産科医や小児科医不足、心臓、脳外科医の減少が社会問題化している。その原因について表面的な要因が取りざたされている。多い意見が小児科や産科は時間に関係なく働かなければならずその上リスクが大きく医療事故でも起こると訴訟になりやすい等である。今の若者はきつい仕事を避ける家庭を大切にする傾向にあってその様な科を敬遠していると個人的な要因を挙げている。決してそうではない。まず医師の専攻科選択には市場経済原理が働く。つまり患者需要により医療供給が生じるのである。必ずしもそればかりとは限らないまでも、お産が減り少子化が進んでいるからである。人間は忙しいよりも仕事が無い方がきつい。医者になる人は大概は使命感が強く、常に役に立ちたいと思っている筈である。暇すぎては自己実現も出来ない。開業しても患者さんが少なければ経営も成り立たない。公的な機関でない限り出来ない相談である。いくら小児科医や産科医を増やそうと政府が頑張っても意味が無い。市場経済原理でうまく調整されてきている。一次的にはうまく行くであろうが後だぶついてしまうのは目に見えている。今いる人数はそんなに少ないわけでもない。配置にバランスが取れていない、産科医には女性も多いが今の医療現場は旧態然とし男性向けに作られおり女性が働きにくい。共働がうまく行っていないのである。お産は妊娠初期は産科医が見るとしてお産の前後は産院に任せて異常があれば産科医が見るような連携システムを作るべきであり、それと関連して小児科とのコラボも大切であろう。それよりも政府のお産の増える社会状況にするよう気を配るべきである。ここに大きな悪循環を作る要因がある。また外科医が減るのは外科手術を必要とする場面が少なくなったからでむしろ医学の発達を喜ばなければ成らない。もつとも局在している問題は行政が中心になり工夫すべきである。
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