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ケアマネジャーの「元職」には医療職もいれば福祉職も居り様々です。医師や看護師の医療職以外のケアマネージャーは、病気の診断や治療はしていません。しかしケアマネージャーとして利用者のADLを高めたり、維持するサービスは何かを考えたり、利用者の健康状態に注意して訴えを聞いたり症状を確認する必要はあります。異常が有れば医師や看護師に連絡して診断を求め適切な処置が受けられるよう手配する必要が有ります。何らかの異常のある場合に自己判断は避けるべきです。高齢者は症状が現れ難く発見の遅れることもあり、症状が消えたからと言って治ったとは限らないのです。いつもと違い、なんとなく元気がない等の場合は疾患の進行が潜行していることもあります。最近転びやすいなどの訴えは、脳梗塞の初期段階だったり硬膜下出血等のこともあります。 目に見える症状に限らず普段の健康状態と体調不良の状態が分かるように利用者の全般的な健康状態に気を配る必要があります。かねてと変わったことが有れば受診をしたほうがよいでしょう。 1.元気がない
2.気分が悪そう
3.食欲が無い
4.不眠、不穏
5.熱発
6.咳、痰が出る
7.頭痛
8.胸痛、腹痛
9.動悸、息がきつそう
10.下痢あるいは便秘
11.体が痒い
12.手足の麻痺、腰の痛み
13.顔色が悪い
などの場合は医療につなぎましょう。
ケアマネジャーの基本テキストを見ると、かなり細かい医療知識が載っています。知識としてテキストに載っている程度のことは知っておいたほうがよいということです。しかしケアマネジャーが標準的医療知識を持つことはかなり困難でしょうし知識としては持ったとしても、それを支援経過の中で活用するには、やはり豊富な臨床体験が必要でそうでなければ「受け売り」としか伝わりません。だから、福祉職のケアマネジャーが医療職並みに医療知識を持つことはしなくてもよいと思います。例えば、サービス担当者会議などで、医師や看護師が疾患の説明をしたときに、何を言っているのか分からないようではケアマネジャーとしては失格です。しかしケアマネジャー自らが疾患の説明を医師のように出来なくても良いと思います。医療職の話が理解できて、それを利用者や家族に分かりやすく説明できることが重要です。そのためにある程度の医療知識は不可欠です。むしろ気をつけなければならないことは、医療知識が豊富になるとケアマネジャーが疾患や治療の説明を、医師の診断を飛び越えてしてしまうことです。一所懸命支援すると、利用者や家族はついケアマネジャーに頼ってきます。そこで期待に応えようとして、ついつい疾患の「診断もどき」をしてしまったり、「今後の治療方針」のようなことを説明してしまったりすることが危険です。不安ならば医療職に頼る事が大切です。それを繰り返していくうちに、ケアマネジャーとして持つべき程度の医療知識は備わって来ます。そのために多職種の連携が求められているのです。ケアマネジャーは万能ではありません。大切なことは、この利用者にはどのような専門職の支援が必要なのかを、ある程度の知識に基づいて的確に判断できることです。そして、それ以降の対応はその専門職に任せればよいのです。
指宿の道の駅 さかな館の垣木

鹿児島の水族館 いよワールドの水槽の鰯。
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新型インフルエンザの日本の感染者は1000人を超えた。感染者の年齢は10歳代53%と最も多く、20歳代14%、10歳以下13%と70%が若者層です。新型インフルエンザとは、もともと動物のインフルエンザウイルスが人に感染して人の体内で増えるように変化して、人から人への感染する様になったものです。WHOは今年4月、メキシコやアメリカなどで確認された人から人に感染する豚インフルエンザ(H1N1)を新型インフルエンザと位置づけました。通常の季節性インフルエンザと新型インフルエンザの症状は似ているため見分けるのは難かしく流行地への滞在歴や感染者との接触歴等の聴取が参考になります。新型インフルエンザ感染が疑われる場合にはPCR遺伝子検査を行い確定診断が出来ます。全ての人が新型インフルエンザに対する免疫を持っていないため、通常のインフルエンザに比べて感染が拡大しやすく、多くの人が感染します。今回の新型インフルエンザは毒性の強い鳥インフルエンザと違い中等度で呼吸器など一部の器官でのみウイルスが増殖する毒性を有するが感染力は強い様です。感染経路は通常のインフルエンザと同様、咳やくしゃみとともに放出されたウイルスを吸い込むことによっておこる飛沫感染にウイルスが付着したものをふれた後に目、鼻、口などに触れることで、粘膜を通じて感染する接触感染です。現在のところは、新型インフルエンザを予防するためのワクチンは存在しません。現在、感染株を使い製造の準備をしています。厚生労働省は7月中旬から製造が始められるとしています。秋には接種出来る様になる予定です。ウイルス感染を予防するには、手洗いやうがいをしっかりすることが大切です。発熱や咳の症状がある場合、これまでは封じ込めのために直接医療機関を受診せず、電話で問い合わせて感染した可能性のある場合は保健所等に設置された発熱相談センターに相談する事になっていました。すでに感染は全国に広がって仕舞いました。そこで一般の医療機関を受診するようになりました。その場合、他の人にうつさない為に医療機関の指示に従って下さい。夏に向かい日本を含めた北半球では小康状態ですが、これから冬に向かう南半球で猛威を振るっています。北半球では秋以降に再燃し大流行する事が心配されています。今、国はそれに備えてどのように対応するかを検討しています。治療薬は感染後48時間以内であれば季節性インフルエンザに有効なタミフル、リレンザが有効です。
◇運用指針の要旨
厚生労働省が6月19日に発表した新型インフルエンザ対策の運用指針の要旨は次の通り。
■地域における対応
(1)患者と濃厚接触者への対応
患者は原則として自宅で療養する。基礎疾患がある患者は軽症でも抗インフルエンザ薬を投与し入院を考慮。濃厚接触者には外出自粛などを求め、発熱などがあった場合は保健所への連絡を求める。基礎疾患がある濃厚接触者で感染が強く疑われる場合は、医師の判断で抗インフルエンザ薬を予防投与する。
(2)医療体制
発熱外来だけでなく原則として全医療機関で患者を診察する。発熱患者と他の患者の待機場所や診療時間を分けるなど注意を払う。重症者の入院は、感染症指定医療機関以外でも受け入れる。都道府県は地域の実情に応じ病床を確保する。
(3)学校・保育施設など
患者が発生した場合、都道府県などは必要に応じ臨時休業を要請。感染拡大防止に必要と判断した場合は、患者が発生していない施設を含め広域での臨時休業を要請できる。
■サーベイランスの着実な実施
(1)感染拡大の早期探知
保健所は全患者(疑い例含む)を把握するのではなく、大規模な流行となる可能性のある学校などの集団について重点的に把握。地方衛生研究所は、これらの疑い患者の一部の検体の検査を実施し、新型と確定すれば医師が保健所に届け出る。
(2)重症化やウイルスの変化の監視
入院した重症患者の数を把握。病原体定点医療機関から患者の検体の提出を受け、地方衛生研究所と国立感染症研究所で病原性や薬剤耐性などウイルスの変化を監視する。結果は対応に反映させる。
■検疫
全入国者に健康カード配布などで注意を呼びかけ、発症した場合の医療機関受診を求める。検疫で判明した有症者は原則、遺伝子検査をせず、マスクを着用し可能な限り公共交通機関を使わず帰宅(自宅療養)させる。
目に見えない敵に対する機動的短時間検査はタイムラグを作った。
新型インフルエンザ対策で厚生労働省は26日、都道府県や政令市の担当課長らを集めた初の全国会議を東京都内で開き、19日に改定した国内対策の新たな運用指針の内容を説明した。 全国の担当者約200人に、上田博三(うえだ・ひろぞう)・厚労省健康局長が「これからが本当の勝負時。社会的混乱を最小限にするためにも国と地方自治体が共通認識を持ち、一体となって態勢を整えることが必要だ」とあいさつした。
厚労省は今秋にも予想される流行の「第2波」に備え、重症者への対応に重点を置いた改定指針を策定。(1)患者はすべての医療機関で診療し、軽症者は自宅療養とする(2)サーベイランス(監視)は感染者の全数把握をやめ、集団発生の早期探知に絞って詳細(PCR)検査を実施する-などの方針を打ち出している。
会議では、サーベイランスは7月中旬に全国一律で運用方法を移行するとの方針が示されたほか、医療体制については地域の病院などの状況に応じて移行日を決定できることが説明された。
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ポリオ、天然痘、麻疹などウイルス感染症はワクチン接種で防げる病気です。日本の麻疹ワクチン接種率は70%で先進国の中では低い方で、今でも流行があります。しかし昔ほどの流行がなく、現代の父母は麻疹の怖さの認識が有りません。様々な合併症で重症化ししばしば致命的になります。因みに日本の平成20年での感染者は1万人を超え、合併症の肺炎、脳炎などで50人以上の子供が亡くなっています。ワクチン接種が100%に近いアメリカでの感染者は1年にたったの56人です。この現状から日本は世界から麻疹輸出国と非難されています。麻疹は空気感染でうつります。感染力が強く流行が一気に広がります。平成19年に10代、20代の高校生、大学生の間で大流行しました。幼児期1期1回の麻疹ワクチンを受けたにもかかわらず麻疹になってしまったのです。アメリカでは麻疹ワクチンを2回接種しておりWHOもそれを推奨しやっと日本でも平成18年から2回接種になりました。一回だけでは年月と供に免疫が弱く成ってしまい平成19年に大流行が生じたとの反省から、1回接種のままで2回接種を外れた若い年代に平成20年から5年間の限定で2回目の接種を行うことにしたのです。中学1年生対象が第3期接種で高校3年生対象を第4期と呼び定期接種を始めています。この期間に受けると接種料金は全額補助されます。それを外れると自己負担です。しかし平成20年は第3期が60%、4期は50%台と低迷しています。自分のためだけでなく社会のためにも必ず受けて日本からはしかを絶滅する必要があります。毎年接種の必要なインフルエンザと違い麻疹ウイルスは変異する事が無いので、一度麻疹に罹るか、生涯2回のワクチン接種ではしかに罹らないのです。
◆ 麻しん 2009年 第1~24週(2009年6月17日現在)
わが国における麻しんの流行状況の把握は、1981(昭和56年)年7月に厚生省実施の事業により定点把握調査として開始された。1999年4月からは感染症法制定に伴い、法のもとで定点把握調査が続けられていた。定期予防接種によって麻しんの患者数は着実に減少し、2006年には過去最低の定点当たり累積報告数となっていたが、2007年に10代、20代を中心とする流行が起こり、多数の学校が休校措置を行うなどの社会的問題が生じた。世界保健機関では、日本を含む西太平洋地域において2012年までに麻しんを排除するという目標を掲げており、わが国においてもこの目標に向け、予防接種については、追加接種の実施による2回接種の徹底が図られるとともに、発生状況の把握については、より正確な把握のため、2008年1月1日から全数把握調査に変更された。
2008年第1~52週(2008年1月1日~12月28日診断のもの、2009年1月21日現在)の累積報告数は11,007例であった(2008年の発生状況については、 2009年第1~24週(2008年12月29日~2009年6月14日診断のもの、2009年6月17日現在)に報告された麻しん累積報告数は405例であった〔2008年の同期間(第1~24週)は9,485例〕。週別では、報告がなかった週はないものの、最多報告数は第18週(4月27日~5月3日)の26例にとどまっている(2008年のピークは第7週の567例)
都道府県別では42都道府県から報告されており、東京都58例、千葉県55例、神奈川県52例、大阪府38例、埼玉県26例、福岡県16例、愛知県15例の順となっている。患者発生がない県は、秋田県、島根県、高知県、熊本県、宮崎県の5県である。
病型別累積報告数では、臨床診断例184例(45.4%)、検査診断例130例(32.1%)、修飾麻しん(検査診断例)91例(22.5%)と検査診断例が過半数を占めている。臨床診断例が61.8%と過半数を占めていた2008年と比較して、検査診断例の割合は増加した。特に修飾麻しん(検査診断例)の割合が2008年(9.3%)と比較して増加した。 年齢群別累積報告数では、1歳69例(17.0%)、2~4歳43例(10.6%)、10~14歳39例(9.6%)、0歳および15~19歳37例(9.1%)、35~39歳35例(8.6%)、20~24歳34例(8.4%)の順に多かった(図4)。年齢別では、1歳69例、0歳37例、2歳19例、4歳15例、14歳13例、12歳11例、16歳、20歳、35歳各10例の順であった。0歳児と1歳児で全体の1/4以上を占め、また15歳未満で1/2以上、30歳未満で約3/4を占めている。2008年の累積報告数では、10代と20代で報告数全体のおよそ2/3を占め、年齢群では15~19歳、10~14歳、20~24歳の順に、また年齢別では15歳、16歳、1歳、0歳、17歳の順に多かったのと比較して、患者の年齢分布には大きな変化がみられている。 麻しん含有ワクチンの接種歴別報告数では、接種歴なし87例(21.5%)、1回接種195例(48.1%)、2回接種17例(4.2%)、接種歴不明106例(26.2%)であった。1回接種者が最も多く、ついで接種歴不明者、未接種者の順であった(図5)。2008年においては接種なし(未接種者)が約半数を占めていた。この変化については、予防接種率が上昇したことによって未接種者の割合が減少し、結果的に1回接種者が増加し、患者数においても多数を占めるようになったことが理由の一つと推察される。この点については、まもなく実施される2008年度(2008年4月~2009年3月)における定期予防接種率調査の結果も踏まえて評価し、さらに今後の対策について検討しなければならない。 麻しんの重篤な合併症である脳炎の報告はなかった。肺炎の合併例は13例(0歳1例、1歳4例、2歳1例、3歳1例、4歳1例、9歳2例、10代2例、40代1例)が報告され、10歳未満の小児が約77%を占めていた。また、発生届に記載されている症状・合併症の中で、腸炎が15例(10歳未満3例、10代3例、20歳以上9例)、クループが5例(0歳1例、1歳2例、2歳1例、3歳1例)報告された。死亡の報告はなかった。(※届出後の合併症の発症や死亡は十分報告されていない可能性があるので、確認された場合には追加報告を自治体に依頼しています。麻しんは年齢に関係なく命に関わる重篤な疾患である。2009年第1~24週の麻しんの累積報告数は405例であり、昨年同期間の20分の1以下となっているが、麻しん排除に向け、さらに麻しん患者発生を抑制しなければならない。
そのためには、まず麻しん予防接種率の向上が必要である。すなわち、定期予防接種第1期の高い接種率の維持であり、2回目接種の徹底である。自分自身の予防のため、また、周囲の人々、特に、重症化しやすいにもかかわらず定期予防接種の対象前の0歳児や基礎疾患などのため予防接種を受けらない人を感染・発病から守るためにも、麻しんにかかったことのない方や不明な方で、麻しん予防接種が未接種あるいは1回のみの接種の方、予防接種歴が不明の方は、積極的に麻しん予防接種を受けていただきたい。
また、患者数の減少した状況下では、臨床診断のみでは診断が困難な例の増加が懸念される。適切な拡大防止対策に繋げるため、確実に検査診断することが今後ますます重要である。
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タバコ産業の盛んなアメリカで、ささやかな段階ではあるがトップのオバマ大統領が動きだしタバコ規制法を制定した。ブッシュ前大統領時代と比べ画期的なことである。その内容はタバコ産業に対してマイルドなど若者の好きそうな香りを入れたタバコを作る事を禁じた。その理由は18歳以前にタバコを吸い始めるとなかなか止められなくなるからである。オバマ大統領自身喫煙者で止める苦労を知っていると述べた。
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新型インフルエンザが発生した直後には健康被害の軽重は分からない。それなりの対応が必要だったのは了解できる。問題は各国から罹患の際の症状は軽いとの情報が有ったにも拘らず新型鳥インフルエンザ発生を想定したままの日本政府の対応である。かたくなな対応がパニックを招来し、あたかも殺人ウイルスが上陸したかのような過剰反応を国民に生じさせ日本人全ての総マスク姿は第一次世界大戦時のガスマスクシーンを見るような映像を世界に流した。海外の人の目には科学の進歩した日本でコントロールの出来ない大変な流行が起こっているとの印象を与えた。そして日本に訪れる外国人の減少に結びついた。観光業界や日本経済に大打撃を与えている。国内でも発生患者の出た高校には日本各地から同胞の仕打ちとは考えられない薄情な中傷の電話が鳴り止まなかったという。
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日本の人権を無視した悲惨なハンセン病政策の反省を込めて感染症予防法は2007年に改正された。その中には人権意識の高まりから「人権尊重」や「最小限度の措置の原則」が明記されている。今回の新型インフルエンザもこの観点からも検証されなければならない。
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5月31日は世界禁煙デーである。この日、世界各地で地球上の全てのタバコ喫煙を無く使用と様々なキャンペーンイベントが開かれる。今インフルエンザでその存在を世界に知らしめている世界保健機関WHOは1988年から1997年までの2期10年間を日本の中島先生が総長を勤めた。その後、ノルウエーのブルントラント女史が継いだ。彼女は医師であるとともに有能な政治家で後にノルウエーの総理大臣になった人である。彼女はWHO総長の任期中「たばこ規制枠組み協定TCTA」の制定に努力して2003年世界保健機関総会に提出して、全会一致の賛成に漕ぎ着け協定は成立した。そして2年後には発行、現在日本を初めWHO加盟国中164カ国が批准をしている。制定過程で陰に陽に足を引っ張ったのがたばこ産業の発達したアメリカ、ドイツそれに日本で、当時、世界からはタバコ喫煙の3大悪の枢軸と言われた程で有ったがその後、健康意識の高まりから日本では健康日本21や健康増進法が定められ2005年にTCTA協定を批准した。驚いたことにはタバコの吸殻が道路のあちこちに投げ捨てられ散らばるドイツで最も困難な受動喫煙防止法が制定されたのである。一方、ブッシュの時代のアメリカは到底無理であったがオバマになって期待は持てる。そのドイツで一人の政治家が科学者の喫煙の健康被害に関する正確な検証とエビデンスを武器に1914年から100年以上にわたりたばこ産業界と国家政策により形作られマインドコントロールされたタバコの健康神話とたばこに対するイメージを崩し去ったのである。たばことスポーツを組み合わせ青空の下で吸うタバコのイメージを健康的と思わせる操作がずっと続いてきた。しかしその陰で例えば、マルボーロのたばこの宣伝に使われているカーボーイのふたりはタバコによる癌で47歳と50歳で死んで居た。長いキセルをくゆらせて素敵に装う銀幕の美女ヘップバーンの55歳の顔は皺だらけでどす黒く変わり果てている。タバコがビタミンCを奪い皮膚のヒアルロン酸が失われた為である。最後にはタバコに健康被害で死んだ。そのほか喫煙シーンがかっこよいとされたマリリンモンローも大腸がんで死んでいる。ところで鹿児島では新鮮な魚の事をブエンと言う。交通機関の発達していない昔、海岸沿いの部落では新鮮な魚を口に出来たが、山間部では保存の関係で塩漬けでしか食べられなかった。その関係で刺身になる新鮮な魚のことをブエン(無塩)と言った。新鮮なことがブエンである。たばこは空気を汚す。新鮮さが損なわれる。ドイツでは部屋に満ちた煙を冷たい煙と呼ぶ。その部屋の冷たい煙から逃げられない非喫煙者に膨大な害を及ぼす。たばこの煙が漂う飲食店で刺身を食べても美味しくない。たばこはブエンの鮨や刺身には似合わない。無煙でなければならない。いま全世界で受動喫煙防止が大きく取り上げられている。これまで日本でも超党派の議員連盟が受動喫煙防止法を提案国会でも議論されたが政局の具にされつぶされた。人々の集まる公共の場所での喫煙が周りの人に多くの健康被害を与えている。公共の場所で働かなければならない非喫煙者の中には妊娠した人、喘息の人も沢山居る。言い出せないで居る。ドイツでは受動喫煙で年間3千人もの非喫煙者が死んでいる。喫煙者に至っては13万人と言う。日本でも喫煙者の夫のタバコで非喫煙者の妻が肺がんに掛る率が多くなった居る。父の日の今日、タバコのみの旦那さんは禁煙を決意すべきである。タバコのみのおじいさんには可愛いイ孫も近づかない。孫が出来た機会に禁煙を決意し私の禁煙クリニックを訪れる人も多くなった。もともと日本人は伝統的に人に迷惑を掛けてはならない事を旨として来た。しかしたばこに税収を求める行政は喫煙は善行であるとして、喫煙とスポーツ、娯楽など他の楽しいイメージとのセットで宣伝し、たばこの魔の手である依存性から抜け出せない状況を利用して国民の導徳心をなくさせた。神奈川県は民主党を中心にした議員の働きで、日本で初めての受動喫煙防止条例に漕ぎ着けた。因みに民主党々首の鳩山さんの選挙区は神奈川県である。日本の倫理、道徳に向けて。

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メールで愛を交歓する指恋。NHK大河ドラマ「篤姫」が終わり3ヶ月、今もその余韻が残りいまだに篤姫ゆかりの里、今和泉を散策する観光客の姿がある。指宿は観光客を呼び込もうと菜の花マラソン、トライアスロン、菜の花マーチ、フラダンスフェスティバルなど全国的に有名なイベントを開催している。南国情緒の豊かな温泉の街、指宿は全国的でもある。その名前はどこか恋の予感を感じる。星の輝く空の下で好きな人にメールする指恋に最適。恋が成就する事、請け合い。



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5月31日は世界禁煙デーである。この日、世界各地で地球上の全てのタバコ喫煙を無く使用と様々なキャンペーンイベントが開かれる。今インフルエンザでその存在を世界に知らしめている世界保健機関WHOは1988年から1997年までの2期10年間を日本の中島先生が総長を勤めた。その後、ノルウエーのブルントラント女史が継いだ。彼女は医師であるとともに有能な政治家で後にノルウエーの総理大臣になった人である。彼女はWHO総長の任期中「たばこ規制枠組み協定TCTA」の制定に努力して2003年世界保健機関総会に提出して、全会一致の賛成に漕ぎ着け協定は成立した。そして2年後には発行、現在日本を初めWHO加盟国中164カ国が批准をしている。制定過程で陰に陽に足を引っ張ったのがたばこ産業の発達したアメリカ、ドイツそれに日本で、当時、世界からはタバコ喫煙の3大悪の枢軸と言われた程で有ったがその後、健康意識の高まりから日本では健康日本21や健康増進法が定められ2005年にTCTA協定を批准した。驚いたことにはタバコの吸殻が道路のあちこちに投げ捨てられ散らばるドイツで最も困難な受動喫煙防止法が制定されたのである。一方、ブッシュの時代のアメリカは到底無理であったがオバマになって期待は持てる。そのドイツで一人の政治家が科学者の喫煙の健康被害に関する正確な検証とエビデンスを武器に1914年から100年以上にわたりたばこ産業界と国家政策により形作られマインドコントロールされたタバコの健康神話とたばこに対するイメージを崩し去ったのである。たばことスポーツを組み合わせ青空の下で吸うタバコのイメージを健康的と思わせる操作がずっと続いてきた。しかしその陰で例えば、マルボーロのたばこの宣伝に使われているカーボーイのふたりはタバコによる癌で47歳と50歳で死んで居た。長いキセルをくゆらせて素敵に装う銀幕の美女ヘップバーンの55歳の顔は皺だらけでどす黒く変わり果てている。タバコがビタミンCを奪い皮膚のヒアルロン酸が失われた為である。最後にはタバコに健康被害で死んだ。そのほか喫煙シーンがかっこよいとされたマリリンモンローも大腸がんで死んでいる。ところで鹿児島では新鮮な魚の事をブエンと言う。交通機関の発達していない昔、海岸沿いの部落では新鮮な魚を口に出来たが、山間部では保存の関係で塩漬けでしか食べられなかった。その関係で刺身になる新鮮な魚のことをブエン(無塩)と言った。新鮮なことがブエンである。たばこは空気を汚す。新鮮さが損なわれる。ドイツでは部屋に満ちた煙を冷たい煙と呼ぶ。その部屋の冷たい煙から逃げられない非喫煙者に膨大な害を及ぼす。たばこの煙が漂う飲食店で刺身を食べても美味しくない。たばこはブエンの鮨や刺身には似合わない。無塩でなければならない。いま全世界で受動喫煙防止が大きく取り上げられている。これまで日本でも超党派の議員連盟が受動喫煙防止法を提案国会でも議論されたが政局の具にされつぶされた。人々の集まる公共の場所での喫煙が周りの人に多くの健康被害を与えている。公共の場所で働かなければならない非喫煙者の中には妊娠した人、喘息の人も沢山居る。言い出せないで居る。ドイツでは受動喫煙で年間3千人もの非喫煙者が死んでいる。喫煙者に至っては13万人と言う。日本でも喫煙者の夫のタバコで非喫煙者の妻が肺がんに掛る率が多くなった居る。父の日の今日、タバコのみの旦那さんは禁煙を決意すべきである。タバコのみのおじいさんには可愛いイ孫も近づかない。孫が出来た機会に禁煙を決意し私の禁煙クリニックを訪れる人も多くなった。もともと日本人は伝統的に人に迷惑を掛けてはならない事を旨として来た。しかしたばこに税収を求める行政は喫煙は善行であるとして、喫煙とスポーツ、娯楽など他の楽しいイメージとのセットで宣伝し、たばこの魔の手である依存性から抜け出せない状況を利用して国民の導徳心をなくさせた。神奈川県は民主党を中心にした議員の働きで、日本で初めての受動喫煙防止条例に漕ぎ着けた。因みに民主党の鳩山さんは神奈川県の出身である。日本の倫理、道徳の復活である。


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