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についてのご案内ですが、唐突すぎるので、えと・・・説明をば(今日は段取りが悪い・・・汗)。
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患者さんのために医療従事者は日夜戦っております。えぇ、徹夜で働く勤務医師、夜中でも患者さんの急変のために患者さんのおうちにかけつけるナース、薬の説明を一生懸命に患者さんにしてくれる薬剤師さん、患者さんの社会復帰を応援してくれるリハビリの技師さん、正しい結果を早く届けるために働く検査技師さん・・・
医療系の学生さんたちは、全員が何年もの専門教育の末、国家試験の関門をくぐり、合格したあとも学会に参加したり、教科書を読み、グループで学習会を開いたりして、生涯学習を続け、医療技術の進歩を追いかけ、患者さんの社会復帰のためにがんばっています。
一方、医療の安全については「患者さん」が要求水準が上がったのもありますが、期待通りの結果が出せているという・・・のはすでに限界を感じています。
医療訴訟は減っていませんし、また医療側への寄せられる「過大な期待」とは裏腹に、現場での人手不足、そして過重労働のため、「うっかりミス、ひやりミス、そして致命的なミス」が報道や訴訟のため、社会の監視の目は厳しくなっています。
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さて、海外でも医療過誤はゼロなんかじゃありません。医療の質・安全学会では国際比較がなされています。もちろん、ゼロだったら、もう日本をはるかにしのぐ世界長寿の国ができあがりますが、そんなの無理ですよねー。
『欧米の調査によると入院患者の3％～16％において医療行為に伴う何らかの傷害（有害事象）が生じ ており、米国医学研究所は、そのうち半数強は回避可能なものでこれらの傷害が関与して死亡したと推定される死亡者の数は44,000人から98,000人に上ると報告し、医療システムの質と安全を早急に改善する必要があることを指摘しました。
日本の調査では、入院患者の6.8%で有害事象 が生じていることが報告されており、これはカナダでの発生頻度とほぼ同じ であることを示します。』
このような数字を反映して、アメリカで行われた「10万人の命を救えキャンペーン」についてはこの記事を参照ください。
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医療安全を育む文化は醸成されたか
週刊医学界新聞 2008/02/18
石川 雅彦氏（国立保健医療科学院 政策科学部長）
↓アメリカで「“10 万人の命を救え”」
米国では，医療の質改善研究所（IHI:Institute for Healthcare Improvement）が主導し，「10万人の命を救えキャンペーン（100K lives campaign）」を全米で展開しました。医療過程で生じる有害事象による死亡者をできるだけ減少させようという呼びかけに3100施設（急性期病床数の78％に相当）が応じ，自主改善に取り組みました。
↓さらに次の活動にアメリカは入っています
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ということで、やっとご案内に・・・汗
「医療の安全と医療への信頼を確立するために、いまこそ医療者は職種や立場の壁を超え、医療を担う病院と医療を支えるさまざまな団体・学会・行政・患者・地域社会が一致協力して医療事故の撲滅に総力をあげて取り組むべきと考えますことから、医療安全全国共同行動“いのちをまもるパートナーズ”の実施を提案いたします。 同プロジェクトは、平成20年5月から2年間をキャンペーン期間として全国の病院が自主的に参加登録を行い、地域内の他の病院と協力しながら、医療の質・安全の確保と向上をめざす8つの行動目標について組織的な活動を実施し、参加団体は協力して活動の効果的な実施に必要な支援を提供します。
全国の病院はもとより、医療に関わるすべての人々と、それぞれの立場から医療の質･安全の向上をめざすさまざまな団体にこのプロジェクトにご参加いただき、ともに力を合わせて医療事故の防止と信頼される医療の確立を実現することを呼びかけます。 」
http://qsh.jp/kyodokodo/080517forum.pdf
日時：平成20 年5 月17 日（土）午後1 時‐4 時
会場：経団連ホール（経団連会館14 階）
〒100-8188 東京都千代田区大手町１－９－４
TEL：03-5204-1500（代表）
主催：医療安全全国共同行動推進会議（議長高久史麿）
医療の質･安全学会、日本病院団体協議会、日本医師会、日本看護協会、日本臨床工学技士会、他
後援：厚生労働省
参加費：無料
↓看護協会もさすがに動いているようです
安全な人員配置は命を救う
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