自治医科大精神医学教室の加藤敏教授はこのほど、東京都内で開かれた「第31回メンタルヘルス大会」（主催＝財団法人日本生産性本部メンタル・ヘルス研究所）で講演し、「職場結合性うつ病」の患者への対応として、「（医師は）治る病気であることをしっかり自信を持って伝えて、患者に希望を持たせることが大事」などと述べた。
加藤教授は、「職場結合性うつ病とはなにか－職場の変化と若い世代の不適応－」と題して講演。職場での過重な仕事で心身が疲弊して発症し、睡眠障害（不眠）や「不安・焦燥感」などを伴ううつ病を「職場結合性うつ病」と定義付けた。
加藤教授によると、以前は患者本人が熱心に仕事をし過ぎてうつ病になるなど、「自分で招く」うつ病が主流で、患者は罪責妄想に苦しめられる傾向にあったが、近年見られる「職場結合性うつ病」は、職場や社会が厳密性やスピードなど完全主義を求めるために「強いられる」うつ病であり、不合理感や攻撃性を伴う患者が多いという。
また、何もする気が起きない、気持ちが沈むなどの制止症状ではなく、「不安・焦燥感」を示す患者が目立ち、パニック発作などからうつ病が発覚するケースも見られるという。しかし、自殺企図や発作などで救急搬送された場合に、「不安障害と思われて、うつ病と診断されずに終わっているケースは多いのではないか」などと指摘した。
このほか、うつ病が長引きやすい背景として、▽ゆっくり休むゆとりがない▽入院後の職場復帰の心配▽家族、会社からのプレッシャー－などを挙げた。
外来での対応について加藤教授は、「医師は（うつ病患者の）自殺率や、治りにくいことを心配するが、患者には治る病気であることをしっかり自信を持って伝えて、患者に希望を持たせることが大事」などと述べた。その上で、患者から「困難な状況を跳ね返す力」を引き出すような姿勢で接し、前向きな方向性を示す必要があるとした。
また、「神経症」段階の治療では、仕事を続けた状態で睡眠導入剤の処方や職場調整などを行い、「精神病」段階では、ストレスケア病棟などへの入院や休職、職場調整や就労支援デイケアの関与などが望ましいとした。
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最近おおいんですょね。
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