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CTをとった、とらなかった、でよく問題になりますが、日本はCTの検査件数はダントツに多いそうですね。
心エコー図も比較的手軽にとります。
心エコー図の中のドプラ法なんて日本が世界に発信した検査法なのですが、心エコー図の検査手技料は、米国の4分の１（メディケア）から25分の１（クリーブランドクリニック）ぐらいで、格安です。
患者さんにとっては、 ちょっとしたことでもすぐに検査をしてもらえて、いい国です。
先月米国心エコー図学会にファカルティーとして参加させていただきましたが、興味深いパンフレットをもらったのでご紹介します。
詳しい内容は、ドクター以外の方には退屈でしょうから、またの機会に譲るとして、Appropriateness Criteria for Transthoracic and Transesophageal Echocardiographyというパンフレットです。
曰く、なぜこのような基準に従わなければならないか？
「CMS(米国の支払い基金のようなもの)は心エコー図検査の２６％の支払いを拒否している。」
「主な理由は、検査が不必要だとみなされることである。」
「基金側から不払いの判定が行われると、患者は自分のポケットから支払わなければならない。アンハッピーである。」
「もしも検査をしなければ、あなたは患者にとってベストの治療ができなくなるだろう。」
という理由だそうです。
ところがどっこい、日本では、基金に支払い拒否された検査は、すべて病院もちです。
某大学病院は、かつて、この基金側の支払い拒否分をすべて「不正請求」だとして報道されました。
保険分を病院が負担した上、患者さんの自己負担分まで計算して患者さんに返せということまで言われます。
アメリカ人にとっては？？？でしょうね。
支払い基金は、患者さんをみもせずに書類だけでその検査が必要だったかどうかを判定できるのかという問題はひとまずおいておくとして、検査は実際やっているわけです。
検査には、専門職や事務職の人件費、光熱費、その他のコストがかかっています。こんなことをやっていて、真面目にやっている病院が黒字になるほうがおかしいのです。
日本は自己負担率が高いとはいえ、まだまだ、外国に比べればいい国です。というか、外国から見れば変わった国なのかもしれません。
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道しるべを大切に、ひとつひとつ実践していきましょう。固定リンク | コメント (0) | トラックバック (0)
