医療機関などからコード化の取り組みを聞き取り
厚生労働省の「医療機器の流通改善に関する懇談会」（座長＝嶋口充輝・医療科学研究所所長）は7月10日、第5回会合を開き、医療機器のメーカー、卸売業、医療機関による「コード化」（バーコードなどの「コード」で表示）の先駆的な取り組みについてヒアリングを行った。
医療機器メーカー「テルモ」の星野正紀氏は、同社でコード化により得られた効果として、商品の配送の間違いがなくなったことや、データ入力の手間が省けたことを指摘。また、コード化を普及するための課題としては、メーカー、卸売業、医療機関がそれぞれ独自のコードで動いているため、共通のコードに切り替えることが困難であることなどを挙げた。
医療機器商社「栗原医療器械店」の富岡一幸氏は、同社のバーコードの活用事例などを説明。入荷時にバーコードが貼り付けられていない商品には、同社がバーコードを貼り付け、在庫管理や出荷の確認はすべてバーコードを利用するという。
今後の取り組みとしては、医療機関との連携がほとんどないため、望ましい形態を検討していく考えを示した。
京都第二赤十字病院の田中聖人氏は、▽統一したコーディングによって得られる効果▽コード化が進まない要因▽普及のための課題▽普及のための方策―について説明した。
効果として、医療機器の滅菌行程で問題が生じたときに、確実に追跡できることなどを挙げた。課題としては、院内の誰がコード化を先導するかなどがあるという。また、臨床現場でコードを取り扱う看護師が使いやすいシステムをつくるべきと指摘した。
嶋口座長は3人の報告を聞いた上で、バーコードなどは従来、メーカーを起点に卸売、医療機関の流れで考えられてきたが、「時代の流れとしては、ユーザーサイド（医療機関）の方からバーコードのあり方を考えていく時期が来たのではないか」などと述べ、医療機関を起点にコード化を検討する必要性を示した。
次回の会合は9月ごろに開かれ、海外でのコード化の事例紹介を行う予定だ。
キャリアブレイン
コード難しいですね、。システム化は廃止も多いし！
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