多発性硬化症の治らない原因を特定―慶應大グループ
神経難病・多発性硬化症に関する再生医薬開発研究に取り組んでいる慶應大医学部神経内科、解剖学教室の研究グループ（鈴木則宏教授・相磯貞和教授・中原仁講師）は、多発性硬化症で神経機能を支える髄鞘の自己再生能力が低下する原因を特定したと発表した。世界初の成果で、新たな髄鞘再生医薬の開発が期待されるという。成果は、国際医学誌「The Journal of Clinical Investigation」誌2009年1月号に掲載された。
多発性硬化症は、若年女性に多くみられる原因不明の神経疾患で、世界で約250万人、日本では1万2000人の患者がいる。脳、脊髄、視神経（中枢神経系）に病変が多発性に出現し、四肢まひや失明などさまざまな神経症状が一度に現れる。多くの患者が発病後、10年ほどで車いすや寝たきりの生活を余儀なくされる。
多発性硬化症では、神経機能を支える髄鞘が20歳代後半から30歳頃を起点に、脳や脊髄などで多発性に崩壊（脱髄）し、神経機能に支障をきたす。その後は、平均して半年から2年に1度髄鞘の崩壊が起こり、神経機能は進行性に失われる。
中枢神経系で髄鞘を形成しているのは、「オリゴデンドロサイト」と呼ばれる細胞。多発性硬化症の病変では、脱髄に伴ってオリゴデンドロサイトが死滅する。しかし、脱髄病変後も「未熟なオリゴデンドロサイト」である「オリゴデンドロサイト前駆細胞（OPC）」は多数残っている。本来、OPCは能動的にオリゴデンドロサイトへ成長し、髄鞘をほぼ完全に修復する能力を持っている。多発性硬化症では、OPCが残っているにもかかわらず、なぜ能動的にオリゴデンドロサイトへ成長することもなく、また髄鞘を修復できないのかは解明されていなかった。
OPCがオリゴデンドロサイトへ成長するには、その成長にかかわるDNA上の遺伝子情報を読み出すことが必要になる。DNA上の遺伝子情報を読み出す役割を担うのは転写因子と呼ばれるタンパク質群で、OPCがオリゴデンドロサイトへ成長する際に使用される転写因子は、NICDと呼ばれるタンパク質だ。
OPCが脱髄した神経軸索を感知すると、OPC内部にNICDが出現する。NICDはOPC内部で、DNAが保管されている核の内部に入り、DNA上の情報を読み出すが、このためにはImportinと呼ばれる運搬タンパク質に乗って、核膜に空いた小さなゲート（核孔）を通る必要がある。
研究ではまず、多発性硬化症脳を細かく解析。髄鞘の自然再生が成功したわずかな例外的病変のOPCでは、NICDが核内に移動して遺伝子情報の読み出しに成功しているのに対し、再生に失敗した大多数の病変では、NICDが核内に入れず、細胞質内に残っていることが分かった。
再生に失敗したOPCでは、NICDがImportinに搭載されるまでは成功していたものの、Importinの運搬能力を阻害するTIP30分子が異常に増加、結果的にNICDが核内へ移送されず、オリゴデンドロサイトへの成長や髄鞘再生に必要な遺伝子情報を読み出せなくなっていた。
こうした研究の結果、多発性硬化症の脳において病変部位に髄鞘再生を妨げるTIP30分子が過剰に発現していることが、髄鞘の再生能力が乏しい原因と特定した。
今後、研究成果は発症により傷ついた髄鞘を修復し後遺症を回復させる「再生治療」に生かすことが期待される。
キャリアブレイン
私の患者にも多発性硬化症の患者診てます。困ってます。
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医療費がかさむという理由で受診を控えた経験がある人が4割を超えていることが、全国の2000人を対象に日本経済新聞社が実施した調査で分かった。医療機関の閉鎖や診療科の縮小が身近であったとする回答は3割近く。誰でも必要なときに必要な医療を受けられる「フリーアクセス」の確保が難しくなり、医療に対する不安が強まりつつある実態が浮かんだ。
調査は今年11月、全国の20歳以上の男女各1000人を対象に実施。1407人（70.4％）から有効回答を得た。
医療費の自己負担額について「高い」と感じる人は半数を超え、42.5％は医療費がかさむために医療機関の受診を控えた経験があると回答した。2005年に日経が実施した調査で、同様の設問に「ある」と答えたのは34.2％。景気後退が受診抑制につながっているとみられる。日経
４割も控えてるんだ！重症にならなければいいが？
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師走の慌ただしさを増した金曜日の午後１１時半、酒に酔って転倒した６０代の男性が、東京都墨田区の白鬚橋(しらひげばし)病院に運ばれてきた。男性は頭から出血しており、ＣＴ（コンピューター断層撮影）検査で、脳などの様子を調べることになった。
「３０代男性、めいてい状態で自転車から転倒」。その間に、別の救急車からの要請を受け入れ、さらに約１０分後にも、飲酒後に意識を失った別の救急患者を引き受けた。
２５分間に救急車が３台。看護師は「いつもこんな感じ。特に週末は酒に酔った患者が多い」と事もなげに話す。
次々に到着する急患の診察に追われる２人の当直医と看護師。６０代の男性は検査の結果、脳に異常はなく、傷口の処置をするまで、約１時間、廊下で待つことになった。
都内で約３３０ある救急病院のひとつである同病院は、都内でも指折りの年間約６８００台の救急車を受け入れる。この日午後５時から翌朝９時までに受け入れた救急車は１５台。そのほかに、徒歩などで訪れる患者もいる。
東京で昨年救急搬送された患者は約６２万人。１０年間で約３割増えた。一方、救急病院は１０年前より２割減った。人口当たりの救急病院の数では、全国の都道府県で４３番目の少なさだ。
都の救急医療対策協議会の委員を務める院長の石原哲(とおる)さんは「医師不足のため、当直医の確保が難しくなった。小規模病院を中心に、救急をやめる病院が相次いでいる」と指摘する。
同区内でもここ数年で５病院が救急から撤退。残った病院の負担が重くなっている。石原さんは「救急病院はどこもぎりぎりの状態でやっている」と話す。
総務省消防庁によると昨年、全国で救急搬送された重症患者約４１万人のうち、受け入れ拒否が１回以上あったのは約６万件。「空きベッドがない」「処置中」などが主な理由だ。
同病院は、救急車は原則断らない。たとえ空きベッドがなくても、とりあえず受け、応急治療をしたうえで入院が必要ならば他の病院へ転送する。「地域の救急病院として、地域の救急患者には責任を持つ」との姿勢からだ。
たらい回しをなくすため、まず、すべての患者を受け入れるＥＲ（救急治療室）を看板に掲げた病院も全国で増えつつある。だが、救急受け入れ態勢が万全な病院はそう多くない。信頼の医療構築へ、模索の続く救急現場を取材した。
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