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　なんて本を書かれた冒険家さんがいました(太平洋を横断を何度も一人で繰り返された堀江謙一さんですけど)。

　えぇ。でもこれはちょっとちがいます。

　どうしてこうなるまで・・・でしょうが、「こうなる前」に手を打たなかった地元の医師会との連携や行政などが早ければですね。

　ま、予想はしていましたが、一人じゃカワイソすぎっていうか、若者一人でこれだけのハイリスクなお産は無理です。そして、この病院管理者、医師一人だけで「がんばらせたら」ダメです。彼女に何でもさせたら、絶対に消えますよ。むしろ、きちんと週休二日制。当直明けは必ず帰宅できるように体制を完備し、絶対に人間らしい生活スタイルで休めるようにしなければ、お産は続けるべきじゃありません。

　えーと記事の前に22日のNHKのBSの経済ニュースでは、若者漁師さんが続々集まる会社の社長さんのインタビューが出ていましたが、社長さん「十数年前は・・・仕事がきつい、辞めていく、残りが少なくてますます仕事がはかどらない、不平が高まる」の悪循環だったそうで、そこから逃れるために何をしたか？というのをやっていましたが、社長曰く、自分が一般社員だったら働きたい仕事場にしてったんだ・・・と。

　つまり、「漁師さんに漁業に必要な勉強をきちんと教えたり、お魚の販売を直接させて消費者と触れあわせたりして喜びを増やし・・・」そして、仲間が増えて、仲良く楽しく仕事が早く終わって、勉強できる環境に仕事場を変えていったら、漁師さんになる若者が増えたそうです。

　えぇ。産科医を増やそうとしたら、「仕事の喜び」を分かち合えるようにし、早く仕事が終われるようにし(だから余計な仕事はどんどん助産師さんにまわしましょう☆)、仲間と楽しく仕事ができて(仕事が早く終わったら飲み会を開いてね)、勉強ができる環境を用意しとけ！ってことかなｗ

(注意：もう自分、民放よっぽどでないと、見てません。すみません・・・昨日、A日系の看板ニュース番組で『「見放された患者と共に戦う」がん難民コーディネーター』をフィーチャーして、実際のがん難民コーディネーターさんが、「癌に有効と言われているホメオパシーを使ってます・・・」などといって、そんなインチキに近いホメオパシーを行うお医者さんに紹介していたりするのはなかなか情けなかったりします。

　ホメオパシーは統合医療で大学では教えない古い民間療法のお仲間、近代医学とアプローチが違います、しかも科学的に実証されていない医療モドキ(限りなくクロに近い)。

　自称、難民コーディネーターがコンナモノを勧めてたなんて・・・はっきり言って、放送局の「不勉強」ぶりにはほとほとあいそつきますが・・・

参考：イギリス：ホメオパシーによる代替療法を保険適応は不可能にNHS trusts 'reject homoeopathy' 病院運営団体

のNHSトラストはホメオパシーを拒絶するBBC　2008/01/ 30)

　ということでタイトルに戻して・・・えーってもんです。

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日立製作所日立総合病院：産科医１人が残留　分娩を継続へ　／茨城

毎日新聞　2009/01/22

◇ハイリスク対応は困難

今春以降の常勤産科医の確保が不透明な状況となり、昨年夏から分娩（ぶんべん）予約を取りやめている日立市の日立製作所日立総合病院（日製病院）で、若手の常勤産科医１人が４月以降も残留することが決まった。医師派遣元の大学病院は常勤産科医４人全員を大学に戻す意向を示していた。病院側は「最悪の事態は避けられた」と、分娩を受け入れていく構えだが、１人ではハイリスク分娩への対応は難しく、広域医療に及ぼす影響は必至だ。【八田浩輔】

０７年の日製病院の分娩数１２１２件は県内最多。２４時間体制で急を要する妊婦や新生児を受け入れる県北地域の地域周産期母子医療センターにも指定されている。０６年に８人いた常勤の産科医は現在半減。派遣元の東京大病院の要請で、昨年夏に産科医全員が今年３月で大学に戻ることが決まると、４月以降の分娩予約の一時中止を決め、院内の掲示板やホームページで告知した。以降、病院は、県や市とともに、都内の私立医大などに医師派遣の要請を続けていた。

病院によると、今回残留が決まったのは卒業後４年目の女性医師。昨年末に本人が残留の意向を示し、東大病院も了承したという。常勤医が確保できたことで、約２５人の助産師を活用するため、県内では初めてとなる「院内助産所」開設の検討を進める。

一方、周産期医療の「最後の砦（とりで）」であるセンター機能を維持することは容易ではなさそうだ。「正常分娩は何とか周辺地域で吸収できている。問題はハイリスクだ」。水戸済生会総合病院・総合周産期母子医療センターの山田直樹医師はこう指摘する。日製病院の年間の母体搬送は約５０件（０７年）。半数以上が県北以外の地域からの搬送だった。「県内全体のマンパワーがない。ハイリスクの受け皿が無くなると、（正常分娩を担う）１次医療機関も機能しなくなる」（石渡勇・県産婦人科医会顧問）との懸念もある。

日製病院は、ＯＢや民間の医療人材派遣会社など複数のルートを頼りに、引き続き医師確保に努めている。最終的な常勤医の人数が固まり次第、２月中にも来春以降の体制について公表する予定だ。