昨年6月に審査された診療報酬明細書、調剤報酬明細書における薬剤点数に占める後発医薬品の点数の割合は7.5％で、前年同月に比べ0.3ポイント増加し、過去最高だったことが、厚生労働省の社会医療診療行為別調査で明らかになった。また、薬剤種類数に占める後発医薬品の種類数も0.2ポイント増の20.7％で、過去最高だった。
薬剤点数に占める後発医薬品の点数の割合について内訳を見ると、入院が6.7％（前年同月比1.1ポイント増）、院内処方（入院外・投薬）が10.4％（0.7ポイント増）、院外処方（薬局調剤）が6.4％（0.2ポイント増）と、いずれも増加。
さらに薬効分類別では、入院では血液・体液用薬が20.2％で最も高く、院内処方、院外処方では循環器官用薬がそれぞれ24.7％、21.0％で最も高かった。
また、薬剤種類数に占める後発医薬品の種類数について内訳を見ると、入院が19.4％（2.1ポイント増）、院内処方が26.0％（1.0ポイント増）、院外処方が18.4％（0.1ポイント増）と、こちらもいずれも増加した。
調査は、全国の保険医療機関1万2137施設、保険薬局4816施設の昨年6月に審査された診療報酬明細書、調剤報酬明細書46万5001件について集計した。
キャリアブレイン
確かに増えてるね！実感！
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ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）やｉＰａｄ（アイパッド）などの高機能携帯電話や情報端末を、医療現場で活用する動きが広がっている。
慈恵医大病院（東京都港区）は今月、脳卒中患者の診断に役立てる取り組みを始めた。
同病院脳神経外科の高尾洋之医師が、脳のＣＴ（コンピューター断層撮影）画像を医師のｉＰｈｏｎｅに転送し、３Ｄ（３次元）画像で自由に角度を変えて見られるアプリ（ソフト）を開発。脳血管のこぶ（動脈瘤(りゅう)）の形状から手術が可能かどうかなど、自宅や出先にいる医師の意見も聞きながら迅速な判断ができる。
他の病院でも使えるようなシステム開発のため、富士フイルムとの共同研究も今月開始。同科の村山雄一教授は、「医師不足のなか、効率的な医療が可能になり、患者にも医師にとってもメリットがある」と話す。
往診に利用しているケースもある。桜新町アーバンクリニック（東京都世田谷区）では、遠矢純一郎院長ら６人の医師・看護師がｉＰｈｏｎｅを携帯。患者の自宅からインターネットを通じてクリニックの診療記録に接続したり、写真を撮って送ったりできる。その場で紹介状を作成し、救急搬送先の病院に直接データを送ることも可能だ。患者への説明には、画面の大きなｉＰａｄも利用している。
医師らが病院のシステムと結んで検査画像を見ることができる市販の有料アプリを使っている施設もある。患者の心電図や脈拍、体温などを即時に転送して見ることができるアプリや、救急や薬の手引書などのアプリも販売されている。
日本で現在どれぐらいの施設で導入されているかは不明だが、医療へのＩＴ（情報技術）活用に詳しい東京医科歯科大の水島洋教授（医療情報学）は「医療現場では思いのほか、情報機器の利用が遅れていた。患者にタッチパネルで問診に答えてもらったり、動画で説明をしたりなど、様々な応用が期待できる」と話している。
（読売新聞）
とうとうこうなったか！しかし眼科は眼底写真や視野やOCT
の画像で転送し診断を仰ぐって今までにもやってましたよね！
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