もともとは安全で健康な出産のために赤ちゃんの発育状況を確認する超音波検査（エコー）。最近は染色体の状態まで推測可能になり両親が深刻に悩む例も増えている。しかし、妊婦の同意を得て検査している医療機関が半数程度にとどまることが、日本周産期・新生児医学会倫理委員会の調査でわかった。同学会は１３日、神戸市で開く学術集会で結果を発表し、検査や結果告知のあり方の議論を始める。
同学会倫理委員会は、安全な妊娠・出産に必要な超音波検査の性能が向上して、染色体異常まで推測できるようになっているため、医療現場での実態を知るために調査した。今年２月、地域の産婦人科医会の協力で東京都や大阪府など４都府県の産婦人科医を対象に調査を実施。１７０人から回答があった。６２％が診療所の医師だった。
通常の超音波検査で、書面で同意を取っていると回答した医師は７人（４％）、口頭同意は４４％で、合わせても半数ほどだった。同意を取っていない医師は４２％、無回答が１０％だった。
人工妊娠中絶手術が受けられる妊娠２２週未満の超音波検査で、胎児に明らかな異常がある場合、７２％の医師が「すぐに専門機関へ紹介する」と答えた。染色体異常は羊水検査をしないと確定診断できず、２０％の医師は「羊水検査を勧める」と回答した。２２％の医師は、「人工中絶という選択肢があることを説明する」と答えた。
超音波検査の結果が人工中絶の誘因とならないように、中絶ができない２２週以降になるのを待って異常を伝え、「専門機関に紹介する」とした医師も５％いた。
調査結果をまとめた大阪大総合周産期母子医療センターの和田和子講師は「尿検査ぐらいの軽い気持ちで超音波検査を受ける妊婦さんが多いが、重い結果を伝えられ、深刻な衝撃を受ける夫婦も少なくない。告知後の夫婦に対するケア、知りたくないという権利を守る態勢などが必要ではないか。議論を深めたい」と話している。（大岩ゆり）朝日
最近なんでも同意？
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