「薬歴管理」は薬剤師の新たな役割
医業経営コンサルタントグループのMMPG（メディカル・マネジメント・プランニング・グループ、東京都中央区）は1月22日、「どうなる日本の医療2009！」をテーマに、定例研修会を都内で開いた。京大大学院経済研究科の西村周三教授が、薬学部の定員増に伴う薬剤師の増加について言及。高齢者への重複投薬を防ぐための薬剤師の新たな役割として、『薬歴管理』を提案した。
西村教授は、「少子高齢化社会における医療制度」をテーマに講演。「薬学部の定員が増えているため、薬剤師が増え過ぎている」と指摘し、薬剤師を有効活用するための案として「薬歴管理」を挙げた。この中で、「投与薬の相互作用を把握し、高齢者への重複投薬を防止する必要がある。診療報酬上の評価方法を検討し、患者自身が服用している医薬品の情報を確認できるようにすべきだ」と述べた。
また、がん患者の不安を取り除くための取り組みとして、英国の任意団体「ディペックス」の映像データベースについて紹介した。このデータベースは、がん患者に▽病名を聞いた時の気持ち▽手術後の感想▽同じ診断を受けた人に伝えたいこと▽医師や看護師に伝えたいこと―などをインタビューし、映像資料としてまとめたもの。日本でも、07年度の「厚生労働科学研究費補助金」を受けた研究班と任意団体「ディペックス・ジャパン」が、乳がん、前立腺がんの患者のインタビュー映像の収集や活用法の模索などを始めているという。
また、MMPGの水野肇副会長が「激動の医療界の先行きを読む」と題して講演し、消費税率引き上げの是非について言及。「最終的に消費税率を上げることはやむを得ないと思うが、その前にやるべきことはたくさんある。まずは、高齢者への臓器別医療やメタボ健診など医療の無駄を省くべき」と強調した。「高齢者への臓器別医療」については、「多くの診療科にかかる人はその都度、検査費用や初診料、再診料を払っている」と指摘。「どのような医療を、どの順番で受けるかなどを判断するためにも、まず総合医（家庭医）を持つ必要がある」とした。また、「メタボ健診」については「太っていることを病気と決め付けること自体が問題」との見解を表明。健診の実施に莫大（ばくだい）な費用が掛かると指摘し、「医療費が減ることは99.9％ない」と強調した。
元厚生労働事務次官で、日赤の大塚義治副社長は「2009年の医療界を予測する」と題して講演し、現在の医療界が抱える課題として、▽地域における医療機能のネットワーク化▽診療報酬体系の見直し▽人的資源の養成・確保▽在宅医療・介護の充実－を挙げた。
今後、診療報酬が「医療施設の機能分化の推進」と「在宅医療の重視」を大きな柱としたものになることについては、「（方向性は）十分了解できる」としたが、診療報酬の決定プロセスについては、「医療関係者がそれをそしゃくできる時間的な余裕が欲しい」と要望した。
「在宅医療・介護の充実」では、看護師の積極的な活用を提案。少子化の影響などで新人看護師の増加が見込めないため、潜在看護師の掘り起こしや退職者を減らすなどの対策が必要だとした。
キャリアブレイン
薬手帳は発行してもらわないとダメですよね、調剤薬局が増えてくると意味は重要。
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