SkyTeam / 2007.02.07 09:00 / 推薦数 : 3
こんな統計が出てニュースとして一部に出回っていますが…本当？日本では根治的治療の時期に疼痛治療してくれない医師が大半を占めるのでしょうか？そんな医療は国民が望んでいないし、頂けません。
今回の調査はアンケートがメインなのですが、回収率が11%？本当に正しいデータなのか？それとも調査したのだから信憑性の薄いデータも含めて出してしまったのか？こういう外部の調査が本来なら検証されてしかるべき時にコメントを交えて出てくるのなら良いのですが、いかにも「日本の医療は遅れてる」的なイメージを安易にばらまくのはどうかと思われます。結果としてこういうデータを得たことについて、調査の正確性について検証を行って欲しいものです。ぽち→
－がん治療医に対するアンケートの結果から実践面の課題が明らかに－
みずほ情報総研株式会社（本社:東京都千代田区、社長: 小原 之夫）が事務局を担当する｢患者のQOL（Quality of Life）に着目したがん性疼痛治療のあり方研究会※」では、がん治療医に対して疼痛治療の実態に関する調査研究を実施し、このたび報告書としてまとめましたのでご案内いたします。
わが国においては、2004年度から開始された第3次対がん10か年総合戦略において「がん患者等の生活の質（QOL）の向上」が目標の一つに掲げられているほか、本年4月に施行されるがん対策基本法にもがん患者の痛みや心労を取り除く緩和ケアについて「早期から適切に行われるようにする」ことが明記されています。しかし、オピオイド（モルヒネなど麻薬系鎮痛薬）の使用量に欧米諸国との差があることや、医療現場では根治を重視する傾向にあることが新聞・雑誌等で伝えられるなど、がん患者の痛みの治療は十分に行われていない様子がうかがえます。
みずほ情報総研ではこのたび、がん治療や緩和ケアに携わる医師および学識経験者と研究会を組成し、がん治療医へのアンケート調査や患者等へのヒアリング調査などを通じて、がん性疼痛治療の実態と課題を明らかに致しました。アンケート調査の結果、根治的治療期における疼痛治療の実施割合を「1割未満」と回答した医師が、入院患者の場合で60.3％、外来患者の場合で65.9％にのぼるなど、痛みがありながらも疼痛治療が実施されていない患者の存在が示唆されました。
また、96.3％の医師が患者の訴えをもとに治療開始の判断を行っているのに対し、患者等へのヒアリング調査では「緩和ケアの開始＝がん治療の中止」との意識から医師に対して積極的に疼痛治療を訴えないとの声もあがっており、がん患者のQOL向上に向けて、このような構図の解消等が今後の課題になると考えられます。
【調査概要】1) がん治療医（外科医、内科医、放射線医等）に対するアンケート調査
調査時期： 2006年8月 調査票送付数： 3,856件 回収数： 431件（回収率11.2％） 2) がん患者、がん患者への取材経験が豊富なジャーナリストへのヒアリング調査 3) 先行研究および専門誌等の文献サーベイ
固定リンク
|
コメント (0)
|
トラックバック (1)
