東京日和＠元勤務医の日々

　最近、飲み会が多ｋて、英会話のモチベーションが高くないので、ちょっと毛色が変わった教材を手に入れててこ入れすることにしました。うーん…その前に今日はNOVAの日…じゃなくてちゃんとGABAに通うのが先か（汗）。

　ま、こんなんで英語力が練成されたり、強化されるのだったら…がんばろっと。ぽち→ 

ガンダムで英語を身につける本―あの名セリフは英語だとこうなる! 
ガンダムEnglish研究会

　「坊やだからさ…」(Because he was a spoiled brat.)とか「二度もぶった！おやじにもぶたれたことないのに」(That's twice! Even my dad never hit me!)といった名セリフがいっぱいです。中にはキャラクター別に「アムロのいじけ、ひねくれ、あきらめ表現」だとか、「ザビ家の面々の傲慢無礼な表現」「シャアのきざな言い回し」「ブライトの苦悩、困惑の表現」「ミライの優しさあふれる言い回し」など、そうなんだ的な表現があってなかなか楽しめます。

 　「萌える英単語」萌え単と同じ系列なのですが、これは実用的でかつストーリーに基づいて作成されているので、なかなか楽しんで学習がさくさくと…？汗。

　あと、別の作品をご紹介、こっちは英単語が中心。

鋼の錬金術師 英語の錬金術師
学習研究社編集部 (編集), 広渡 太郎 (著)

　大人気アニメ『鋼の錬金術師』で英単語を覚えちゃおう!収録単語は約1000語!中学~高校の英語学習や入試に役立つセレクションです。ちょっぴりマニアックな単語も入れてあります。例文は『ハガレン』ファンなら思わずニヤリとしてしまう面白さ!名セリフもばっちりフォローして、とても読み進めやすくなっています。アニメ雑誌などで描きおろしたイラストも多数収録!そのイラストにまつわる英単語も学べて、見て、読んで楽しい構成になっています。

給与以外に５０００万円＝破格条件で医師募集―豪

【シドニー】オーストラリアのニューサウスウェールズ州にある人口７０００人の町が、ただ一人の医師が近く転出してしまうとして、５年間務めてくれるなら年間２０万豪ドル（約２１００万円）の給与を支払うほか、手付金として５０万豪ドル（約５２００万円）を進呈するという破格の条件で後任医師を募集している。≪写真は豪地方医師協会のロゴマーク≫
　この町はシドニー西方約３５０キロにあるテモラ。ピーター・スパイアーズ町長は「『死に物狂い』という言葉は使いたくないのだが、われわれはまさに『死に物狂い』だ」とテレビ局チャンネル・ナインに対して語った。
　豪州の地方の町では医師不足が恒常化しており、同町長も多くの若い医師が一般診療よりも専門分野に進んでしまうため、後任の医師がなかなか見つけられないと窮状を訴えた。
　同町長は麻酔学、産科学、一般診療の知識と、テモラのため５年間尽くす意欲がある人を採用したいとしている。〔ＡＦＰ＝時事〕〔ＡＦＰ＝時事〕

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　AFP通信が取り上げるくらいだから、きわめて厚遇だとは思いますが、結局、オーストラリアでも同じなんですね。まぁ、問題は医師が長く続けられる(sustainable)体制の確立が大切だと思います。給料でいくら引っ張っても、勤務体制が整わなければ、やはり一緒なんですね。ぽち→ 

　いつも親しくさせてもらっている監査法人の方に先月にお会いしました。ちょっとお茶したのですが、その時に・・・

　「Skyteamさん、今年後半は監査法人難民によるベンチャー企業の倒産、パチンコ(＆北朝鮮関連)業界、そして病院の倒産が流行りますよ」 って言われたばかりですが。今月中に、ぜんぶニュースが出揃ってしまいました。偶然だと思いましたが、びっくりです(もっと残酷な予言もあったのですが、今回はパス…) 。

　一つ一つのニュースは地味なニュースにすぎませんが、ベンチャーといえば、例の堀江＆村上さん以後「出る杭は打たれる」と言わんばかりに、今までさんざん「早く上場しましょうよ」とおだてていた監査法人の人達が手のひらをひっくり返すように「もう監査は出来ない」と言わんばかりの態度に出る監査法人、まぁ、年商数億円、純利益が1億円くらいのベンチャー企業にとって監査代金１０００万円が大変なのはもちろんのこと、J-SOX法への対応で5000万円とかを請求されて支払えない企業も悪いのですが…今までとあんまりにも態度が違いますし、大甘の監査をして上場させておいて、あとになって、監査法人は知らん振り、ベンチャー企業にとってみると、ハシゴを外され大迷惑です。

　そしてパチンコ＆北朝鮮関連は安倍首相だし、今までとは違った形で厳しいことになります。昨日の総連の建物の訴訟も元々は大目に見ていたり、国税から北系の銀行へ補填などしていたのですが、昨日の判決といい、今後はありえないという厳しい政府の方針が貫かれています。

　最後の病院はもちろん、小泉改革路線の正しい継承者としての安倍内閣としては、病院の数を減らして、医療費を削減するのは「骨太の方針」にすでに規定済み。あとはどうなっていくのかというと…お告げの主によれば、「パチンコ、公共病院、公共施設、の「たたき売り」が 始まりますよ。。これから・・ 」ということでした。

　これがゴルフ場だったり、塩漬けの土地が叩き売りになるくらいならいいのですが、住民にとって必要なサービスを切り売りされるのは困ります。

　バブル崩壊以後、際限なく、打ち出の小槌ようにさんざん公共事業を行ってきたつけでしょうが、今後、地域住民にとって必要なサービスまで削られすぎなければいいのですが…いったい日本はどうなってしまうのでしょうか？そして「外資系ハゲタカさん」が買いあさる姿は、まことに「美しい日本」と対照的ではありませんかね。ぽち→ 

"監査難民"続出の気配　上場数十社が引き受け法人未定

　■「割に合わぬ」強まる選別

　みすず（旧中央青山）監査法人の 解散や監査の厳格化をきっかけに、法定の会計監査の引受先が決まっていない上場企業が、新興企業を中心に数十社に上る可能性があることが分かった。中小の監査法人にも対象を広げて監査人探しを急ぐほか、任期１年の一時監査人を決めて急場をしのぐなどの対応を取っているが、選任が株主総会に間に合わない企業も出てくる見通し。監査人不在が長引けば、証券取引所の規定で上場廃止となる恐れもあるという。

　カネボウ粉飾決算や ライブドア不正経理などの不祥事連続で、監査に対する世間の目は厳しくなっており、監査法人側が企業の"選別"を進めるとともに、中堅・中小監査事務所では上場企業監査業務から撤退する事例が増えている。

　金融庁の処分を受けた麹町 監査法人は５月末、担当していた上場企業３社すべての監査を辞退した。日本公認会計士協会では「上場会社監査事務所登録制度」を４月に導入したが、上場企業監査を行っている約２７０事務所のうち、５月末までに登録したのは１６０事務所にとどまり、約３０事務所は上場企業監査から撤退すると決めた。

　 監査法人の淘汰（とうた）の流れは企業側にも再編を迫る。マザーズ上場のインターネット総合研究所は、監査法人が財務内容の正確さを疑問視し、半期報告書に意見表明を付けなかった。そのため、上場廃止が決定し、 オリックスに買収された。

　また、親会社の不祥事にからんで、 大証２部上場の貸金業者、イッコーが東陽監査法人から退任通知を受けるなど、意見対立があったり監査リスクの高い企業に対して、監査辞退や解約を申し出るケースが出始めているという。辞退された企業はリスクが高いと見なされ、後任が見つけられずにさまよう"監査難民"に陥りかねない。

　引き受けを断られるまではいかなくとも、監査厳格化で、昨年までは通った 繰り延べ税金資産や子会社株式の評価などを厳しく指摘され、１９年３月期決算では決算数値の訂正や発表延期が頻発した。

　こうした状況に、４大監査法人の一角を占めていたみすず監査法人の解散が追い打ちをかけた。みすずは共同監査も合わせ上場企業約６００社の監査人を引き受けていたが、カネボウや 日興コーディアルグループなどの不正会計を見過ごし７月末で自主解散する。大半の顧客は、担当会計士の移籍先の 監査法人などが引き継ぐ見通しとなっているが、依然交渉中の企業も残る。

　さらに、みすずからの引き継ぎをきっかけに、各監査法人は顧客のリスク管理などの見直しを行っており、その結果、契約を継続しない" ドミノ選別"が出てくる可能性もある。監査の人手不足が深刻化し、「割の合わない仕事は引き受けられない」（業界関係者）状況だからだ。

　監査人不在が長期化すると上場廃止の可能性も出てくる。東京証券取引所の場合、９月中間決算の監査報告書を１２月までに用意できない企業の株式は、上場廃止の懸念のある「監理ポスト」に指定され、それでも不在が続くと「整理ポスト」に移管されて最終的に上場廃止となるルールだ。

　問題企業の淘汰が進むという期待の一方で、監査法人の萎縮（いしゅく）への批判もある。ただ、「本当にあぶない会社まで（ 監査法人が）リスクを取って引き受けるのは無理」（業界関係者）との声は根強い。

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＜パチンコ＞５月の倒産は最多１１件　一獲千金狙う客減る

毎日新聞 6月12日20時20分配信

　民間調査会社の帝国データバンクが１２日発表したパチンコ業者の動向調査によると、５月の倒産件数は１１件（負債総額１４７億円）に達した。単月で２ケタになったのは昨年８月以来だが、当時は同じグループの連鎖倒産があったため、実質的には集計を始めた０５年度以降最多。規制強化でギャンブル性の高い機器を交換する費用がかさむうえに、消費者金融業者が貸金業規制法改正による上限金利引き下げを前倒しし、新規融資を絞ったあおりで、借金して「一獲千金」を狙う顧客が減ったためだという。
　０４年の風営法施行規則改正で、ギャンブル性の高い人気機種を６月末までに交換する必要があり、業者の設備投資負担が増していた。経営悪化に拍車をかけたのが顧客離れで、その一因になったのが、「消費者金融の融資抑制」というのが帝国データの分析。金利引き下げに伴い、融資の焦げ付きを減らしたい消費者金融業者は、新規融資に慎重になっている。融資申し込みに対し、実際に貸し付けた割合は４月で約４割（大手４社平均）と、前年同月の約６割から大幅に低下した。
　パチンコ専門誌、プレイグラフの額田淳一編集長は「ギャンブル性の低下もあり、消費者金融から借りてまでパチンコをする人が結果的に減っている」と分析し、「高い射幸性で３０兆円産業に膨れ上がっていた状態を正常化する過程と言える」と指摘している。【山本明彦】

最終更新:6月13日0時14分

医療機関の倒産急増　診療報酬引き下げで収入減

asahi.com2007年06月12日

　医療機関の倒産が急増している。信用調査会社の帝国データバンクのまとめによると、法的整理による倒産件数は今年１～５月で全国で２８件に上り、０１年以降で最悪のペース。０６年度の診療報酬引き下げによる収入減が大きな要因で、同社は「小規模の医療機関を中心に年後半はさらに増えそうだ」とみている。