難くなるので人から人にうつり易いと考えられている。しかし季節性ウイルスも夏に完全に姿を消しているわけではない。沖縄では２００５年以降、毎年のように夏流行している。東南アジアの熱帯地域では高温多湿の雨季に流行する。そのような状況から天候より人間の行動と関係がありそうだ。日本で冬、流行する理由は閉ざされた狭い場所に多くの人が集まり接触する機会が増える。一方、熱帯の雨季や沖縄の熱い夏にも人々が集まる機会が増え感染は広まる。今回の新型インフルはピークは９月終わりから１０月と想定されている。季節性インフルと同じ冬の１２月にピークがあるとの説もある。いずれにしても大流行は避けられない。感染予防を心がける事が大切である。

旅行など人が国内を行き交うとウイルスは広がる。それ故、連休明けには全国で感染者が増える。特に学校における集団感染は一時的に増える事が予想される。そうでない場合は今後の見通しは明るい。ピークは１０月半ばで、その後流行は減少に転じる。新型インフルエンザは２０代以下の若年層の集団発生が主となっている。１０月に入ってから大学で新学期が始まると感染流行が始まる。現在の死者数は１７人で日本での致死率は０．０１％以下で非常に低く、通常の季節性インフルエンザに比べ遙かに少ない。これのみを報道するのは控えるべきである。５歳以下の小児、喘息保有者、妊婦、慢性疾患の人などハイリスクの人々は注意を要する。発熱早期に抗インフルエンザ薬の服用が原則である。高齢者は感染ハイリスクとは考えられないが、発病した場合は重症化する率が高い。重症化ハイリスク群である。感染率は低いが、それでも発熱した場合は早期に抗インフルエンザ薬の服用が望ましい。ハイリスク者が抗インフルエンザ薬を早期に服用するためには、発熱に気付いた後、早期に薬を処方してもらえる体制が必要。医師法２０条では医師が薬剤を処方する際、原則として患者に直接会って診察しなければならないと定めているが、厚労省は「過去に直接診察を受けた患者に限っての措置なので、この規定には該当しない」と判断。５月と８月の２度にわたって新型インフルエンザ感染者の急増による医療機関の混乱を防ごうと、「再診に限り、電話による診察のみで抗ウイルス薬の処方を認める」都道府県に伝えた。これが現場には行き届いていない。あらためて周知徹底を図る。　対象者は、慢性疾患があり定期的にかかりつけ医の診断を受けている人、過去に発熱などの症状があり、同じ医師の診察を受けたことがある人。　処方せんは患者が希望する薬局に医師からファクスなどで送られる。患者には外出自粛を求め、家族らがタミフルなどの薬を受け取る。患者本人は医療機関に足を運ぶ必要がなくなる。

＊幼児、妊婦、喘息、糖尿病、心臓病、高齢者など感染したら重症化しやすいハイリスクの人は発熱したら数時間以内には抗インフルエンザ薬を服用できる体制が大切。感染しやすいハイリスクの５歳未満の幼児は特に注意。

＊現在の新型インフルエンザが流行しても恐れることはない。ただ必要な対策を強化することが重要。