自治医科大精神医学教室の加藤敏教授はこのほど、東京都内で開かれた「第31回メンタルヘルス大会」（主催＝財団法人日本生産性本部メンタル・ヘルス研究所）で講演し、「職場結合性うつ病」の患者への対応として、「（医師は）治る病気であることをしっかり自信を持って伝えて、患者に希望を持たせることが大事」などと述べた。
加藤教授は、「職場結合性うつ病とはなにか－職場の変化と若い世代の不適応－」と題して講演。職場での過重な仕事で心身が疲弊して発症し、睡眠障害（不眠）や「不安・焦燥感」などを伴ううつ病を「職場結合性うつ病」と定義付けた。
加藤教授によると、以前は患者本人が熱心に仕事をし過ぎてうつ病になるなど、「自分で招く」うつ病が主流で、患者は罪責妄想に苦しめられる傾向にあったが、近年見られる「職場結合性うつ病」は、職場や社会が厳密性やスピードなど完全主義を求めるために「強いられる」うつ病であり、不合理感や攻撃性を伴う患者が多いという。
また、何もする気が起きない、気持ちが沈むなどの制止症状ではなく、「不安・焦燥感」を示す患者が目立ち、パニック発作などからうつ病が発覚するケースも見られるという。しかし、自殺企図や発作などで救急搬送された場合に、「不安障害と思われて、うつ病と診断されずに終わっているケースは多いのではないか」などと指摘した。
このほか、うつ病が長引きやすい背景として、▽ゆっくり休むゆとりがない▽入院後の職場復帰の心配▽家族、会社からのプレッシャー－などを挙げた。
外来での対応について加藤教授は、「医師は（うつ病患者の）自殺率や、治りにくいことを心配するが、患者には治る病気であることをしっかり自信を持って伝えて、患者に希望を持たせることが大事」などと述べた。その上で、患者から「困難な状況を跳ね返す力」を引き出すような姿勢で接し、前向きな方向性を示す必要があるとした。
また、「神経症」段階の治療では、仕事を続けた状態で睡眠導入剤の処方や職場調整などを行い、「精神病」段階では、ストレスケア病棟などへの入院や休職、職場調整や就労支援デイケアの関与などが望ましいとした。
キャリアブレイン
最近おおいんですょね。
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昨年の医療用医薬品市場、6兆7千億円余―富士経済
マーケティング会社の富士経済は8月31日、国内の医療用医薬品市場を総括した報告書をまとめた。報告書は、2008年の医療用医薬品の市場規模を前年比1.5％増の6兆7365億円としている。 【関連記事】 スイッチOTC市場の拡大、08年の一般用医薬品市場の微増維持に寄与 強力なコスト削減が進行―米製薬大手の決算 一般用医薬品の販売方法変更、「知っていた」は26％ 酸化マグネシウムのリスク区分を据え置き―安全対策調査会 糖尿病治療剤市場、17年には3770億円と予測－富士経済 調査は今年5－7月に行われ、製薬企業などへのヒアリングと関連文献などを基に分析した。 報告書は、08年の医療用医薬品市場について、5.2％引き下げられた薬価改定があったものの、抗がん剤、抗リウマチ剤で高薬価の新薬が発売されたことなどにより、前年比1.5％増の6兆7365億円としている。 今後の医療用医薬品市場の動向については、「国内の人口減少や、医療費抑制のための診療報酬や薬価の引き下げなどで、市場環境は厳しくなる」と予測しながらも、市場自体は拡大を続けるとした。市場規模は、16年に7兆9642億円（08年比18.2％増）にまで成長すると見込んでいる。 今後、実績を伸ばす領域としては、団塊世代の高齢化を受けて、対象疾患の患者数が増加するとみられる「糖尿病治療剤」「抗がん剤」「抗リウマチ剤」「骨粗鬆症治療剤」「前立腺肥大症治療剤」などを挙げた。 このほか、「禁煙補助剤」などについては、治療概念の薄かった疾患に対する保険適応の薬剤が発売されることによって、受診患者数が増加するとともに、市場が成長していくと予想している。キャリアブレイン
どんどん多くなる薬剤費
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民主党の鳩山代表が３０日夜から３１日未明に記者会見などで語った主な発言は次の通り。
【三つの交代】一つは政権交代。長く続いた自民党政権に対し、国民が新たな政権を選択した。二つ目は、古い政治から新しい政治への交代。市民が中心となる政治を作り出していく。三つ目は、主権の交代だ。官僚主権の政治から、国民主導の政治になるかどうかが問われる。三つの交代の意義をしっかりつかみ、国民の期待に応える政治を興していきたい。
【連立政権】当然、社民党、国民新党と連立を組みたい。他の野党の気持ちをしっかりうかがい、動いていく。（協力が）閣内か閣外かは、社民党、国民新党などの気持ちにも配慮する。
【人事】党三役のメンバーと、どのように進めるか相談して決めたい。早急に決める環境ではない。（小沢代表代行の扱いは）来年の参院選を見据えながら（考える）。選挙をここまで大勝利に導いた大きな功績がある。これをどう評価するか。本人の意思も尊重したい。（代表代行続投という）そういった考えも一つあるが、決めているわけではない。
【国家戦略局】まず法的整備が必要ない形で動かすとすれば、「国家戦略室」という形でいいのではないか。担当大臣を置いて、国家的な大きな仕事を行っていただく。政調会長並みの方をそのポストに就けたいと考えている。
【２００９年度補正予算】４兆円以上のカネが基金として使われる。今年の景気対策にまるでならない。本格的に見直す必要がある。
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死亡事故につながりかねない飲酒運転について、厚生労働省研究班が全国規模で実施した初の調査結果がまとまった。男性では３割以上が「飲酒運転をしたことがある」と回答。お酒が体内で分解される時間についての誤解が目立ち、自覚がないまま飲酒運転をしている人が多数いるとみられている。
昨年６～７月、無作為に選んだ全国の２０歳以上の男女７５００人に質問し、４１２３人から有効回答を得た。これまで、飲酒運転で免許を取り消された人らを対象にした調査はあったが、一般住民を対象に全国規模で聞いた例はないという。
飲酒運転の経験があるとしたのは回答した男性の３２％で平均年齢５３歳。７％の人が検挙された経験があった。女性の経験者は８％で平均４３歳。
飲酒運転で２回以上検挙されたことがある男性では、６８％の人が週に５日以上飲酒し、３２％は１回に飲む量が日本酒に換算して３合以上（アルコール６０グラム以上）だった。飲酒運転をしない人ではそれぞれ３１％、８％。ふだんからたくさん飲む習慣が飲酒運転につながりやすいという傾向がはっきり出た。
呼気１リットル当たりのアルコール量が０．１５ミリグラム以上になると、酒気帯び運転に問われる。道路交通法によるこうした規制以前の問題として、飲酒の影響が残る間は運転をしないのが当然だ。
お酒が分解される時間は体格や体質によって違いがあるが、一般的には１時間当たりアルコール５グラムほどとされている。医学的には、２５度の焼酎を３合飲んだら、その後約２２時間は運転すべきではないと言える。だが、飲酒運転経験者では平均約１３時間、経験がないとした人でも平均約１６時間たてば、運転は可能になると誤って答えていた。
研究班は「夜にたくさん飲んでも、朝になればお酒が抜けていると誤解し、自覚がないまま飲酒運転している例が少なくないはず」とみる。
調査の中心だった樋口進・国立病院機構久里浜アルコール症センター副院長は「飲酒運転をなくすには多量飲酒の問題に取り組まないといけない」と話す。（田村建二） 朝日
私は飲めないからこういうことはないんですが？今は見つかったら懲戒免職なんですよね？
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第45回衆院選は30日、投票、即日開票される。自民、公明両党による連立政権の継続か、民主党中心の新政権への交代かが最大の焦点になる。選挙結果は今後の経済、社会保障、外交・安全保障など日本の重要政策の行方を大きく左右する。小選挙区300、比例代表180の合計480議席を争い、31日未明に新勢力が判明する見通しだ。
衆院選は2005年９月以来で、投票時間は原則、午前７時から午後８時まで。立候補者数は小選挙区と比例代表の重複立候補分を除くと1374人で、競争率は2.86倍。そのうち小選挙区は立候補者1139人で、競争率は3.79倍となった。
立候補者の党派別内訳では、自民党326人、民主党330人、公明党51人、共産党171人、社民党37人、国民新党18人、みんなの党15人、改革クラブ１人、新党日本８人、諸派347人、無所属70人。自民、民主は300選挙区の９割弱にあたる263選挙区で公認候補が直接対決した。投票率も選挙結果に大きな影響を及ぼすとみられる。小泉純一郎首相の下で、郵政民営化の是非などが注目を集めた前回衆院選では、小選挙区の投票率は67.51％と近年では高水準だった。 (日経)
今日はいよいよ選挙ですね。今から行きます。1番で行くと選挙の投票箱に何も入っていませんという事を確認しサインするんですが、いつもしてるんです。
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| 変えられるか精神科医の処方 多剤大量投与の解消問題 |
| 株じほう 統合失調症に対する抗精神病薬の多剤大量投与の解消が、厚生労働省の「今後の精神保健医療福祉のあり方等に関する検討会」で議論されている。「効果が上がるとのエビデンスはなく、むしろ副作用リスクが高まる」との指摘があるためだ。解消に向け今後、診療報酬上の措置や、投薬状況の情報公開などが検討される可能性もある。検討会は今秋に結論を出す見通しだ。 ●日本で依然目立つ多剤大量投与 厚労省は2004年9月に、精神保健医療福祉体系の再編や基盤強化を目指した「精神保健医療福祉の改革ビジョン」を発表。ビジョンでは04年からの10年間を「第１期」と「第２期」に分けて改革を進める方針を掲げているが、今秋から後半５年間の第２期に突入するため、厚労省は08年４月に同検討会を立ち上げ、重点施策の議論を重ねてきた。 すでに22回の会合を行っており、次回９月の会合から全体の取りまとめ議論に入る。精神科医療の改革論議では、統合失調症患者に対する抗精神病薬の多剤大量投与の解消が焦点の１つに位置付けられている。 統合失調症に対する処方は、欧米では「単剤投与が当たり前」とされるが、日本では依然として多剤大量投与が頻繁に行われているとされる。 厚労省が検討会に提出した国際比較データによると、３剤以上併用している割合、投与量はともに日本が突出して多い。また07年社会医療診療行為別調査でみても、処方薬剤は平均７・68種類と多く、10種類以上を処方していたケースは３割近くを占める。 なぜ多剤大量投与が多いのか。厚労省は、「日本では入院を中心に治療が行われ、多くの患者を少ないスタッフで管理しなければならなかったため、薬剤投与が多くなりがちだった。そうした歴史的な背景が理由の１つに考えられる」と話す。 ●副作用リスクが上がるだけとの指摘も しかし英ＮＩＣＥ（国立医療技術評価機構）のガイドラインは多剤大量投与について、「効果が上がることを支持する証拠はほとんどない。高用量になり、副作用のリスクを上げる」と指摘している。また日本でも「単剤投与の方が多剤大量投与よりも入院中の症状改善が良好」との研究結果があり、厚労省は、「精神科医療の質向上のためには、多剤大量投与を改善し、単剤への切り替えを進めることが必要」と指摘する。 改善策としては、「単剤投与への切り替えの評価」と「投与状況の情報公開」などが浮上している。 前者では、04年度診療報酬改定で設けた「特定抗精神病薬治療管理加算」の算定要件の見直しなどが検討対象になりそうだ。同管理加算は、精神科の包括評価病棟の統合失調症患者に対し、計画的な医学管理の下で非定型抗精神病薬による治療や、療養上必要な指導を行った場合に算定する。もともと単剤への切り替えを促進する狙いも込めていたが、現時点ではあまり機能していないという。 後者では、医療機関の機能やサービスを国民に情報公開するための「医療機能情報提供制度」を活用して、抗精神病薬の投与状況を国民に広く周知するといった施策が検討される可能性もある。投与状況が国民の目に触れるようにすることで、医師に処方の改善を促すことが狙いだ。 ●実効性のある結論を 検討会では、「今すぐに改善すべき」と見直しに積極的な意見がある一方で、「併用が必要な場合もある。すべてを否定するのはどうか」と慎重な意見もある。 見直しの進め方についても、「医師任せでは変わらない。行政の後押しが必要」との主張に対し、「医師の判断に任せるべき」との反論もあり、結論までには至っていない。 多剤大量投与の問題は以前から指摘されていたが、臨床現場には「効果がある。減らすと悪化する」と考える医師もおり、いまだ改善には至っていない。こうした精神科医の意識を変え、多剤大量投与を解消できるか。検討会には実効性のある結論が求められる。（佐藤 慎也） 私の知り合いの女性も長く多剤をのんでましたが、原因になっていたＤＶでの離婚が成立して多剤から解放されました！ |
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家庭用のオゾン発生器のうち、人体に影響を及ぼすほどの高濃度オゾンが排出される製品が確認されたと国民生活センターが２７日発表した。同センターが計測した濃度の最高値は、日本産業衛生学会が定めた労働者向けの許容濃度の約１００倍で、呼吸困難や昏睡（こんすい）を引き起こすレベルだった。
オゾンには強力な殺菌力や脱臭作用があるが、濃度や量によっては人体に悪影響がある。同センターは消費者の相談などをもとに７製品を選び、室内で３０分間運転させるテストをした。
結果によると、最も高濃度となった製品では室内の濃度が許容基準の約１０倍になった。停止後、基準値に戻るまでに約３時間かかった。また、排出口付近では最高で基準の約１００倍を超える濃度を計測した。室内と排出口の濃度でともに基準をクリアしたのは１製品だった。
国内では家庭用には濃度の規制や安全性の基準はない。鼻づまりに効果があるとして直接ホースでオゾンを吸い込むよう使用法が記された製品もある。
全国の消費生活センターには、オゾン発生器に関する相談が過去５年間に計４１０件寄せられており、センターは「専門知識のない消費者が安全に使用することは難しく、購入は避けた方がいい」と注意を呼びかけている。 朝日
最近オゾンも新聞活字多く見えますね！
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総務省は２８日、国や自治体に対する０８年度の不服申し立ての処理状況を発表した。自治体への申し立ては２万５３１６件で、０６年度の前回調査から９１４６件増。４割にあたる１万３９８件は、０８年４月開始の後期高齢者医療制度についての不服だった。
厚生労働省によると、医療保険で７５歳以上を切り離して運営する同制度については「年齢による差別は憲法違反」「保険料を年金から天引きするのはおかしい」といった制度そのものへの不服申し立てが４～６月に殺到。ただ、こうした内容は審査対象外で、ほぼ却下されたという。このほか「保険料が高くなった」「算定方法に納得がいかない」といった内容も多かったという。
総務省のまとめでは、後期高齢者医療制度についての不服申し立てで０８年度中に処理されたのは７２８６件。うち不服が認められたのは１件だけで、内容を審査した上での棄却が４８９７件、門前払いにあたる却下が２３７６件。残り１２件は申立人が亡くなるなどして結論が出なかった。
一方、国に対する不服申し立ては２万１２９６件で、０６年度よりも２５２２件増。asahi
医療関係に国民は不満あるんですよ？！医療関係者も不満なんですよ！
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高速道路無料化撤回を民主に要望－保団連
全国保険医団体連合会（保団連）は8月26日、民主党の鳩山由紀夫代表にあてて高速道路料金の無料化撤回を求める要望書を送付した。保団連では、無料化により「大気汚染が激化し、ぜんそくなどの公害疾患の増大を招くことが危惧される」としている。
民主党はマニフェストの中で、「高速道路を原則無料化して、地域経済の活性化を図る」とし、所要額として1兆3000億円程度を見込んでいる。
要望書では、「高速道路を原則無料化」は同党の「環境基本政策に矛盾」と指摘。
また「1兆3000億円」の財源についても、「高速道路料金のうちから旧道路公団に支払うことが定められている借金返済を、国民の税金で賄うことはとてもおかしなこと」と主張している。
保団連は、公共交通機関を利用しやすくし、自動車依存を緩和することでCO2排出抑制を考えるべきとし、高速道路料金の無料化について、撤回を含め再考するよう求めた。
キャリアブレイン
公共施設の利用は協力してます！
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「新型」治療、抗ウイルス薬のガイドラインを公表―感染研
国立感染症研究所は8月26日、WHOがこのほど発行した新型インフルエンザ患者への抗ウイルス薬の使用方法に関するガイドラインをホームページ上で公表した。
ガイドラインは、初期治療の判断について「臨床症状」と「地域のウイルスの流行状況」で決定すべきと指摘。ウイルスがまん延している地域でインフルエンザ様症状を呈している患者については、新型インフルエンザと推測すべきとして、「治療開始の判断は検査結果を待つべきではない」としている。
ただ、新型インフルエンザ患者について、ほとんどは典型的なインフルエンザ様症状を呈し、治療薬を服用しなくても完治していると指摘した上で、もともと健康な患者で合併症を呈していない場合は、「抗ウイルス薬で治療する必要はない」としている。
一方、受診時に既に重症であるか、状況が悪化し始めている場合は、妊婦や小児、乳幼児なども含むすべての患者に対し、できる限り早くタミフルによる治療を開始することを推奨。症状出現後48時間以内に治療を開始することと良好な治療成績には強い関連があるとの研究結果を示すとともに、こうした患者については、治療の開始時期が遅くなってもタミフルによる治療を行うべきとした。また、タミフルがなかったり、何らかの理由で使用できなかったりする場合は、リレンザを投与することも可能としている。
また、「重症化」のリスクの高い基礎疾患を持つ人についても、タミフルとリレンザによる治療を勧めている。
小児については、重症であるか症状が悪化している患者、重症化や合併症併発のリスクが高い5歳以下の患者に対しては、速やかな抗ウイルス薬の投与を推奨。一方、5歳以上の健康な児童については、病気が長引いたり、症状が悪化したりしている場合を除き、投与は「必要ない」としている。
さらに、基礎疾患を持っていることが重症化の確実な条件ではなく、世界の重症例の約4割が罹患前は健康な子どもや50歳以下の成人だったことや、重症例の中には症状発症5－6日後に突然、症状が悪化するケースがあったことを紹介。臨床医や自宅での加療に携わっている人などに、重症化の兆候を注意して観察することを求めている。
重症化の兆候については、「活動中あるいは安静時の頻呼吸」「呼吸困難」「蒼白」「血痰もしくは着色した痰」「胸部の痛み」「精神状態の変化」「3日以上続く高熱」「低血圧」を挙げた。また、小児の場合には「促迫呼吸」「注意力散漫」「起床困難」「遊ぶことへの興味の減退」も含まれるとしている。
これらの兆候が見られた場合は、タミフルによる治療開始など緊急対応を取るべきとし、重症であるか、症状の悪化が進行した場合は、通常よりもタミフルの投与量を増やしたり、投与期間を延長したりすることを考慮すべきとしている。
キャリアブレイン
ガイドライン出たんですね！？
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