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Doctors Blog

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マスコミさんも、勉強もっとしっかり♪

SkyTeam / 2008.05.03 06:00 / 推薦数 : 5

「【主張】妊婦たらい回し　また義務忘れた医師たち　08/31 」 

（原リンク切れたので、「勤務医開業つれづれ日記」にて・・・ご参照ください）

　あの「奈良県大淀病院事件」で迷社説を出して、決定的に論説室のレベルの低さを世にさらけ出した産経さんがいまさらこんな記事を出しています。

 　いや、出さないよりはマシだけど・・・足りないのは産科と小児科だけというたぶん「ちょっと時代遅れ」なお話。

　昨日の、麻酔科医だけでなく、内科医不足の泉佐野病院もあります・・・足りているのは、おそらく一部の科だけで、都市部も含め、内科も外科もかな~りヤバイという認識がまだなっていません。

　また、低月給の勤務医より開業医が途方もなく儲けているように大本営発表の「厚労省が昨年１０月に公表した医療経済実態調査によると、勤務医の平均月収は国公立病院などが１０２～１１９万円で、民間病院は１３４万円。これに対し開業医は２１１万円と勤務医の平均月収の約１・６倍も高かった。」

　というが、たぶん一般世間の方より大変なのが開業医、資本投下や採算ラインに乗るまでの苦闘、そしてこの春の改定による「5分診療」のことなどすっぱりと抜けております。

　勤務医であれば、それなりにいただいていますが、M日新聞やS経新聞をはじめとする、取材不足による医療バッシング記事や、マスコミの報道に踊らされた方が、現場の過重労働やうつによる自殺を無視して・・・「もうちょっと働けよな」と言った、現場の従事者の士気を下げたり、言葉で蹂躙しているのに気付かない報道姿勢の方がよっぽど応えます。

　いわゆる言葉の魔術師であれとはいいませんが、「適切な言葉」を用いることが必要です。そして節度ある「態度」。

　産経イザなどは「たらい回し」をその後も平気で使いつづけていますし、それを使わないといってたテレビ番組では「受け入れ拒否」だといった、単に「言い換え」ただけの不遜なお言葉を垂れ流す始末ですから。

　おおよそ、現場の状況を伝えているだけで、マスコミの自己責任を果たしていないのは明白ではないでしょうかね？むしろ、当直回数じゃなくてその代休もとれず、まともな残業代も支払ってもらってないこと、ちゃんと書いてくださいね。 

ぽち→   なかのひと 

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道路と命、どちらが大切ですか　ＮＰＯ法人医療制度研究会副理事長・本田宏医師

産経新聞　イザ！　05/02

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　これに対して、同じ医療従事者でありながら、下記のブログコメントなどはもっとみっともないお話で・・・収入を増やしたきゃ、医者になりゃいいぢゃんｗ。

　または、自分の収入を増やす近道を考えるのが「前向き」だと思いますね。いや、たまにはいいか？医療費削減で、医療よりも先に崩壊した歯科診療の立場から未来はこーなるんだぜぃ♪って不幸自慢もたまにはいいけど、自分が「○×ちゃんだけずるーい」なんて言っても許されるのは小学3年生くらいまででしょうか？。

↓

おい、この医者はアホか？

　いわゆる、医療費をふやさないで、医療レベルの向上というのは理想でしょうが、スタッフ不足と業務量激増で、多忙さきわまる医療現場の安全性は向上しません。
　まして高齢者が増える時代にどうするかは？国民の最大の関心事の医療について大切な問題です。
　私利私欲を捨て、国民のために全国行脚をされる本田先生の講演活動は大切だと思います。そして国民に広くしってもらい、道路か医療か？それを決めてもらうために、やはり医療制度研究会の活動をもっと広く理解してもらいたいものです☆

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医師不足、勤務医の低月給－疲弊する勤務医の実態

産経新聞　2008.5.2 22:09

　医療の最前線に立つ勤務医が疲れ果てている。現場からは医師不足による過重労働が原因との声が上がっているが、国は負担軽減を図る“特効薬”をいまだに示せていない。

　医師への過度な負担が医療行為の「質」に影響を与えるのは必至で、医療崩壊につながるとの懸念は絶えない。

　厚生労働省によると、日本の医師数は推計２５万７０００人（平成１６年）。内訳は病院の勤務医が１６万４０００人、開業医（診療所勤務の医師を含む）が９万３０００人となっている。

　世界保健機関（ＷＨＯ）が平成１８年に発表した報告書では、人口１０万人当たりの日本の医師数は１９８人。

　これに対しフランス３３７人、イタリア４２０人、スペイン３３０人、ロシア４２５人－など。

　日本は経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）に加盟する３０カ国中２７位（２００４年）と圧倒的に少ない。

　日本は総数で加盟国平均の３８万人に約１２万人も足りない。

　日本の大学医学部の入学定員は約７５００人で、引退や死亡した医師を差し引くと、毎年約４０００人の増加にすぎず、加盟国平均に達するには３０年以上かかると試算されている。

　医師不足が特に深刻なのは産科と小児科だ。産科医は６年に１万１４００人だったが、１６年は１万６００人と減少した。

　小児科医も６年に１万３３００人だったのが１６年に１万４７００人とわずかに増えただけで、現状の勤務実態に比べ、あまりに貧弱だ。

 

医師不足顕在化の背景には、国が長年にわたり医療費抑制策を推進してきたことがある。

　しかも１６年に始まった医師免許取得後２年間の臨床研修必修化に伴い若い研修医が都会の病院に集中、大学病院の医師確保が難しくなり、大学から各地の中核病院に派遣されていた医師の引き揚げが相次ぎ、医師の「偏在」という新たな問題も生まれた。

　厚労省によると、病院常勤医の勤務時間は、労働基準法による法定労働時間（４０時間）を大幅に上回る週平均７０・６時間。

　社団法人日本病院会が実施したアンケートでも、宿直を除く一週間の勤務時間は「４４時間以上」が８３・４％で、「４０時間未満」は４・１％にとどまった。

　また１カ月の宿直回数も「３～５回以上」が５７・９％に達した。

　一方、厚労省が昨年１０月に公表した医療経済実態調査によると、勤務医の平均月収は国公立病院などが１０２～１１９万円で、民間病院は１３４万円。

　これに対し開業医は２１１万円と勤務医の平均月収の約１・６倍も高かった。

　こうした現状を踏まえ、国は今年度の診療報酬改定で、医師不足が深刻な病院診療科に対し、計１５００億円の重点配分を決めた。

　「医師の偏在が原因」とした従来の見解も改め、「絶対数が不足している」と軌道修正した。

　福田康夫首相は５月中にも医師不足の緊急対策をまとめる方針を打ち出している。

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