東京日和＠元勤務医の日々

　このM日新聞の記事、反響特集が、一種の不幸自慢大会になってしまっているような気がしました。小松先生のコメントをしっかり読んで行きたいところです。

　ところで、過労でみなさんは所轄の労働基準局とかに問い合わせたでしょうか？別に勤務時間を越えて働く業務命令が出てないのであれば、定められた労働時間を越えて働く必要はありません。

　「過労死は自己管理の問題」だとか、JALのスチュワーデスさんあがりの社長さんに言われる時代です。やはりもう少し、自分の周りで悲惨さを傷なめあうだけでなく、動くことが必要です。日医に訴えてとりあってくれないって？あの連中が国会で医師の勤務時間削減のために働いたことなどありますかね？そんな感じを持ちました。

　僕もほんの少し前までは、確かに勤務医で、患者さんのために…がモットーでした。しかし、今はそんなこといいません。年休を一日も取らないことで家族や自分は犠牲にしても、患者さんのために全てを投げ打つのが使命…というのは欺瞞よりは「思い込み」にしかすぎません。

逃散マンのマーチ

　人間らしく、「今日は疲れたので帰ります」と言って、当直明けにふらふらにならない程度に帰れる生活を求めるために、考えるいい機会かと思います。ぽち→

 医療クライシス：忍び寄る崩壊の足音・反響特集　疲弊の現場、悲鳴切々

　連載「医療クライシス～忍び寄る崩壊の足音」には、多数の反響が寄せられました。１９９通に上るご意見やご感想からは、危機にある医療の現状が浮かびます。その一部を紹介するとともに、医療をどう守ればいいのかを、「医療崩壊」の著書がある小松秀樹・虎の門病院泌尿器科部長に聞きました。

　◇長野県飯田市、小児科医、和田浩さん（５１）

　私も１９９床の病院で１人だけの小児科医として過労死認定基準を超えた仕事をしている。ていねいに説明することや、親の不安を受け止めて励ますことが重要だが、時間が取れないためなかなか十分な対応ができない。診療時間外や休日にその時間をとるので、自分の家族にしわ寄せが行く。質の高い医療を提供し、医師や家族もまともな生活をするには、医師を増やすことが必要だ。

　◇医者を選んだのは人生の失敗でした－－東京都国立市、整形外科開業医の男性（４４）

　医師の給料を知っていますか。時間給にすると同年代の看護師より低くなるのをご存じですか。どれだけ過酷な勤務か知っていますか。私は大学病院に勤務していた時、うつ病を発症して医局を辞めました。開業して収入は増えましたが、借金とリース料の支払いで、可処分所得は大きく減りました。しかも今の政策なら今後に希望が持てません。医者を選んだのは人生の失敗でした。

　◇名古屋市名東区、看護師、篠崎利恵さん（３９）

　小児科病棟の看護師をしている独身の妹は、過酷な勤務のため激しい胃痛を抱えている。新人教育や勉強会にも追われ、２～３日連絡がないと、過労死ではないかと心配になる。自分は、負担の少ないクリニックの外来や在宅看護をしている。９歳の娘は看護師になる夢を持っているが、妹のような忙しい仕事は嫌だと言い、何と声をかければよいか困る。

　◇東京都、看護師、鈴木真理子さん（４２）

　記事にあった「看護師が十分にいれば、患者の話を聞いて不安を和らげることもできるが、それもできない」という話は、看護師たちの叫びを代弁している。事故を起こさないことが優先されている現状で、看護師はひたすら「業務」をこなすしかないような状況に追い込まれている。とにかく医療従事者は疲れている。活気ある現場に戻すにはどうすればいいのか。まさに暗中模索の毎日だ。

　◇東大阪市、薬剤師の男性（５４）

　３１年勤めた公立病院を早期退職した。その病院では、朝から勤務してそのまま当直に入る。小児救急を受け入れていたので一睡もできない。当直明けの翌日は朝から勤務だが、頭はぼーっとしたまま。「薬をいつ間違ってもおかしくないやろ」という心境だった。当直中に不整脈を起こし、定年まで持たないと感じた。医師・看護師の「燃え尽き」が取り上げられたが、薬剤師も同様だ。

　◇神奈川県小田原市、女子高校生（１８）

　医師を志す受験生だが、世間で仰ぎ見られている医師という職業と、現場の現実とのギャップに衝撃を受けた。医療に携わるなら、ある程度はボランティアのような覚悟で臨まなければならないのは分かっていたが、過労死認定基準を大幅に超えていることには驚いた。しかし、連載を読んでいっそう医師になりたいと思った。できることは限られているが、早く少しでも貢献したい気持ちでいっぱいだ。

　◇福岡市、内科医の男性（３９）

　内科・外科に入局する研修医が激減し、すでに崩壊が始まっている。やりがいが見いだしにくいからだ。結果責任を問われ、心身をすり減らして治療しても、感謝されるどころか疑いの眼を向けられることも多くなっている。医師に最も体力・技術が備わっているのは卒後１０～３０年。団塊の世代の多くが健康に不安を抱えるようになる１０年後以降には働き盛りの医師は減り、満足な医療を受けられなくなる人が出ることが心配される。

　◇東京都港区、厚生労働省男性職員

　医療崩壊に拍車をかけているのは、医学部の卒業生が大学に残らずに、外の研修病院に行ってしまうことだ。卒業前の教育が実践的でなく、６年間が冗長なため、残る意味が感じられないのだ。医学部が医師国家試験のための予備校と化している。努力した学生から医師免許を取らせ、研修医が学ぶのと同等のスキルを卒業までに身につけさせれば大学を離れる必要はない。魅力ある大学にして、学生が残りやすい環境を整えたらどうか。

　◇高度な技術…低い評価が悲しい－－大阪府吹田市、内科開業医、三谷一裕さん（５５）

　経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の健康指標をみれば、日本の産科医療のレベルが世界一であることは明らか。０３年のデータでは、新生児死亡率は０・１７％と世界一低く、高度の技術が必要な低出生体重児（２５００グラム以下）の全新生児に占める割合も９・１％と世界一高い。低医療費・医師不足の中、これだけの成績を残している産科医が正当に評価されていないのは悲しい。

　◇医療界のおごりも一因－－京都市左京区、機械設計士で、京都大病院で人工呼吸器に消毒用エタノールを誤注入され中毒死した女性の父、藤井省二さん（５０）

　司法解剖となって初めて、娘の死因がエタノール誤注入による中毒死と知った。警察が介入していなければ、娘の「事故死」は間違いなくやみに葬られていた。現場の看護師たちも「単なるうっかりミス」で済ませて危機意識を抱かず、医療改善にすらつながらなかったと思う。現行制度では、医療事故を刑事事件として扱って当然だ。被害者救済の視点を踏まえた「真に公正な」第三者機関の設立は望むが、前提として医療界の体質改善が必要だ。今日の医療崩壊は、これまでの医療界のおごりにも大きな原因があると思う。

　◇福岡県、内科医、高月浩さん（４４）

　これまでの報道は、患者を誤解させ医療現場を混乱させる印象が強かった。一部の人しか利用できない高度医療を宣伝する一方、医療事故の多さを記事にする。両方とも事実だが、多くの人を疑心暗鬼に陥れている。怠慢・不注意によるミスは許されないが、医療費が少なく、医療従事者の努力頼みで過重労働の中、構造的に事故が起きやすい。医師と患者が双方の立場を理解し、日本の医療が英国のように崩壊しないよう導く記事を期待する。

　◇市民の認識とのギャップ埋める報道を－－東京都文京区、内科医、神田橋宏治さん（３９）

　人は誰でもミスをするのだから、医療ミスを少なくするにはどうしたらいいのかという議論をすべきだったのに、マスコミは医師の資質に話を持っていった。これが医療クライシスを招いた一因だ。日本の医療費は安く、医療水準も高いということも正確に伝えなかった。医療関係者と市民の認識のギャップを放置したため市民の不信感が増大し、危機を引き起こした。そのギャップを埋める報道を期待する。

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　◇必要な予算、正確に算出を　あるべき医療、医師は訴える責任－－虎の門病院泌尿器科部長・小松秀樹氏

　医療崩壊を食い止めるにはまず、患者が求める医療は何か、それを実現するにはどのくらいの費用がかかるのか、といった視点で、必要な予算を正確に計算することだ。現在は最初に根拠もなく、医療費全体の上限が決められ、無理やりそれ以下に抑えようとしている。日本の医療は公共的サービスとして、ぎりぎりの低価格で、病院の勤務医ら医療従事者の志と献身的な労働で支えられている。だがそれも限界だ。必要な費用は予算で認めるという当たり前のことをしてほしい。

　医療事故を巡って患者と医師が裁判で争うのは、双方とも費用や時間などで負担が重い。正面から対立すると、勝っても負けても感情のしこりが残り、不幸な結果になりやすい。そのため、裁判所の代わりに全国に１０カ所ほど、患者が医療内容に疑問を持った場合、調査を依頼できる第三者機関を設ける。医療従事者や法曹界の人間で構成し、通常の診療をしていれば事故を回避できたかどうかを調べる。回避できたとの結論が出れば、患者への補償を公平に行う。運営には医療費全体の１～２％ぐらいの予算をかけるべきだ。

　患者の医療機関内での迷惑行為には、厳しく臨むことも大切だ。過去１年間に患者から暴力や暴言、脅迫を受けた経験のある看護師が７割近いという報告がある。また、酸素が配管されている病床でたばこを吸い、同室の患者の安全を脅かすようなケースもある。自分の要求だけを一方的に言い募る行為が、他の患者の権利を奪っていることにも気づいてほしい。航空機内での迷惑行為が法的に罰せられるように、病院内も厳正な対処が必要ではないか。

　医師は、いかに医療の状況が大変なのかを一般の人に理解してもらうため、社会に向かってもっと発言すべきだろう。医師の労働環境が悪化すれば結局、患者がまともな医療を受けられなくなることにつながる。「医師は金持ち」「医師は特権階級」のような偏見を解くためにも、実情をきちんと説明しなければならない。自分たちの権利だけを主張するのではなく、あるべき医療について当事者である医師は考えを訴える責任があると思う。（談）

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　◆医療費・医師数の国際比較

　◇際立つ低水準

　低医療費政策を続けてきた日本。国際的にみると、医療費、医師数ともに少なさが際立つ。

　経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）のデータによると、医療費の対ＧＤＰ（国内総生産）比は、ほぼ一貫してＯＥＣＤ加盟国平均を下回る。人口１０００人あたりの診療医師数（診療に従事する医師の数）にいたっては、平均との差が年々拡大している。

毎日新聞　2007年2月24日　東京朝刊