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～平成２１年１月３日の読売新聞より～
日本自動車工業会の青木哲会長（ホンダ会長）は読売新聞などのインタビューに応じた。２００９年の自動車市場について、「大変厳しいのではないかと不安に思っている。世界を見渡しても、明るい材料のある市場が見あたらない」と、悲観的な見通しを明らかにした。
具体的には、「国内は（前年同期比）５％ぐらい市場が縮小する。米国も１２５０万台ぐらいではないか」との予測を示した。米市場では０７年に比べて約４００万台もの大幅減を見込んでいる。
その上で、今後は「ハイブリッド車や電気自動車、燃料電池車などの重要性がますます高まっていく」と、環境対応型の次世代車の開発競争が激しさを増すと指摘した。政府が０９年度の税制改正で、環境対応車の購入者に自動車重量税と自動車取得税の減免措置を打ち出したことで、２３万台程度の需要増が見込めるとの見方も示した。
