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↓実際にまともに国が研究費を出していれば、「受け取らない」大学も出てくるでしょうが、まともに国が研究費を出していない現状をちゃんと知って書いてほしいなぁ>マスコミさんには
こんな書き方するのは、じゃ、霞を食って研究が出来るというのか?疑問が大いにあります。
イノベーションジャパン!の掛け声はよくても「満足に研究できるような研究費」なしには、イノベーションも基礎研究もないんじゃないの?産学連携も必要だとか言うけど、規制だので縛れば、ますます「研究」しようという人はいなくなるのではないでしょうか?もう少し、バランスを考えてほしいものです。
読売新聞 2008/04/28
医学部を持つ全国の大学のうち、医師ら教員が製薬企業などから得た研究費や講演料を届け出たり、研究の独立性が保たれるかどうかを審査、監督したりするルールを策定、実施しているのは3割に過ぎないことが、読売新聞の調査でわかった。
特に私立大では、ルールを持つのは回答した24校中1校だけで、医師と企業の資金関係を「開示できる」としたのも2校にとどまり、情報公開の遅れが浮き彫りになった。
調査は全国80大学(国公立51、私立29)に文書で行い、74校(国公立50、私立24)から回答を得た。ルールを作成しているのは23校で、実際に運用しているのは20校(27%)だった。そのうち国公立が19校で、私立は1校だけだった。
教員が企業から得た役員報酬や顧問料、特許権料、株式の保有、講演料や原稿料、研究費などのうち、大学への届け出が必要な場合の金額は「年間100万円以上」としたところが多かった。8校では届け出対象を本人のみとし、15校では家族も含めた。
ルールを持たない51校のうち、25校は「今年度内に作成、または作成を検討する」としたが、26校は「未定」だった。
企業から医師への資金提供を巡っては、薬物療法などの目安を定めた診療指針の作成委員を務める国公立大の医師の約9割が、製薬企業から寄付金を受け取っていたことが、読売新聞の調査で既に明らかになっている。しかし、私立大の場合、指針の作成委員に名を連ねる教授らも多いものの、製薬企業との資金関係はベールに包まれているのが実情だ。
寄付金について、国公立大のほとんどは、情報公開制度に基づき、受領した教員、講座名や提供した企業名、金額を開示している。一方、私立大では、今回の本紙調査に対し、10校が寄付金の総額(平均2億9400万円)は回答したが、個別の資金関係を「開示できる」としたのは東京医大、東海大の2校だけだった。調査に「答えられない」とした私立大も数校あり、情報開示に後ろ向きな姿勢が目立った。
資金についてルールを設けている私立大は慶応大だけで、医学部教員に外部委員(弁護士)1人を含めた委員会で、企業の資金提供で行う研究について審査、勧告などを行う。
インフルエンザ治療薬「タミフル」に関する厚生労働省研究班の医師が治療薬メーカーから寄付金を得ていた問題を機に、厚労省は先月、2010年度から、大学の医師が同省研究費を申請する場合、所属大学が資金関係のルールを運用していることを条件とすることを決めた。
ルール策定と情報公開を急ぐべきだ。
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U.S.FrontLine 2007/09/12
心臓病のリスクが指摘されていた英グラクソスミスクライン(GSK)の糖尿病治療薬「アバンディア」と武田薬品工業の同「アクトス」の安全性に関し、2つの新しい調査報告が米医師会ジャーナル(JAMA)に掲載された。
ニューヨーク・タイムズによると、ウェーク・フォレスト大学が行った4件の長期的研究では、アバンディアは心不全のリスクを2倍に高め、心臓発作のリスクを42%高めることが分かった。これは今年5月にニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシンに掲載された報告の内容とほぼ同じで、アバンディアを使用していた医師や患者の多くはすでに他の薬に切り替えている。
一方、アクトスに関する19件の臨床試験データを分析したオハイオ州クリーブランド病院の報告では、アクトスで心不全のリスクは高まるものの、心臓発作や卒中および死亡のリスクを約20%低下させることが分かった。同病院の心臓病治療薬調査責任者マイケル・リンコフ博士は、「2つの薬は同じではないことが分かった。アクトスはアバンディアより安全なだけでなく、心臓に何らかの保護作用があることが示された」と話した。
ほとんどの糖尿病患者は心臓病で死亡している。FDAは6月、アクトスとアバンディアに対し、心不全のリスクを高めるとの強い警告文の表示を義務付けている。
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いろいろと話題になっていた問題ですが、とりあえず、安心できるようですね。
もちろん、服薬中の患者さんにとっても、そして投与している医師にとっても朗報です。ぽち→
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Five-year survival rates in lung, breast, prostate and colorectal cancer were lower in the UK compared with everywhere except eastern Europe.
The Eurocare studies of 23 countries looked at the outcome of 2.7m new cases diagnosed between 1995 and 1999.
Government cancer "tsar" Mike Richards said poor results in the UK had been due to delays spotting the disease.
The studies, published in the Lancet Oncology journal, are the largest international projects to compare the survival of patients from 11 different cancers. (以下略)

たまたま、BBCのニュースサイトでこんな記事をみっけました。理由としては「発見の遅れ」や「医療へのアクセス制限」があげられていました。
ちなみに日本の5年生存率について、国立がんセンターのサイトを見ると…
とあります、この数字はそんなに悪くはないと思います。しかし医療技術がほぼ同じEU内でも、英国のように手術までの待機時間が長いために、5年生存率に跳ね返るとは・・・。日本でもこれ以上「医療費削減」でプレッシャーをかけすぎれば、英国と同じようにならないか心配です。杞憂にすぎなければいいですが。ぽち→
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実は週の半ばにお仕事を半日お休みして長野まで行っていました。あんまり出歩いていると「わんこを放り出して何やってんだゴラァ!」って声があるかもしれません(知人に預けてます…汗)。
日付けは8月8日、ゾロ目の日。小布施ッションがついに7年目に入った、記念すべき第73回目?ついでにセーラ・マリ・カミングスさんが結婚して、初めての小布施ッションでした。
テーマは、ソーシャルキャピタルやソーシャルソリューションといったテーマで、慶応大学政策・メディア研究科(SFCキャンパス)の金子郁容教授の講演会がであったので、出席しました。
金子教授の名前は実は、慶応幼稚舎の校長先生に就任した時に、小学校の入学願書の両親や祖父母の出身校の欄を消したことくらいしか知りませんでした(画期的な試みでしたが、一部の人たちから大反発があって、校長先生は今は辞任されているとAERAに載ってました…)。
「コミュニティ・ソリューション」って???ですよね、自分も同じでした。社会・経済問題の解決法における新しい考え方や方法問題を解決する方法として、今までは、政府による手法と市場による手法しかなかったのですが、新しい方法として小さなコミュニティによる解決について、その実例についていろんなお話をしてもらいました。
最初に東京のある空き地をめぐってコミュニティで共有されていた例を提示されました。その空き地では管理人もいないままに、朝は犬の散歩うやゲートボールに利用され、昼は保育園の散歩、土日は野球など公共の公園と違って、地域社会で共有できる広場としてみんなが利用してきました。
この広場は、自治体が管理に手を出すこともなく、みんなが共同で利用しており、そういうコミュニティの輪の中で実は大切なのは、お互いの相互理解とか譲り合いであって、これを市民の手から自治体の管理になると、午前9時から12時までは抽選で○×さんの所とかそういうわずらわしいこともなく、上手にリソースを共有できていたそうです。
こういうコミュニティでの共有というのは地域ごとに小さい中でだと上手にうまくいくということでした。もちろん、都心部ではそういう公園が一部の心ない人による落書きやゴミのために、利用者さんが気持ちよく利用できなくなってしまいがちですが、行政や市場が立ち入らない形で、地域ごとのコミュニティで解決する方法、つまりソーシャル・ソリューションの可能性を広げているという導入から話が始まりました。
社会や経済の問題について、従来は、「政府による解決(助成金・保護)」か「市場に任せる解決(自由競争)」しかなかった解決方法のほかに、ソーシャルソリューションというのがあります。
たとえば、起業。ミュージック・セキュリティーズという会社があります。もう7年目になるそうですが、大手レコード会社が採算のために見送ったアーティストの育成&デビューのための資金調達の仕組み、音楽ファンドを通して、アーティストの支援をしているようです。
実際に、地域のアーティストで東京のレコード会社では手を出せない、しかし、いい音楽を作っている人たちにとって、この音楽ファンドというのは、従来の市場原理では世に出ることができない人たちがデビューするきっかけになりますし、また投資した人には、年利14%の利回りで回収できるノウハウが集まっているため、今は映画の資金を調達するようになっているそうです。
教育現場でも、地域に小学校を残すために、コミュニティ・スクールの仕組みを利用して、小さな僻地の小学校(生徒数15人程度)に地域社会(人口100人程度の小さな村落)が参加して、都会の子供を田舎で育てるような仕組み(山村留学)を作って、その小学校では地元の小学生は1人しかいないのに、都市部から10人以上集まって、地域のへそとして活動している具体例が紹介されました。
そして、都市部から生徒だけでなく、教師も見学してもらった上でその地で勤務を希望した人をコミュニティが県の教育委員会を通して 小学校で採用する仕組みなどを通して、お互いに希望する先生を小学校に来てもらうような仕組みになっています(僻地の医師を集める仕組みもこういうのだといいですね)。
↓
伊座利ねっと「おいでよ海の学校へ」
また、医療の実例では、横浜の300世帯くらいの家庭が3人の医師と一緒になり、全ての家庭と定額制の年間契約を行い、各世帯と医師はいつでも24時間のホットライン結ばれており、定額制のため、いつでも医師が電話対応を行い、緊急時は契約している住民の安心を得るとともに、在宅診療が継続されている様子を教えてもらいました。
このライフケアシステムという仕組みでは、在宅療養を3人の医師で25年も継続できているということでした。
その効果としては、通常の担がん患者さんの在宅死の割合が6%に対して、このライフケアシステムでは、64%が在宅死を迎える(これは驚くべき数字ですね)。一方、医療にかかる費用はというと、通常の担がん患者さんがターミナル医療に100万円かかるのに、このシステムを利用する人の場合、25万円程度ということで、費用は1/4、効果は10倍ということで非常に画期的です。
契約している家庭にはそれぞれ患者さんの困った時のために薬を配置してあり、何か困った症状がある時には、電話で問い合わせると、患者さんの症状にあわせて医師が薬を内服の指示を出すことで、極力、夜間の往診を必要としない、しかし電話でいつでもつながっているという…家族にとっては安心できるシステムつくりに成功しているようです。
実際に電話での問い合わせは1週間に数件、実際の往診は1ヶ月に1~2回程度と、このコミュニティでは、上手にいっているようです。この仕組みを厚生労働省の辻事務次官が注目しており、いわゆる「辻説法」にも一部取り入れられているようです。この仕組みの収益の6割が年間契約料であり、5%くらいは寄付だそうで、その寄付の中でも3割は1年間に一度も利用されない人からの寄付もあるそうで、なかなかソーシャルキャピタル(社会関係資本)の高い仕組みだと思いました。
↓主催されていた佐藤先生が寄稿している雑誌です
今こそ在宅医療の真髄を具現するとき―「ライフケアシステム」25年の経験から :佐藤 智
在宅医療の経済を支えるのはCOMMUNITYである
―4分の1はそこからのCONTRIBUTIONで :佐藤 智(ライフケアシステム)
ただし、かつては他の都市でも同様の仕組みがありましたが、医師のうち一人でも離脱するとすぐに終わってしまったため、25年も続いたのは、このコミュニティだけだそうです。
この他にも、医療の場合、インターネット禁煙マラソンが紹介されましたが、この場合はインターネットを通して、喫煙者の禁煙をすでにこの禁煙マラソンで成功させた先輩たちが、後輩にあたる喫煙者をメールでサポートしながら、禁煙を成功させる仕組みも確かにソーシャルソリューションで、この仕組みでの中長期の禁煙成功率は60%と、いわゆる医師による禁煙外来に比べても非常に優れた仕組みだといえます。
そして特徴としては、喫煙者が禁煙にトライをして、挫折しそうな時には、メールでのサポートは、そういう人にたくさん支援の声が届くような仕組みになっており(要は簡単に禁煙できる人にはサポートは少なめ、離脱が困難な人ほどたくさん支援のメールが届く)、効果も高い。実際に福祉の現場でも、本当に必要な人にサポートが届いているのか判断が難しいことがありますが、この仕組みですと、確かに「困難」なハードルに挑戦している人(弱者)に、しっかりサポートが行くという素敵な仕組みだなと思いました。そして、その支える人たちもボランティアベースで、元喫煙者という経験者たち。こういう枠組みを作ったのは奈良県の高橋先生ですが、そのあとはコミュ二ティの人が運営に関与することで長く継続可能になっています。
実例としてはいくらもありましたが、こういう仕組みでなんとなく思ったのは「夕張」ですね。
かの夕張は財政は破綻、市役所もコアの人材がどんどん辞めてしまい、まったく機能しない状態ですが、村上医師というリーダーのもとに、人材が着実に集まり、この7月からは3名の医師の体制となり、夏休みということで、在宅医療を見学したい医学生さんが全国から集まっているようです。
医療の場合、従来の手厚い福祉というのも理想ですが、政府や地方自治体の財政が厳しい中(公務員の怠慢や能力不足はあるので、それは指摘しておきますが)、こういう住民がコミュニティを作り、その中でみんなが利用できる仕組みというのは、持続できる仕組みをつくって、その中でやっていくにはいい解決方法かもしれません。
従来の公的医療保障の仕組みだと、全員が平等で加入しても、その中で、一部の人が医師を独り占めしてしまえば機能しません。そして税金の投入もこれ以上は難しいです。
また「医療保険」のような市場原理の仕組みだと、病気がちとか既往歴がある人にとって、「不利」に作用し、加入できなかったり、割り増しされた保険料を支払う羽目になるなどあります。
コミュニティの場合、できる範囲が明確なので、納得がいく。そして弱者である夕張市民にとって、病院を通して在宅医療が浸透していくことはまさに時代の最先端なのかもしれません。
もっと、教育と家庭、地域社会の結びつきについて、いろんな話がありましたが、こういう「市場」でも「政府」でもない、新しい解決の仕組みとしてコミュニティの力は、お役所任せのやり方とは違い、地域のお年寄りや仲間といったボランティが、単に「介護される立場」として扱われがちな高齢者も、お互いに出来ることを提供し、支えあう仕組みで、政府が出来ないから、「お役所」や「市場原理」にゆだねるやり方よりも、利用者との対話により可能性があり、ひとつのソリューションとなりうることを示していると思いました。
金子郁容教授の「ソーシャル・イノベーション概論」
http://gp.sfc.keio.ac.jp/lecture/lecture2-1.php
ボランティア―もうひとつの情報社会 (岩波新書)
金子 郁容 (著)
内容(「BOOK」データベースより)
単に収入を得る手段としてだけでなく、自己実現のために、そして環境・人権などの課題に使命感をもつ―このような価値観をもって働く社会起業家がいま注目されている。社会責任投資の高まり、企業とNPOのパートナーシップといった新しい動向を明らかにしながら、アメリカ・日本の社会起業家の生き方を紹介し、その意義を考える。
コミュニティビジネスの時代―NPOが変える産業・社会、そして個人―
本間 正明 (著), 金子 郁容(著), 山内 直人 (著), 大沢 真知子 (著), 玄田 有史 (著)
出版社/著者からの内容紹介
高齢少子化,リストラ,地域社会の疲弊…閉塞感が漂う中,新しい社会や経済のインフラとして急速に台頭してきているのが,NPOを軸としたコミュニティビジネスだ.介護サポート,子育てサポート,地域産業支援,まちづくりなど新産業と雇用を生み出している.豊富な事例とデータをもとに,その可能性を探ってゆく.
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↓ついでに小布施ッションのことやセーラさんについてはこの本を参照。
セーラが町にやってきた
清野 由美:著
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さて、ちょっと変わったお薬のことです。このタイトルを読んで、すぐにピンときたら、よくご存知の方ですね。
8月1日、当社が創製したイデベノン(一般名、開発コード:SNT-MC17)について、デュシェンヌ型筋ジストロフィー(1)(Duchenne Muscular Dystrophy、以下「DMD」)の効能について欧州を対象とした販売契約をSanthera Pharmaceuticals (Schweiz) AG (2) (本社:スイス、以下「Santhera社」)と締結しました。なお、当社はイデベノンについて2005年7月にSanthera社とフリードライヒ失調症(Friedreich's Ataxia,以下「FRDA」)治療薬としての欧米での共同開発・販売に関する契約を締結しています。
今回の契約により、当社はEUおよびスイスにおける独占的販売権を獲得し、契約一時金2百万ユーロに加え、第3相臨床試験開始時、欧州での承認申請時ならびに承認取得時のマイルストンとして合計18百万ユーロ、売上高に応じたロイヤルティをSanthera社に支払います。一方、Santhera社には当社がこれまでに実施した非臨床・臨床試験成績の参照権が供与されます。なお、本製品はSanthera社より供給され、北米における販売は同社が行います。
イデベノンは、DMD治療薬として、EUおよび米国で、オーファン・ドラッグ指定を受けており、現在、Santhera社は、ベルギー・Leuven大学で第2相臨床試験を実施しています。その結果は本年後半に公表される予定です。
DMDに対するイデベノンの効果については、DMDの動物モデルであるmdxマウスにおいて、耐久運動能力および心筋機能に関する指標の改善が認められています。(3)
当社の代表取締役社長 長谷川閑史は、「今回のSanthera社との契約締結を嬉しく思います。有効な治療法がなく、患者さんの生命を脅かしているFRDAやDMDの治療薬として、イデベノンが一日も早く承認されることを期待しております」と述べています。
Santhera社のCEO Klaus Schollmeierは、「イデベノンについては、FRDAに加えてDMDに対しても有効であることを示唆する知見が得られています。今回の武田薬品とのDMDを対象とした契約締結により、イデベノンの製品価値の最大化を追求してまいります」と述べています。
以上
デュシェンヌ型筋ジストロフィーは筋ジストロフィー症の中でも、最も頻度が高い病型であり、米国、欧州、日本合計で約3万人の患者がいるとされ、出生男児約3,500人につき1人に発症します。X染色体に存在するジストロフィンが欠損しているために発症する遺伝性疾患でカルシウム調節機能が損なわれ、筋肉細胞の酸化が亢進し、筋肉が劣化します。進行が早く、3〜5歳で発症し、10歳代になると歩行能力を失い、拡張型心筋症と合併することが多く、30歳台には死亡にいたることもある疾患です。
Santhera社は重篤な神経筋疾患を対象とした低分子化合物治療薬の創薬・開発・販売に特化しており、この分野における希少疾患におけるアンメット・ニーズを満たすことを目的としています。現在、イデベノンについてはFRDA、DMDに加えてLeber病(Leber's hereditary optic neuropathy)の効能についても臨床試験を実施しています。その他、JP-1730(一般名:フィパメゾール)のパーキンソン病における運動障害、SNT-317(一般名:オミガピル)の先天性筋ジストロフィーについても、臨床試験を実施しています。なお、イデベノンにおけるFRDA効能については、現在、EUにおいては欧州医薬品庁(EMEA)への申請準備中であり、米国においては第3相臨床試験を実施中です。
Gunnar M. Buyse et al., (2007) A Long-term Blinded Controlled Efficacy Study of SNT-MC17/ Idebenone in the Dystrophin-Deficient MDX Mouse, abstract and poster presented at the American Academy of Neurology's 59th Annual Meeting in Boston, MA, April 28 to May 5, 2007
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最初は・・・ぜんぜん気づきませんでした。えぇ、このお薬、昔の名前は「アバン」といいました。よくT社のMRさんに、「アバン、カラン、セットでお願いしますね」と言われたりしていました(自分は、あんまり出す患者さんを受け持たなかったですが)。
そして、1998年に市場から一掃されちゃったお薬がこうして脚光を浴びる瞬間が来るなんて・・・驚きですが消えた薬が実は効くというのでは、有名なのでは「サリドマイド」とかですが、このイデベノンも復活するのでしょうか?もちろん、この薬をまっている患者さんもみえると思います。よい成績がでて、患者さんの救済になることを願っていますが・・・この薬にまた脚光が当たると知り、驚きました。
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まぁ、あまり気にしても仕方ないのですが。いつもポチと推してもらっていながら、筆者の努力不足ゆえか、ブログのランキング、医学ランク順位がどんどん落ちていってます。
ついには、下記のような「トンデモ医学」のブログにも負けてしまいました・・・

第5位![]()
白血病はがんではありません!薬で殺される ?現代医学は矛盾だらけ!医療費で苦しむ日本人の為に真実の医療を提案しています!
第6位![]()
東京日和@元勤務医の日々
元勤務医が日本の医療について考えたり 自分の未来も含めて色々と書き連ねています
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大 沼 善 誉(おおぬま よしのり)
Yoshinori Onuma
自然医学総合研究所所長
ナチュラルケアセンター院長
名誉博士 生化学博士
☆2007年1月20日 大沼善誉(よしのり)に改名しました
1973年より、分子矯正医学を専門に研究し始める。1982年に国際自然医学会会長、森下敬一医学博士の提唱する腸管造血理論に興味を持ち、その後、現代医学の盲点と矛盾について研究を始める。1950年5月17日、北海道桧山郡江差町で、大沼入雄の四男として生まれる。幼少のころより好奇心が旺盛で、何事にもポジティブに対応する性格であった。科学的思考は天才といわれた父親ゆずりで、その父親を最も尊敬する人物としている。
小学校3年よりギターを始めるかたわらで、生命の本質に深い関心を持ち、動植物の生態と自然との調和の観察にあけくれた。
1973年より、分子矯正医学を専門に研究し始める。1982年に国際自然医学会会長、森下敬一医学博士の提唱する腸管造血理論に興味を持ち、その後、現代医学の盲点と矛盾について研究を始める。
1983年に自然良能会、故五味雅吉会長に骨盤調整を師事。1986年、同名古屋支部長として名古屋市天白に、自然良能会名古屋支部を開設する。以来、癌、奇形、難病、てんかんなどの自然治癒の研究を本格的に始める。
1988年より、自然治癒研究会を発足。椎間板ヘルニアの自然修復をMRIで実証する。
1994年より、論文「自然治癒を科学する」をシリーズにて発表する。頸椎ヘルニアの自然修復、先天性股関節脱臼、アトピー性皮膚炎、視力回復、自律神経失調症、内臓疾患と自然治癒の可能性を追及する。自己免疫疾患の医学的盲点と矛盾を解明。
1997年、従来の血液検査の盲点に気づき、血液動態学の研究を始める。
1998年、血液動態学を確立し、自然医学総合研究所を開設する。
日本文化振興会、元皇族・伏見博明総裁より社会文化功労賞を授与。
1999年12月、米国公益法人I・A・E University Bayard Bucky名誉総裁より、論文「CYTOKINE AND DNA REPAIR」が認定され、Doctor of Biochemistの称号を受ける。
2002年9月、上海中医薬大学、第8回国際シンポジウムにて、論文「CYTOKINE AND DNA REPAIR」を発表した。
現在、独自に開発した「NRT自然免疫活性療法」の普及と啓蒙に尽力され、国際的な事業の展開を始める一方、後継者養成のため、国際自然統合医療大学の設立準備委員会の発起人として、講演活動に励んでいる。
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分子矯正医学ねぇ・・・まぁ、いいでしょ。その頃に分子生物学が勃興したとして、その頃からそんなに分子レベルで医学が進んだとしても。ただ下記のようにIAE大学という似非大学の学位を使って権威付けをするのはおやめくださいね。
この大学は「学位の捏造」をするのが商売、日本ではIOND大学とかが有名ですが、例のトンデモ健康マニュアル本をたくさん出されている師岡孝次(東海大学名誉教授) センセイのお仲間です。
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米国公益法人I・A・E University
についてはウィキペディアにこのような記事があります。(こくさいがくしいんだいがく、英称:The International Academy of Education University)は、「IAE大学」や「ニューヨーク国際学士院大学」と呼ばれることもある。代表的なディプロマミルの一つ。
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まぁ、商売上手な人にはかないませんなぁ。自然に任せればどんな病気も治る?こういうマガイモノのホームページって「JARO」とかで規制は出来ないのでしょうかねぇ。詐欺師よばわりはしたくないですが、
「病人の布団を剥すイカサマ師、財布を狙う詐欺師」
こんな徒輩が跋扈する実社会。メディアリテラシーというのは簡単だが、素人にとって、耳障りの良い言葉
「あらゆる難病を、『薬を使わない』・『手術をしない』、自然治癒力で改善させる」
というようなキャッチフレーズで声をかけて近づく彼ら。
自然とはいえ、危険もあると思う。実社会に於いて、病院の患者リストが高額で取引される訳は、宿痾に悩む者が最も騙しやすく、容易く金を毟り取れるカモだからだ。
いい加減、「ディプロマミル」の資格を使ったバイブル本、似非学者の出す健康小冊子、これらを規制しないことには、本当に国民にとって健康被害が広がります。厚生労働省や総務省・・・ちゃんと仕事をしてください。というか、こんなトンデモ医学を排除してください。
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比較的、ヨーロッパは冷静でした。アメリカでは新聞をはじめかなりセンセーショナルに報道されてましたが、とりあえず新たな警告を追加して、販売続行ということになりました。ついでに武田薬品より、コメントがでました。
薬事ニュース7/31
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■武田薬品 アクトスの安全性で見解
武田薬品は7月31日、ロシグリタゾンの心血管系虚血・血栓リスクを検討するために開催されたFDA・内分泌代謝薬諮問委員会・医薬品安全性リスク管理諮問委員会合同委員会の結果を踏まえ、同社の2型糖尿病治療薬「アクトス」(塩酸ピオグリタゾン)については「心血管系リスクに対する安全性が証明されている」との見解を発表した。
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記事はいつものようにBioToday.comさんです。
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2007-07-31 - 2007年7月30日、アメリカFDAの諮問委員会は、22対1の圧倒的多数の賛成でGlaxoSmithKline(グラクソスミスクライン)社の糖尿病治療薬・Avandia(アバンディア;rosiglitazone、ロシグリタゾン)の販売続行を支持しました。
同時に、20対3でAvandiaに心疾患のリスクに関する新たな警告を付与するべきと諮問委員会は結論しました。警告の文言は決まっていません。
アメリカFDAは、通常は諮問委員会の推奨に沿って最終的な判断をします。
‥> 関連ニュース
FDA committee says Glaxo drug should stay on market / bizjournal
UPDATE 3-Glaxo diabetes drug should stay on market-US panel / Reuters
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Taking two drugs that treat type two diabetes could double a person's risk of heart failure, researchers claim.
US and UK scientists analysed research studies and case reports involving more than 78,000 patients.
Writing in the journal Diabetes Care, they argue that the 'glitazone' drugs rosiglitazone (Avandia) or pioglitazone (Actos) are linked with an increased risk of heart failure.
The researchers estimate one additional patient with type two diabetes would develop heart failure for every 50 patients taking the drugs over a 26-month period.
Heart failure was found to occur equally among men and women and one quarter of cases occurred in people aged under 60.
Fluid retention caused by the drugs is suggested to be the trigger of heart failure in susceptible people.
Commenting on the findings, the study's lead author Dr Sonal Singh said: "The occurrence of heart failure several months after initiation of treatment suggests a long-term effect of the drugs, which may not be avoided by beginning with low doses."
The study's authors are calling for further research to be carried out on the link between the drugs and the increased heart failure risk.
Matt Hunt, science information manager at Diabetes UK, said: "The Medicines and Healthcare products Regulatory Agency (MHRA) currently states that glitazones are a safe and effective treatment for type two diabetes.
"Drug risks are evaluated frequently and neither the MHRA or Nice [National Institute for Health and Clinical Excellence] are calling for the withdrawal of glitazones. Obviously new evidence should be considered by the MHRA on an ongoing basis.
"Both the MHRA and the European Medicines Agency say that people should not stop taking glitazones and if concerned they should consult their doctor. Diabetes UK strongly recommends that people with type two diabetes eat a well balanced diet and incorporate physical activity into their daily life as part of good diabetes control."
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より、まず問題です。
簡単ですよね・・・。回答はこちらへ?
http://www.fujita-hu.ac.jp/~ssuzuki/kokushi/kamoku/kokushi-ans.html#50
そしてこの検査の導入によって、選択肢が変わったりするのでしょうか?文献はいつものようにBioToday.comさんからいただきました。
2007-07-18 - コンピューターシミュレーションによるリスク推定の結果、CT冠動脈造影(Computed tomography coronary angiography、CTCA)は無視できない癌リスクを有すると分かりました。
↓下記の図表をここからいただきました・・・汗。
http://www.pref.iwate.jp/~hp9001/iphs/iph020/radiation.html

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