伝ちゃん

新型インフルエンザの日本の感染者は１０００人を超えた。感染者の年齢は１０歳代５３％と最も多く、２０歳代１４％、１０歳以下１３％と７０％が若者層です。新型インフルエンザとは、もともと動物のインフルエンザウイルスが人に感染して人の体内で増えるように変化して、人から人への感染する様になったものです。WHOは今年４月、メキシコやアメリカなどで確認された人から人に感染する豚インフルエンザ（H1N1）を新型インフルエンザと位置づけました。通常の季節性インフルエンザと新型インフルエンザの症状は似ているため見分けるのは難かしく流行地への滞在歴や感染者との接触歴等の聴取が参考になります。新型インフルエンザ感染が疑われる場合にはPCR遺伝子検査を行い確定診断が出来ます。全ての人が新型インフルエンザに対する免疫を持っていないため、通常のインフルエンザに比べて感染が拡大しやすく、多くの人が感染します。今回の新型インフルエンザは毒性の強い鳥インフルエンザと違い中等度で呼吸器など一部の器官でのみウイルスが増殖する毒性を有するが感染力は強い様です。感染経路は通常のインフルエンザと同様、咳やくしゃみとともに放出されたウイルスを吸い込むことによっておこる飛沫感染にウイルスが付着したものをふれた後に目、鼻、口などに触れることで、粘膜を通じて感染する接触感染です。現在のところは、新型インフルエンザを予防するためのワクチンは存在しません。現在、感染株を使い製造の準備をしています。厚生労働省は７月中旬から製造が始められるとしています。秋には接種出来る様になる予定です。ウイルス感染を予防するには、手洗いやうがいをしっかりすることが大切です。発熱や咳の症状がある場合、これまでは封じ込めのために直接医療機関を受診せず、電話で問い合わせて感染した可能性のある場合は保健所等に設置された発熱相談センターに相談する事になっていました。すでに感染は全国に広がって仕舞いました。そこで一般の医療機関を受診するようになりました。その場合、他の人にうつさない為に医療機関の指示に従って下さい。夏に向かい日本を含めた北半球では小康状態ですが、これから冬に向かう南半球で猛威を振るっています。北半球では秋以降に再燃し大流行する事が心配されています。今、国はそれに備えてどのように対応するかを検討しています。治療薬は感染後４８時間以内であれば季節性インフルエンザに有効なタミフル、リレンザが有効です。

◇運用指針の要旨

　厚生労働省が６月１９日に発表した新型インフルエンザ対策の運用指針の要旨は次の通り。

　■地域における対応

（１）患者と濃厚接触者への対応

　患者は原則として自宅で療養する。基礎疾患がある患者は軽症でも抗インフルエンザ薬を投与し入院を考慮。濃厚接触者には外出自粛などを求め、発熱などがあった場合は保健所への連絡を求める。基礎疾患がある濃厚接触者で感染が強く疑われる場合は、医師の判断で抗インフルエンザ薬を予防投与する。

（２）医療体制

　発熱外来だけでなく原則として全医療機関で患者を診察する。発熱患者と他の患者の待機場所や診療時間を分けるなど注意を払う。重症者の入院は、感染症指定医療機関以外でも受け入れる。都道府県は地域の実情に応じ病床を確保する。

（３）学校・保育施設など

　患者が発生した場合、都道府県などは必要に応じ臨時休業を要請。感染拡大防止に必要と判断した場合は、患者が発生していない施設を含め広域での臨時休業を要請できる。

　■サーベイランスの着実な実施

（１）感染拡大の早期探知

　保健所は全患者（疑い例含む）を把握するのではなく、大規模な流行となる可能性のある学校などの集団について重点的に把握。地方衛生研究所は、これらの疑い患者の一部の検体の検査を実施し、新型と確定すれば医師が保健所に届け出る。

（２）重症化やウイルスの変化の監視

　入院した重症患者の数を把握。病原体定点医療機関から患者の検体の提出を受け、地方衛生研究所と国立感染症研究所で病原性や薬剤耐性などウイルスの変化を監視する。結果は対応に反映させる。

　■検疫

　全入国者に健康カード配布などで注意を呼びかけ、発症した場合の医療機関受診を求める。検疫で判明した有症者は原則、遺伝子検査をせず、マスクを着用し可能な限り公共交通機関を使わず帰宅（自宅療養）させる。

目に見えない敵に対する機動的短時間検査はタイムラグを作った。

ポリオ、天然痘、麻疹などウイルス感染症はワクチン接種で防げる病気です。日本の麻疹ワクチン接種率は70％で先進国の中では低い方で、今でも流行があります。しかし昔ほどの流行がなく、現代の父母は麻疹の怖さの認識が有りません。様々な合併症で重症化ししばしば致命的になります。因みに日本の平成２０年での感染者は１万人を超え、合併症の肺炎、脳炎などで５０人以上の子供が亡くなっています。ワクチン接種が１００％に近いアメリカでの感染者は１年にたったの５６人です。この現状から日本は世界から麻疹輸出国と非難されています。麻疹は空気感染でうつります。感染力が強く流行が一気に広がります。平成１９年に１０代、２０代の高校生、大学生の間で大流行しました。幼児期１期１回の麻疹ワクチンを受けたにもかかわらず麻疹になってしまったのです。アメリカでは麻疹ワクチンを2回接種しておりWHOもそれを推奨しやっと日本でも平成１８年から２回接種になりました。一回だけでは年月と供に免疫が弱く成ってしまい平成１９年に大流行が生じたとの反省から、１回接種のままで２回接種を外れた若い年代に平成２０年から５年間の限定で２回目の接種を行うことにしたのです。中学１年生対象が第３期接種で高校３年生対象を第４期と呼び定期接種を始めています。この期間に受けると接種料金は全額補助されます。それを外れると自己負担です。しかし平成２０年は第３期が６０％、４期は５０％台と低迷しています。自分のためだけでなく社会のためにも必ず受けて日本からはしかを絶滅する必要があります。毎年接種の必要なインフルエンザと違い麻疹ウイルスは変異する事が無いので、一度麻疹に罹るか、生涯２回のワクチン接種ではしかに罹らないのです。

◆ 麻しん　2009年　第1～24週（2009年6月17日現在）
　わが国における麻しんの流行状況の把握は、1981（昭和56年）年7月に厚生省実施の事業により定点把握調査として開始された。1999年4月からは感染症法制定に伴い、法のもとで定点把握調査が続けられていた。定期予防接種によって麻しんの患者数は着実に減少し、2006年には過去最低の定点当たり累積報告数となっていたが、2007年に10代、20代を中心とする流行が起こり、多数の学校が休校措置を行うなどの社会的問題が生じた。世界保健機関では、日本を含む西太平洋地域において2012年までに麻しんを排除するという目標を掲げており、わが国においてもこの目標に向け、予防接種については、追加接種の実施による2回接種の徹底が図られるとともに、発生状況の把握については、より正確な把握のため、2008年1月1日から全数把握調査に変更された。
　2008年第1～52週（2008年1月1日～12月28日診断のもの、2009年1月21日現在）の累積報告数は11,007例であった（2008年の発生状況については、　2009年第1～24週（2008年12月29日～2009年6月14日診断のもの、2009年6月17日現在）に報告された麻しん累積報告数は405例であった〔2008年の同期間（第1～24週）は9,485例〕。週別では、報告がなかった週はないものの、最多報告数は第18週（4月27日～5月3日）の26例にとどまっている（2008年のピークは第7週の567例）
　都道府県別では42都道府県から報告されており、東京都58例、千葉県55例、神奈川県52例、大阪府38例、埼玉県26例、福岡県16例、愛知県15例の順となっている。患者発生がない県は、秋田県、島根県、高知県、熊本県、宮崎県の5県である。
　病型別累積報告数では、臨床診断例184例（45.4%）、検査診断例130例（32.1%）、修飾麻しん（検査診断例）91例（22.5%）と検査診断例が過半数を占めている。臨床診断例が61.8%と過半数を占めていた2008年と比較して、検査診断例の割合は増加した。特に修飾麻しん（検査診断例）の割合が2008年（9.3%）と比較して増加した。　年齢群別累積報告数では、1歳69例（17.0%）、2～4歳43例（10.6%）、10～14歳39例（9.6%）、0歳および15～19歳37例（9.1%）、35～39歳35例（8.6%）、20～24歳34例（8.4%）の順に多かった（図4）。年齢別では、1歳69例、0歳37例、2歳19例、4歳15例、14歳13例、12歳11例、16歳、20歳、35歳各10例の順であった。0歳児と1歳児で全体の1/4以上を占め、また15歳未満で1/2以上、30歳未満で約3/4を占めている。2008年の累積報告数では、10代と20代で報告数全体のおよそ2/3を占め、年齢群では15～19歳、10～14歳、20～24歳の順に、また年齢別では15歳、16歳、1歳、0歳、17歳の順に多かったのと比較して、患者の年齢分布には大きな変化がみられている。　麻しん含有ワクチンの接種歴別報告数では、接種歴なし87例（21.5%）、1回接種195例（48.1%）、2回接種17例（4.2%）、接種歴不明106例（26.2%）であった。1回接種者が最も多く、ついで接種歴不明者、未接種者の順であった（図5）。2008年においては接種なし（未接種者）が約半数を占めていた。この変化については、予防接種率が上昇したことによって未接種者の割合が減少し、結果的に1回接種者が増加し、患者数においても多数を占めるようになったことが理由の一つと推察される。この点については、まもなく実施される2008年度（2008年4月～2009年3月）における定期予防接種率調査の結果も踏まえて評価し、さらに今後の対策について検討しなければならない。　麻しんの重篤な合併症である脳炎の報告はなかった。肺炎の合併例は13例（0歳1例、1歳4例、2歳1例、3歳1例、4歳1例、9歳2例、10代2例、40代1例）が報告され、10歳未満の小児が約77%を占めていた。また、発生届に記載されている症状・合併症の中で、腸炎が15例（10歳未満3例、10代3例、20歳以上9例）、クループが5例（0歳1例、1歳2例、2歳1例、3歳1例）報告された。死亡の報告はなかった。（※届出後の合併症の発症や死亡は十分報告されていない可能性があるので、確認された場合には追加報告を自治体に依頼しています。麻しんは年齢に関係なく命に関わる重篤な疾患である。2009年第1～24週の麻しんの累積報告数は405例であり、昨年同期間の20分の1以下となっているが、麻しん排除に向け、さらに麻しん患者発生を抑制しなければならない。

　そのためには、まず麻しん予防接種率の向上が必要である。すなわち、定期予防接種第1期の高い接種率の維持であり、2回目接種の徹底である。自分自身の予防のため、また、周囲の人々、特に、重症化しやすいにもかかわらず定期予防接種の対象前の0歳児や基礎疾患などのため予防接種を受けらない人を感染・発病から守るためにも、麻しんにかかったことのない方や不明な方で、麻しん予防接種が未接種あるいは1回のみの接種の方、予防接種歴が不明の方は、積極的に麻しん予防接種を受けていただきたい。

　また、患者数の減少した状況下では、臨床診断のみでは診断が困難な例の増加が懸念される。適切な拡大防止対策に繋げるため、確実に検査診断することが今後ますます重要である。