医療審査の独り言

脳の形で統合失調症診断　ＭＲＩ画像を分析

　金沢医科大の川﨑康弘教授（精神神経科学）のグループは２９日までに、脳の形を見て統合失調症の診断につなげる手法を開発した。磁気共鳴画像装置（ＭＲＩ）の画像をコンピューターで分析し、患者と健常者のわずかな差を見分ける。医師による問診頼みが現状の精神疾患の診断に客観的なデータを持ち込む試みで、病気の早期発見や予防に役立てるため、同グループは精度向上に取り組む。

　病気の有無や進行の程度を脳の形態と関係づける研究は、アルツハイマー病で進んでいる。同病患者の脳では記憶などをつかさどる部位「海馬（かいば）」が萎縮することが知られる。

　統合失調症など精神疾患では、同様の研究は緒に就いたばかり。病気の診断は専ら医師の問診によっているが、診断がつけにくいケースもしばしばある。

　川﨑教授は富大大学院医学薬学研究部神経精神医学講座と協力して、進行した統合失調症患者の脳では、前頭葉や側頭葉の特定の部位が萎縮したり、周囲の溝が深まるなどの傾向があることに着目して研究を進めてきた。

　金沢医科大の松田幸久研究員が担当する最新の分析では、これらの形態的な特徴をコンピューターによって数値化して横軸に、脳の容積など男女の脳の違いを考慮した点数を縦軸に取ったグラフ上に、患者と健常者計約３００人のデータを点で表した。

　その結果「男性患者」「男性健常者」「女性患者」「女性健常者」が、はっきりと４群に分かれた。グラフ上の分類と従来の問診による診断は８～９割の高い確率で一致し、分析が診断の補助に使える可能性が示された。

　コンピューターの分析では、画像を目で見ても見分けられない小さな形の差もとらえられるため、症状がはっきり表れていない患者や病気の一歩手前の人を、早い段階で発見できると期待されるという。川﨑教授は「引き続き症例を積み重ね、追跡調査などによって分析の精度を一層高めたい」と意気込んでいる。北國新聞

画像でわかるんですね！

　パーキンソン病に関係する神経細胞の「受容体」というたんぱく質の構造解析に、京都大学などが成功した。

　この受容体に結合する物質が見つかれば、新薬開発が可能になる成果だ。英科学誌ネイチャー電子版に３０日、発表した。

　パーキンソン病は、脳内の神経細胞の異常で発症する難病で、手足の震えなどの動作障害を引き起こす。神経細胞表面にある特定の受容体に、神経伝達物質などが異常な形で結合すると、神経細胞の働きが狂ってパーキンソン病が起きるとみられる。この受容体の構造が分かれば、神経細胞の異常を抑える薬の開発につながるが、受容体を人工的に作ることは難しかった。

　京都大学の岩田想教授や千葉大学の村田武士特任准教授らはまず、酵母の遺伝子を操作するなどして、受容体と結合できる「抗体」を大量に作製した。この抗体が受容体の部品となるたんぱく質に結合すると、これらのたんぱく質同士がくっつきあい、受容体全体の結晶ができあがった。

（読売新聞）

多いからねパーキンソンの患者さん！薬早く作ってあげてほしいですよね！

　【ワシントン＝山田哲朗】米ハーバード大などが体内を泳いで進むカプセル型内視鏡の新駆動方法を開発し、学術誌バイオメディカル・マイクロデバイシズで発表した。

　商品化されれば、胃や腸の中を動き回って病気を診断したり、手術したりすることが可能になりそうだ。

　同大医学部の波多信彦准教授らは、効率的に進むことで知られる精子のべん毛運動を基に、コイルを内蔵した長さ１センチほどのテープ状の尾びれを振動させて、前進・後退できる小型駆動装置を作った。テープの動きは、磁気共鳴画像（ＭＲＩ）装置の磁気により遠隔操作する。カプセルを全長１～２センチまで小さくし、商品化を目指す。

　実用化されているカプセル型内視鏡は胃腸の動きによって移動するだけで、狙った場所を撮影できない。大阪医大なども尾びれで推進するカプセル型内視鏡を開発中だが、ハーバード大の方式はカプセルを操縦するための専用の外部機器が不要で、病院にあるＭＲＩを活用できる。

（読売新聞）

４県ＤＭＡＴ　松山空港で共同訓練

　大災害時に四国外へ負傷者を搬送する訓練が２８日、松山市の松山空港で行われ、四国４県の各災害派遣医療チーム（ＤＭＡＴ）をはじめ、航空自衛隊、災害拠点病院などの関係者約１００人が、手順などを確認した。

　ＤＭＡＴは専門的な訓練を受けた医師や看護師らで構成され、災害発生直後に被災地へ派遣される。４県のＤＭＡＴによる訓練は２００７年から毎年、持ち回りで開催。参集訓練や、負傷者の治療順位を決める「トリアージ」の訓練を実施してきた。

　東日本大震災を受けた今回は、南海地震によって四国全域で多数の負傷者が発生し、病院にも被害が出るなどして負傷者の受け入れが困難になったとの想定で訓練を開始。国からの指示を受けて県が、約３時間で松山空港滑走路脇の格納庫内に簡易ベッドや医療機器などが備わった広域医療搬送拠点（ＳＣＵ）を、陸路と空路で集合したＤＭＡＴとともに設置した。

　その後、救急車や県防災ヘリで次々と運び込まれる負傷者をチームごとに治療。トリアージを経て、伊丹、広島、福岡の各空港へと飛ぶ自衛隊のヘリに収容した。また、防災ヘリがＳＣＵから１８キロ離れた災害拠点病院の愛媛大付属病院との間を往復した。

　県医療対策課の高橋正範課長補佐は「南海地震では四国全体に被害が広がることが予想され、４県の連携を強化して災害に備えたい」と話した。２９日に、県庁で訓練の報告会や意見交換会が行われる。

（読売新聞）

こんな世の中何が起こるか？わかんないからね！

岩手県方針　建設費や機器購入代

　県は、被災地の医療復興を加速させるため、津波で建物が流された民間病院、診療所、歯科診療所が沿岸地域内で移転新築する際、建設費と医療機器の購入費を補助する方針を固めた。

　上限を設けた上で、建設費の半額と機器購入費の４分の３まで補助する方向で最終調整している。新年度当初予算案に盛り込むが、今年度中に新築した医療機関にも、既存事業を活用して同様の補助を行う。

　東日本大震災では、沿岸１２市町村で計１１３の民間病院、診療所、歯科診療所が被災した。修繕して復旧したり、仮設診療所を開設したりする動きは出ているが、新築による本格再建はほとんど進んでいない。医師の中には、流された医療機器などの借金が残っているケースも多くあり、新築による本格再建を資金面で後押しする必要があると判断した。

　被災医療機関が元の場所で新築する場合は、国の災害復旧事業による補助の対象となる場合もあるが、沿岸地域内で移転して新築する場合にも県独自に補助する。被災地以外から沿岸市町村に進出する民間医療機関も対象とする方針だ。

　財源には、２０１０年に創設した地域医療再生基金を活用する。県は、２月定例議会に提出する補正予算案で基金に１０５億円以上を積み増す予定で、これを新年度当初予算で取り崩す。

　既に新築を終えたり、年度内に新築したりする医療機関への補助には、仮設診療所の整備などのため昨年創設した「被災地域医療確保対策緊急支援事業費補助」（約１２億２０００万円）などを活用する予定だ。

（読売新聞）

締め切りあるんですかね？

搬送先探し、首都圏のネットワーク始動へ

水俣病救済の申請期限「３月末適切でない」　細野環境相

子どものうつぶせ寝に注意　保育施設で死亡の８割占める

高額の個別指導

２月には２件

担当します！

リウマチ治療にスマホ　京大とＮＴＴ、世界初

　関節リウマチの患者の歩行状態を、スマートフォン（多機能携帯電話）を使って自宅や外出先で計測、医療機関にデータを送って治療に役立てる世界初のシステムを京都大医学部付属病院（京都市左京区）とＮＴＴ（東京都）が開発し、２７日に発表した。２月１日から京大病院で実証実験を始める。

　スマートフォンに備わっている加速度や方向のセンサー、ＧＰＳ機能などを活用。患者の腰に装着して歩行ペースや左右バランスを計測し、データを定期的に専用サーバーに送信、医師が閲覧する。

　患者が、痛みのある場所を端末の画面に触れて入力したり、服薬を記録する機能もあり、医療機関を受診しなくても薬の効果を確かめることができる。

　開発チームの伊藤宣・京大病院リウマチセンター准教授は「スマートフォンの画面を通じて医師が患者にアドバイスできる双方向なシステムを目指したい」と話しており、外科治療後のリハビリテーションなどへの応用も進めていく。 京都新聞

時代は変わるね！もう語学の境は無くなっている！スマホに日本語で話せば英語、韓国語、中国語で話してくれていますよね！無料だし、、、。