先週末の温泉の話題から、ちょっと脱線気味のSkyteamです。今日もちょっとある日本の文化を考える会をご紹介します。
お風呂って言うと、木の風呂桶が思い浮かびます。ちなみに生まれて二十歳まで実家の風呂は木桶でした。先週の土曜に開催された小布施ッションで桶職人さんに会いました。職人さんとお話していて、実家に木のお風呂があったと話すと、今どきは珍しいよと言われてしまいました。
昔は我々にとって身近にあった風呂桶がいつのまにか木からステンレスやPET樹脂になってしまったように、日本酒の酒造場からも木桶から、近代的なホーロータンクへと取って代わってしまいました。
それにも増して、日本では木樽や桶の作れる人がどんどん居なくなってます、酒造りに必要な大きな木桶が作れる桶屋さんは、数えられるほどしかみえません。
その桶職人さんは明日から、台北に行くというので、台北に一軒だけ残ってる桶屋さんを教えて差し上げたら、とても喜んでみえました。日本が戦前に台湾を統治した名残もあって、当地でも温泉はもちょっとしたブームだという話です。
日本には今や桶職人さんは五人くらいしか居ない。台湾にも一軒だけ、時の流れは「風呂桶は木」という常識を変えてしまいます。そして技術の伝承のタイミングではギリギリという話で、新しい仕事が舞い込んでも、全てを引き受けられないという状態だそうです。しかし、酒蔵で用いられた桶はリサイクルされて150年も使われるという話を聞くと、やはり地球に優しいし、伝統を見直して大切にすることは悪いことではない筈です。そして桶職人さんはこう言ってます。
＞技術というのは、本やビデオで伝えるには限界がある。
＞もっと五感が全部作用する、そういう世界ですから。
ちなみに新しく木桶の風呂をネットで探すと三十万でした…本物は高い。でも、あの木のぬくもりや香りを楽しみながらの風呂も忘れたくないですね。
去年4月に六本木ヒルズであった講演会
今年は9/22に開催されるそうです。去年は長野県知事や文部科学大臣などビッグなゲストに、小泉武夫先生の講演会、木桶仕込みの秘蔵の日本酒、お酒に欠かせない肴(江戸前寿司、味噌、鮒寿司、醤油、酒盗など)を堪能出来る会でもあります。
↓興味がありましたらどうぞ。
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さて、桶職人さんとは、無縁の医療界ですが、 今さら「産婦人科」を考えると、技術を伝承するためにも、やはり若い人が進んで産科を選択できるように、何とかしないとイケナイという危機感が、現場に走っているようです。
やはりマンパワーに余裕がない所では教育どころではないです。後進を育成するためにも、地域ごとに集約化を進めるしかないでしょう。住民の「地元でお産を…」といいますが、薄く広がった状態では事故や万が一のことを考えると維持不可能なところまで来ているのだなと思います。
青森県内で、産科休止に追い込まれる病院が相次いでいる。弘前大医学部の産科婦人科学教室が２００７年度の人事異動で、医師集約化の方針を打ち出したためだ。地域の拠点病院に産科医を重点的に配置する動きが加速し、医師の激務改善と医療充実への期待が高まる一方、妊婦側の不安や負担が増えるのではないかと懸念する声も広がっている。
弘前大医学部の産科婦人科学教室は２月２６日、新年度の医師派遣について、「産科医を１人にしない方針」（佐藤敬医学部長）を決めた。
方針に従い、常勤医１人体制の青森労災病院（八戸市）と弘前市立病院から、医師を本年度いっぱいで引き揚げる。青森労災病院は産婦人科の休止を決め、弘前市立病院も週２回の婦人科外来を残すのみになった。
「医師集約の必要性は分かる。残念だが、いずれこうなるだろうという気持ちはあった」
弘前市立病院の松川昌勝病院長は２月２８日の会見で、弘前大の方針に理解を示した。「安全面から、１人体制に対する危惧（きぐ）もあった」と打ち明けた。
不安の声もある。地元に分娩（ぶんべん）施設がなく、弘前市内で２児を出産した平川市の女性（３２）は「仕方がないけれど、大きい病院の産科や小児科が次々となくなり、出産や育児への不安が増えている」と憂慮する。
今回の人事方針の背景には、青森県内の産科医不足が深刻化し、改善の兆しが見えないことにある。
国の調査では０４年１２月現在、県内の産科医は９４人で、人口１０万人当たり６．４７人と全国ワースト４位（１位は埼玉の６．０９人）。臨床研修制度が義務化された０４年度以降、弘前大医学部を研修先に選ぶ産婦人科の研修医は１人もいない状態が続く。
激務が産科医不足に拍車を掛ける。同教室が昨年９月、県内の産婦人科の病院勤務医に実施したアンケートによると、月間勤務時間は２００―３００時間。６割以上の医師が仕事量を過重と感じ、約３割が「職場を変えたい」と考えていた。
高齢化も進んでいる。臨床産婦人科医会の県内会員は６０代以上が約４割を占め、２０、３０代は２割以下にとどまる。調査担当者は「医師の減少が続けば、拠点病院でも医師不足に陥る可能性がある」と指摘する。
弘前大が医師派遣の在り方を見直した結果、地域の中核病院に位置付けられている国保黒石病院（黒石市）と西北中央病院（五所川原市）はそれぞれ１人から２人へ、高度医療を担う国立病院機構弘前病院は３人から４人へと増員が決まった。
弘前病院は０３年度まで常勤医が４人いたが、０４年度から３人体制が続いていた。同病院は「まだ人事が確定せず、詳細は不明」とした上で、「新生児集中治療室など高次医療を担っており、医師の負担が大きい。もし人員増になれば大変ありがたい」と歓迎している。（青森総局・片山佐和子）
2007年03月02日金曜日
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労災病院９院が産科を休診 02年から５年間、阿部氏が指摘
(日刊薬業2007/03/05)
労働者健康福祉機構が運営する労災病院のうち、2002年７月から07年４月までの約５年間で９病院が産科を休診する見通しであることが１日、衆院予算委員会での阿部知子氏（社民）の指摘で分かった。産科の医師不足が要因とみられ、阿部氏は地域の中核病院である労災病院で産科の閉鎖が相次ぐ事態は深刻と訴えている。
厚労省のまとめによると、全国で34の労災病院のうち、富山（富山県魚津市）が02年７月に産科を休診したのをはじめ、美唄（北海道美唄市）、浜松（静岡県浜松市）、岡山（岡山市）、新潟（新潟県上越市）、福島（福島県いわき市）が続いた。釧路（北海道釧路市）、青森（青森県八戸市）、九州（福岡県北九州市）は４月から休診にする予定だ。
柳澤伯夫厚労相は「労災病院は勤労者の業務上の疾病（治療）が中心だが、現実には地域の重要な病院になっている」と述べ、労働者健康福祉機構や各病院の医師確保の努力に対して可能な限りの支援をしたいとの考えを示した。
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どうか、よろしくお願いしたいものです。決して簡単じゃないと思いますが、知恵を出し合って、日本の周産期医療をこれ以上悪化させないためにも、大淀町立病院のような悲劇がないように…切に願うばかりです。ぽち→
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