東京日和＠元勤務医の日々

「異種移植」進む研究

ブタの臓器を人間に
深刻化するドナー不足に有効な手段

　愛媛県宇和島市の病院の生体腎臓移植に絡む臓器売買事件は、臓器提供者（ドナー）不足を改めて浮き彫りにした。深刻なドナー不足が指摘される中、ブタの臓器を人間に移植する「異種移植」の研究が進められている。移植免疫学が専門の帯広畜産大学大動物特殊疾病研究センターの小川晴子助教授（４７）もその１人で、「技術はあるが、臓器がないため移植できないという医療現場のジレンマを解消できる可能性がある」と述べ、糖尿病治療などへの実現の可能性が高いとしている。（池谷智仁）

臓器移植には生体と死体（脳死含む）の２つがあるが、患者が増える一方、ドナー不足は深刻さを増している。解決策として人工臓器（ペースメーカーなど）や再生医療の研究が行われ、異種移植も有効な手法として注目されている。

　ブタは臓器の大きさや解剖学的な観点で比較的人間に近く、子供を多く産み成長が早いことなどから異種移植の研究対象とされている。障害となるのはブタの細胞にある「α－ガラクトース抗原」。人間には抗体があるため、そのまま移植すると数時間内に超急性拒絶反応が発生する。

　異種移植の実現にはブタの抗原、または人間の抗体を機能させないことが必要。問題となるブタの遺伝子を取り除いた「ノックアウトブタ」が２００３年に開発され、現在は「α－」以外の抗原について調査されている。

　同時に、「α－」を組み込んだ自己のリンパ球を体内に戻し、異物だと認識させない「免疫寛容」の研究も進んでいる。小川助教授はノックアウトブタの研究に取り組み、帯畜大に着任した２００５年から免疫寛容に本格着手。現在は「α－」の知識を応用、臓器移植前に免疫寛容を誘導することで患者とドナーの血液型（ＡＢＯ式）が不適合でも安全に手術を実施する方法を追究している。

　既にマウスで成功しており、昨年から農業生物資源研究所（茨城県つくば市）などと共同で、人間の血液型を持たせた遺伝子改変ブタを使った研究段階に入っている。

　小川助教授は倫理面など乗り越える課題はあるとしながら、「糖尿病患者へのブタのインシュリン分泌細胞移植が最も早く実現するのでは。科学の発展で、生きたいという望みをかなえられる可能性が高まる」と話している。http://www.tokachi.co.jp/kachi/0610/10_03.htm

　自分も生化学で勉強して血液型などが決める糖鎖の一部が豚などとは違うのでハードルが高いかなと思ってましたが、色々な技術開発で、いよいよ実現が近くなってきているのでしょうか？

　また、膵島移植の成績が案外、生着率が高くなかったので、こういう異種移植の可能性も大いに期待したいところです。そういう意味では患者さんにとって福音かなと思います…ただ動物にとっては受難かな？。 

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１１月１６日からハワイが全面禁煙に

米ハワイ州が今年１１月１６日から、公共の場所を全面禁煙とする“新禁煙法”を施行する。喫煙可能な場所は個人の住居内やホテルの喫煙室など、ごくわずか。０５年にハワイを訪れた日本人は約１５２万人。愛煙家は開放的なリゾート地で肩身の狭い思いを強いられることになりそうだ。

　ハワイ全域で喫煙を禁じる「新禁煙法」の施行に伴い、１１月からは“常夏の空間でちょっと一服”とはいかなくなりそうだ。

　禁煙区域は、ショッピングセンター、公共交通機関、ホテルのロビーなど。公共建築物などの出入り口から２０フィート（約６メートル）の範囲も禁煙場所に指定されるなど、屋内外問わず、厳しく制限される。ハワイ州観光局は「原則としてビーチでの喫煙もできなくなるだろう」と説明した。

　喫煙が認められるのは個人の住居とホテルの喫煙室、民間もしくは半官半民の老人ホームなど限られた場所だけだ。

　違反者は個人で最大５０ドル（約５９００円）、法人は最大５００ドル（約５万９０００円）の罰金が科せられるとあって、国内の旅行代理店は、渡航者向けの案内を開始。ＪＴＢではパンフレットとホームページ（ＨＰ）で注意を呼びかけている。

　一方、近畿日本ツーリストは年末年始用パンフレットに同法の説明の記載が間に合わず、口頭などで案内。個別に案内用紙を配布して注意を喚起する。施行前とあって、大手旅行代理店関係者は「今のところ、キャンセルや目立った混乱はないが、旅行者に事前案内をするように社内で周知徹底している」と話す。

　ハワイの各島では０２～０４年に順次“レストラン禁煙条例”を施行。適用はレストランなど食事を伴う施設のみだったため、今回の新法に対する愛煙家の反発は必至だ。

　ハワイ州観光局は「禁煙法の影響で旅行者が減るとは考えていない」としているが、今月２０日ごろに決定する禁煙エリアの詳細では禁煙区域がさらに広がる可能性もある。９７年に約２２０万人だった日本人旅行客は、米中枢同時テロの影響などで０３年には１３２万人まで減少。０５年に１５２万人まで増加したが、回復基調に水を差す恐れもある。同観光局は「厳しくはなるが、全く吸えなくなるわけではないので、旅行中は少し我慢をしてほしい」と話している。

　≪ホテルの喫煙室数は２０％≫新禁煙法では、ホテルなどの宿泊施設における喫煙室数の上限を客室数全体の２０％までと定めている。観光局によると、ヒルトンは２０％の喫煙室を設けることを予定。一方、マリオット系列は全館禁煙にすることを検討しているという。今後の動向を見た上で判断するホテルも少なくない。

 [ 2006年10月04日付　スポニチ ]http://www.sponichi.co.jp/society/news/2006/10/04/01.html

　病院も最近は厳しいですが、さすがアメリカ。なかなか思い切ったお話です…喫煙者にとって渡航先として、いかがでしょうか？今後は飛行機に乗って行くなら韓国(あそこは喫煙率は高いらしい)とか中国でしょうか？

　喫煙者にしてみれば、自由の国アメリカで、タバコを吸う自由を奪われるのは…つらいですね、僕は吸わないし仕事場は禁煙なので関係ないけど、つらいだろうなぁ。

　医学生さんでタバコを吸う人は今後、呼吸器内科学会のように、喫煙者には専門医の資格を認めない時代に突入していることを考えると、手を出さない方が賢明ですね。

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