山中教授 マラソン出場で研究費寄付呼びかけ
３月１１日の京都マラソンに出場する京都大ｉＰＳ細胞研究所長の山中伸弥教授が寄付を募る専門サイトで「完走するので研究基金に寄付を」と呼びかけている。
英国生まれのサイトの日本版「ジャストギビング・ジャパン」（https://justgiving.jp/u/６１０１４）。個人が自由に「チャレンジ」項目や寄付の目的を掲げ、賛同者を募る。
今月中旬の宣言後４５０人以上が寄付を申し込み、当初目標５０万円の１０倍以上に。山中教授は「感謝します」と書き込み、目標を１０００万円に上げた。健脚で研究の道のりのゴールも目指す。【榊原雅晴】
毎日新聞
山中先生走るんですね！
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特定行為の選定で、看護師の行為を5分類へ- 厚労省が提案
厚生労働省は28日のチーム医療推進のための看護業務検討ワーキンググループ（WG、座長＝有賀徹・昭和大医学部教授）で、いわゆる「特定看護師」が担う特定の医療行為（特定行為）の選定に向け、同省の研究班による看護業務実態調査で対象となった203項目など、それぞれの行為を5段階で評価する分類方法の素案を示した。同省案では、203項目の中の24項目について、行為が想定される標準的な場面や、看護基礎教育の到達目標などで評価。そのうち14項目を「特定行為」として位置付けた。
厚労省案は、一定の教育や訓練を受けた看護師の行為の実施を前提とした上で、同調査で対象となった203項目などについて、▽現行法令上の位置付け▽同調査の結果▽同省モデル事業の実施状況▽看護基礎教育の到達目標▽新人看護職員研修のガイドライン―などに基づき、それぞれの行為や判断の難易度を評価している。これらを踏まえ、（A）医師のみが行う「絶対的医行為」（B）特定行為（行為、または判断の難易度でそれぞれB1、B2に分類）（C）一般の医行為（D）さらに検討が必要（E）医行為に該当しない―の5段階で振り分ける。
24項目の分類案のうち、特定行為とされたのは、▽直接動脈穿刺による採血（B1）▽手術前検査の実施の決定（B2）▽経口・経鼻挿管チューブの抜管（B1）▽人口呼吸器装着中の患者のウイニングスケジュール作成と実施（B2）▽褥瘡の壊死組織のデブリードマン（B1）▽電気凝固メスによる止血（褥瘡部。B1）▽胃ろうチューブ・ボタンの交換（B1）―など14項目。「手術室外での非感染創の縫合」（皮下組織から筋層まで）については、「AまたはB1」の評価とした。
このほか、「動脈ラインからの採血」や「浣腸の実施の決定」など6項目は「C」とする一方、「局所麻酔（硬膜外・脊髄くも膜下）」は「A」に位置付けた。
厚労省では、まず203項目の分類に着手し、その後、同省のモデル事業で実施されている医行為などについても順次検討する方針だ。
キャリアブレイン
案なんですよね？決定ならこれに準じないといけませんね！
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蜂の子に聴力改善効果
蜂の子を摂取すると聴力が改善するらしい―。こんなデータが
岐阜大医学部 の青木光広臨床准教授（耳鼻咽喉科）の研究で明らかになった。
青木さんによると、内耳性（片側性）の難聴患者５８人を２グループに分け、一方に消化吸収を良くするように処理した酵素分解蜂の子カプセル７２０ミリグラムを、他方に蜂の子を含まないカプセルを毎日摂取してもらった。
３カ月後に検査した結果、蜂の子を摂取したグループでは、よく聞こえていた片方の耳の聴力が、子音の音域の２キロヘルツ、４キロヘルツの領域で明らかに改善していた。
蜂の子がストレスホルモンの分泌を正常化しているらしく、日常会話の聞き取りにくさを改善する可能性があるという。
４７ニュース
試してみつ価値あるんですね！うちのスタッフにもためさせるかな？
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まれな膵がんに初の治療薬
国際治験で効果証明
進行患者に恩恵
一口に膵臓がんと言っても、実は、さまざまな種類がある。８０％以上を占めるのは膵液を運ぶ膵管の細胞から発生する膵管がんで、通常、膵臓がんといえばこれを指す。一方、米電子機器大手アップルの前最高経営責任者（ＣＥＯ）で昨年１０月に亡くなったスティーブ・ジョブズ氏がかかったのは、１％程度とまれな「膵神経内分泌腫瘍（ｐＮＥＴ）」だった。これまで日本では、このがんに対する治療薬が無かったが、昨年１２月、初めて「エベロリムス」（成分名）が承認された。
▽切除不能
広島県に住むＡ子さん（５２）が左腰に痛みを感じたのは２００５年３月だった。単なる腰痛だと思い、整形外科を受診したり整体に通ったりしたが、痛みは次第に強くなり、階段が上れない、家事ができないなど、生活に支障が出始めた。
０６年１１月、整形外科で受けた磁気共鳴画像装置（ＭＲＩ）の検査で、腰椎に異常が発見された。総合病院で詳しく調べた結果、思いもよらぬ診断が下った。膵臓がん。既に多発肝転移、リンパ節転移、骨転移を起こしており、切除不能と告げられた。さらに１週間後、組織検査でｐＮＥＴであることが判明した。
「大変なショック。病名も聞いたことがなく、とても不安でした」とＡ子さんは振り返る。
従来の抗がん剤で治療が行われたが、本来はｐＮＥＴへの適応がない薬ばかり。その抗がん剤でさえ使える薬がなくなったころ、エベロリムスの国際共同治験への参加を九州大から打診された。
▽分子標的薬
神経内分泌腫瘍（ＮＥＴ）は、神経細胞や内分泌細胞から発生する腫瘍の総称で、消化器や呼吸器などさまざまな臓器にできる。このうち膵臓の内分泌細胞であるランゲルハンス島から発生するものをｐＮＥＴと呼ぶ。
膵臓は、胃や肝臓など多くの臓器に囲まれているため、がんが発生しても見つけるのが非常に難しい。発見時には手遅れというケースが多く、難治がんの代表とされる。
伊藤鉄英・九州大病態制御内科学准教授によると、日本人の膵臓がんに占めるｐＮＥＴの割合は１・１％。国内で治療を受ける患者は年間３千人前後で増加傾向にある。
治療は手術が基本だが、進行していると完全な切除ができず、もはや治療の選択肢は無いというのが実情だった。そこで期待されるのがエベロリムス。がん細胞だけを攻撃して正常細胞へのダメージを少なくする「分子標的薬」の一種だ。
▽進行抑制
エベロリムスは、がんの増殖や成長、血管新生にかかわる「ｍＴＯＲ」というタンパクの働きを選択的に妨げる。既に「根治切除不能または転移性の腎細胞がん」に対する治療薬として日本でも１０年４月から使われており、今回、ｐＮＥＴの効能追加が承認された。
国際共同治験には、Ａ子さんら日本人４０人を含む４１０人の進行ｐＮＥＴ患者が参加した。
結果は、エベロリムスを投与した群はプラセボ（偽薬）を投与した群に比べ、無増悪生存期間（腫瘍が進行せずに生存している期間）の中央値が４・６カ月から１１・０カ月に延長。がんの進行リスクも６５％減少した。日本人に限ると、無増悪生存期間は２・８３カ月から１９・４５カ月へと、さらに延長幅が拡大した。
一方、副作用としては皮疹や口内炎、感染症、爪の障害、鼻出血、間質性肺炎などが多かった。
伊藤准教授は「進行ｐＮＥＴ患者の標準治療になりうる。多くの患者さんに恩恵をもたらす」と大きな期待を寄せる。
治験以来３年半、エベロリムスの錠剤を飲み続けているＡ子さん。さまざまな副作用も経験したが、治療自体は順調だ。「この薬を使えたことは幸運でした。ただ、最終的には進行を抑えるだけでなく、根治できる治療法を望みたい」と語った。（共同通信 赤坂達也）
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脱メタボ、４人に１人…１年間の保健指導で
生活習慣病になりやすいメタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）と判定され、保健師らによる特定保健指導を受けた人を対象に、厚生労働省が行った大規模な追跡調査で、約４人に１人が１年間でメタボ状態を脱していたことが分かった。
“メタボ健診”は、国の医療費抑制の切り札として、２００８年度に導入された。腹囲の基準（男性８５センチ以上、女性９０センチ以上）、血液検査などをもとに、メタボ、または予備軍と判定。腹囲が基準内でも、血圧などの数値に異常がある人も含め、食事の改善や適度な運動の継続などの保健指導を行う。
調査は、０８年度に保健指導を終えた３０万８０００人のうち、０９年度も健診結果が追跡できた２３万３０００人が対象。
両年度の判定結果を比べたところ、メタボ該当者の割合は０８年度の２９％から２１％に減少。予備軍も４９％が３１％になった。男女別では、男性のメタボ該当者が３２％から２４％に、女性は２０％から１５％に減った。
（読売新聞）
そうなんですね！なかなか高率？なんですね！
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メタボ健診：肥満以外も指導 血圧や血糖、検査値高めなら対象
メタボリックシンドロームに注目した「特定健診・保健指導」について、厚生労働省の検討会は２７日、肥満ではないため現制度では指導対象にならないものの、血圧などが高めの人にも丁寧な情報提供や保健指導の実施が必要と認め、制度を見直す方針に合意した。厚労省は、１３年度からの制度見直しに反映させる。内臓脂肪の蓄積を生活習慣病の原因と位置づけ、腹部肥満を保健指導の第１条件としてきた現制度は、大きな転換点を迎える。
見直しでは、腹部肥満を第１条件とする現制度の枠組みは変えないが、非肥満者への対応を医療保険者や市町村などに追加で求める予定。国内外の研究では、非肥満者でも血圧や血糖などの値が高めの場合、心筋梗塞（こうそく）など心血管疾患の危険性が高まることが分かっている。このため、現制度では抜け落ちてしまう非肥満者への対応が求められていた。
また検討会は、腎臓病の検査値「血清クレアチニン」を、特定健診の検査項目に加える方向で合意した。慢性腎臓病患者には肥満でない人も多く、現制度では腎機能低下の兆候を見落とす恐れがあった。【永山悦子】
毎日新聞
そりゃそうでしょう！入れるべきでしょう！
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狂犬病：ウイルス破壊のスーパー酵素 大分大、治療に光
大分大は２７日、狂犬病ウイルスを破壊する「スーパー抗体酵素」の開発に成功したと発表した。同大によると、人から取り出した抗体を持つ遺伝子を使ったケースは世界初で、昨年１２月に米国の生命科学専門誌「ＦＡＳＥＢジャーナル」電子版に掲載された。狂犬病に有効な治療法はないが、人への応用が可能になれば、狂犬病が不治の病でなくなる可能性があるという。
工学部の宇田泰三教授（生物工学）らによるマウスを使った共同研究。同大によると、スーパー抗体酵素は特定のウイルスや細菌を狙い撃ちして無害化する酵素で、宇田教授が９８年に発見した。
今回の研究では、狂犬病ワクチンを接種した人の白血球から、抗体を持つ遺伝子を取り出し、遺伝子を分離するなどして５年間かけて狂犬病ウイルスだけを破壊するスーパー抗体酵素の製作に成功した。この酵素を狂犬病ウイルスに感染した１０匹のマウスに接種したところ、５匹が世界基準である１４日間の生存を果たした。
人への応用には今後５～１０年かかるとみられるが、投与可能な抗体酵素の医薬品が開発されれば、致死率がほぼ１００％とされる狂犬病の治療や予防につながる。また今後、この技術をがん細胞やインフルエンザウイルスに応用することも目指すという。
宇田教授によると、狂犬病による死者は発展途上国を中心に年間５万～６万人。「できるだけ早く抗体酵素の医薬品を作り、狂犬病の治療方法を確立したい」と話している。【西嶋正法】
毎日新聞
いろんなものが発見されるんですね！
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「全体の報酬減は利用者を増やすチャンス」- 介護福祉教育研修機構理事長
日本在宅介護協会東京支部のセミナー「介護保険法改正－通所介護事業における、2012年法改正の動向を探る！！」が27日に開かれた。NPO法人日本介護福祉教育研修機構の妹尾弘幸理事長（株式会社QOLサービス社長）は講演で、12年度介護報酬改定の結果、通所介護の報酬は1割以上減る可能性があると指摘。一方、介護報酬全体が下がることから、区分支給限度額に余裕が生じるとし、「（報酬減は）新たな利用者の獲得のチャンスでもある」と訴えた。
妹尾理事長は、介護報酬全体では1.2%のアップとなったものの、介護職員処遇改善交付金分を報酬内に含んだことから、「実際には全体で0.8％のマイナス」と指摘。地域区分の変更に伴い、さらに報酬が下がる地域も多いとした上で、「報酬が下がったということは、区分支給限度額にも余裕が生じるということ。新たな利用者を獲得するチャンスでもある」とし、特色あるメニューやシステムを早急に整え、ケアマネジャーに働き掛ける必要があると述べた。
また、時間区分の変更に伴い、主に6－8時間の区分でサービスを提供していた事業所が5－7時間の区分でサービスを提供した場合、1割余りの減収となると指摘。要支援や要介護1、2の軽度の利用者10人に6－8時間のサービスを提供していた事業者（現行の個別機能訓練加算１も取得）が、5－7時間のサービス提供に変わった場合、年間で73万円余りの減収になるというシミュレーションを示した。このほかシミュレーションでは、▽新たに設けられる個別機能訓練加算2を取得しなかった場合、減収額は130万円余りに達する▽事業所が7－9時間の区分でサービス提供をした場合は39万円余りの増収になる―などの結果も示された。
■「本体報酬見直しの代わりに加算が手厚い」－厚労省・菊池課長補佐
この日は、厚生労働省老健局振興課の菊池芳久課長補佐も講演し、通所介護の報酬について「本体報酬を大きく見直している代わりに、予防も含めて、いろいろな加算を厚くしている」と指摘。さらに、個別機能訓練加算2など、利用者の自立支援を促進する活動を評価する加算が多く設けられることから、「機能訓練指導員などを活用し、自立支援に資するサービスを提供することを心掛けてほしい」と述べた。また、新たな時間区分の考え方については、「（サービス提供時間が）5時間1分であっても、5－7時間の区分に含まれる」とした。
キャリアブレイン
加算が多くても加算条件が多いと何にもならないと思いませんか？
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医学部新設求め、被災県の15市長が要望書
東日本大震災で被災した岩手県や宮城県、福島県の15市長はこのほど、平野博文文部科学相や平野達男復興相らにあてて、医学部新設を求める要望書を提出した。
要望書では「ただでさえ医師不足の東北地方が、今回の震災において、医療のケアを必要とする多数の被災者に十分な医療を提供することは不可能であり、今まで潜在的だった医師不足の現状をクローズアップさせることとなった」などと指摘。さらに、福島第一原子力発電所の事故に伴い、「健康被害対策などには、将来的に多くの医師が必要」などとした上で、「医学部新設は不可欠」と訴えている。
要望書を提出したのは、▽岩手県の宮古市、大船渡市、久慈市、陸前高田市、釜石市▽宮城県の石巻市、気仙沼市、名取市、多賀城市、岩沼市、登米市、東松島市、大崎市▽福島県の相馬市、南相馬市―の15市長。
キャリアブレイン
そんなことしたらダメだって！足らないなら定員増やせばいいじゃないですか！県内定員を増やせばいいじゃないですか！
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特定健診、クレアチニン検査導入に賛成多数- 保健指導の条件化には慎重論・厚労省検討会
厚生労働省の「健診・保健指導の在り方に関する検討会」（座長＝永井良三・東大大学院教授）は27日に会合を開き、慢性腎臓病などの指標になる「血清クレアチニン値」の2013年度以降の特定健診・保健指導への検査導入をめぐって議論した。特定健診時の測定には賛成だが、保健指導の対象者を選ぶ指標にするかどうかについては、慎重な姿勢を見せる委員が多かった。
血清クレアチニン値は、現行の特定健診・保健指導制度が始まる際、厚労省の検討会で、腎機能障害の早期発見のための項目として議論に掛けられたが、尿たんぱく検査の方が有効との判断から、組み込まれなかった経緯がある。
この日の会合で、参考人としてヒアリングを受けた福島県立医科大の渡辺毅教授は、全国約58万人の特定健診の受診結果を分析した自身の研究の結果などを基に、血清クレアチニン値が、透析導入や心血管の疾患のリスクとして、尿たんぱく検査の値からは独立していると強調。その上で、医療経済的効果が期待できるとして、特定健診・保健指導に血清クレアチニン検査を取り入れる有効性を訴えた。
現在、特定健診に血清クレアチニン検査を取り入れている兵庫県尼崎市で、環境市民局市民サービス室健康支援推進担当課長を務める野口緑委員は、特定保健指導の中で血清クレアチニン値を説明すると、対象者の「高血糖や高血圧へのリスクコントロール意識が上がる」と指摘。ただ、特定保健指導対象の選定条件に加えることについては、「内臓脂肪に着目する趣旨から変わってしまうのではないか」と慎重な姿勢を示した。
また、日本医師会常任理事の保坂シゲリ委員は、「保健指導しないのであれば、（特定健診の検査項目として）要らないとなりがちだが、健康のための健診に必要かという議論であれば、臨床の現場では誰でも、クレアチニン検査はやるべきと思っている」と述べ、これに多くの委員が賛同した。
キャリアブレイン
検診はもともと早期発見が目的ですから各疾患の初期検査は全部入れればいいと思うんですけど！眼底検査も無くなってしまいましたものね！
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