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>技術というのは、本やビデオで伝えるには限界がある。
>もっと五感が全部作用する、そういう世界ですから。
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青森県内で、産科休止に追い込まれる病院が相次いでいる。弘前大医学部の産科婦人科学教室が2007年度の人事異動で、医師集約化の方針を打ち出したためだ。地域の拠点病院に産科医を重点的に配置する動きが加速し、医師の激務改善と医療充実への期待が高まる一方、妊婦側の不安や負担が増えるのではないかと懸念する声も広がっている。
弘前大医学部の産科婦人科学教室は2月26日、新年度の医師派遣について、「産科医を1人にしない方針」(佐藤敬医学部長)を決めた。
方針に従い、常勤医1人体制の青森労災病院(八戸市)と弘前市立病院から、医師を本年度いっぱいで引き揚げる。青森労災病院は産婦人科の休止を決め、弘前市立病院も週2回の婦人科外来を残すのみになった。
「医師集約の必要性は分かる。残念だが、いずれこうなるだろうという気持ちはあった」
弘前市立病院の松川昌勝病院長は2月28日の会見で、弘前大の方針に理解を示した。「安全面から、1人体制に対する危惧(きぐ)もあった」と打ち明けた。
不安の声もある。地元に分娩(ぶんべん)施設がなく、弘前市内で2児を出産した平川市の女性(32)は「仕方がないけれど、大きい病院の産科や小児科が次々となくなり、出産や育児への不安が増えている」と憂慮する。
今回の人事方針の背景には、青森県内の産科医不足が深刻化し、改善の兆しが見えないことにある。
国の調査では04年12月現在、県内の産科医は94人で、人口10万人当たり6.47人と全国ワースト4位(1位は埼玉の6.09人)。臨床研修制度が義務化された04年度以降、弘前大医学部を研修先に選ぶ産婦人科の研修医は1人もいない状態が続く。
激務が産科医不足に拍車を掛ける。同教室が昨年9月、県内の産婦人科の病院勤務医に実施したアンケートによると、月間勤務時間は200―300時間。6割以上の医師が仕事量を過重と感じ、約3割が「職場を変えたい」と考えていた。
高齢化も進んでいる。臨床産婦人科医会の県内会員は60代以上が約4割を占め、20、30代は2割以下にとどまる。調査担当者は「医師の減少が続けば、拠点病院でも医師不足に陥る可能性がある」と指摘する。
弘前大が医師派遣の在り方を見直した結果、地域の中核病院に位置付けられている国保黒石病院(黒石市)と西北中央病院(五所川原市)はそれぞれ1人から2人へ、高度医療を担う国立病院機構弘前病院は3人から4人へと増員が決まった。
弘前病院は03年度まで常勤医が4人いたが、04年度から3人体制が続いていた。同病院は「まだ人事が確定せず、詳細は不明」とした上で、「新生児集中治療室など高次医療を担っており、医師の負担が大きい。もし人員増になれば大変ありがたい」と歓迎している。(青森総局・片山佐和子)
2007年03月02日金曜日
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どうか、よろしくお願いしたいものです。決して簡単じゃないと思いますが、知恵を出し合って、日本の周産期医療をこれ以上悪化させないためにも、大淀町立病院のような悲劇がないように…切に願うばかりです。ぽち→![]()
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