伝ちゃん

新型インフルエンザの日本の感染者は１０００人を超えた。感染者の年齢は１０歳代５３％と最も多く、２０歳代１４％、１０歳以下１３％と７０％が若者層です。新型インフルエンザとは、もともと動物のインフルエンザウイルスが人に感染して人の体内で増えるように変化して、人から人への感染する様になったものです。WHOは今年４月、メキシコやアメリカなどで確認された人から人に感染する豚インフルエンザ（H1N1）を新型インフルエンザと位置づけました。通常の季節性インフルエンザと新型インフルエンザの症状は似ているため見分けるのは難かしく流行地への滞在歴や感染者との接触歴等の聴取が参考になります。新型インフルエンザ感染が疑われる場合にはPCR遺伝子検査を行い確定診断が出来ます。全ての人が新型インフルエンザに対する免疫を持っていないため、通常のインフルエンザに比べて感染が拡大しやすく、多くの人が感染します。今回の新型インフルエンザは毒性の強い鳥インフルエンザと違い中等度で呼吸器など一部の器官でのみウイルスが増殖する毒性を有するが感染力は強い様です。感染経路は通常のインフルエンザと同様、咳やくしゃみとともに放出されたウイルスを吸い込むことによっておこる飛沫感染にウイルスが付着したものをふれた後に目、鼻、口などに触れることで、粘膜を通じて感染する接触感染です。現在のところは、新型インフルエンザを予防するためのワクチンは存在しません。現在、感染株を使い製造の準備をしています。厚生労働省は７月中旬から製造が始められるとしています。秋には接種出来る様になる予定です。ウイルス感染を予防するには、手洗いやうがいをしっかりすることが大切です。発熱や咳の症状がある場合、これまでは封じ込めのために直接医療機関を受診せず、電話で問い合わせて感染した可能性のある場合は保健所等に設置された発熱相談センターに相談する事になっていました。すでに感染は全国に広がって仕舞いました。そこで一般の医療機関を受診するようになりました。その場合、他の人にうつさない為に医療機関の指示に従って下さい。夏に向かい日本を含めた北半球では小康状態ですが、これから冬に向かう南半球で猛威を振るっています。北半球では秋以降に再燃し大流行する事が心配されています。今、国はそれに備えてどのように対応するかを検討しています。治療薬は感染後４８時間以内であれば季節性インフルエンザに有効なタミフル、リレンザが有効です。

◇運用指針の要旨

　厚生労働省が６月１９日に発表した新型インフルエンザ対策の運用指針の要旨は次の通り。

　■地域における対応

（１）患者と濃厚接触者への対応

　患者は原則として自宅で療養する。基礎疾患がある患者は軽症でも抗インフルエンザ薬を投与し入院を考慮。濃厚接触者には外出自粛などを求め、発熱などがあった場合は保健所への連絡を求める。基礎疾患がある濃厚接触者で感染が強く疑われる場合は、医師の判断で抗インフルエンザ薬を予防投与する。

（２）医療体制

　発熱外来だけでなく原則として全医療機関で患者を診察する。発熱患者と他の患者の待機場所や診療時間を分けるなど注意を払う。重症者の入院は、感染症指定医療機関以外でも受け入れる。都道府県は地域の実情に応じ病床を確保する。

（３）学校・保育施設など

　患者が発生した場合、都道府県などは必要に応じ臨時休業を要請。感染拡大防止に必要と判断した場合は、患者が発生していない施設を含め広域での臨時休業を要請できる。

　■サーベイランスの着実な実施

（１）感染拡大の早期探知

　保健所は全患者（疑い例含む）を把握するのではなく、大規模な流行となる可能性のある学校などの集団について重点的に把握。地方衛生研究所は、これらの疑い患者の一部の検体の検査を実施し、新型と確定すれば医師が保健所に届け出る。

（２）重症化やウイルスの変化の監視

　入院した重症患者の数を把握。病原体定点医療機関から患者の検体の提出を受け、地方衛生研究所と国立感染症研究所で病原性や薬剤耐性などウイルスの変化を監視する。結果は対応に反映させる。

　■検疫

　全入国者に健康カード配布などで注意を呼びかけ、発症した場合の医療機関受診を求める。検疫で判明した有症者は原則、遺伝子検査をせず、マスクを着用し可能な限り公共交通機関を使わず帰宅（自宅療養）させる。

目に見えない敵に対する機動的短時間検査はタイムラグを作った。