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ある日、目覚めてみると、日本の医療制度は、医療の質を確保しながら、医師の過重労働を軽減するため、次のように改革されていました。
１）基幹病院の配置
各地域ごとに基幹病院を国が認定し、国の補助を受け、企業その他から寄付を受けたNPOがこれを運営する。理想的には1000床から2000床規模の総合病院とするが、実現困難な地域では、６００床クラスの複数の特定診療科に特化した病院を複数設置し、ローカルエリアネットワークを形成し、病院間の連携を保つことにより、地域における総合病院としての機能を担保する。
医療行政機関により、人口集約度、疾病発生率がモニターされ、データに基づき、基幹病院の配置が見直される。
基幹病院では定められた基準を満たすことを前提に、救急や高度先進医療分野の維持に十分な補助金を国から交付し、スタッフを維持する。
基幹病院では、労働基準法に準拠した十分な医師数および医療専門職、スタッフを配置し、急性期医療を担う。救急医療もこれに含まれる。
また前期臨床研修医および後期臨床研修医の教育研修をおこなう。 基幹病院では、大学と交流のある教育スタッフを配置し、前期研修医および医学生の臨床教育も行う。臨床研究については、これを奨励し、診療報酬とは別に申請に基づき研究助成金を交付する。それに基づきCRCや統計の専門家を配置する。
２）ハウススタッフ制
2年間の前期臨床研修終了後、後期臨床研修医(レジデント)は、各診療科に所属し、専門医としての経験をつむ。診療科の特異性を考慮し、３年から５年の間専門医としての研修を集中的に行う。後期臨床研修医はハウススタッフとして、入院、救急診療を担う。特に最終年度はチーフレジデントとして入院、救急診療の中核を担う。
３）専門医
後期研修終了後、専門医試験受験資格が得られる。合格者は専門医となる。専門医は、希望により基幹病院のコンサルタントとして基幹病院に勤務し、レジデントの指導に当たるか、あるいは専門医(プライマリーケアを含む)として開業する。基幹病院の専門医はレジデントからのコンサルテーションを受け、レジデントを指導する。また、手術、内視鏡、カテーテル等の専門的な高度医療の中核を担う。
４）救急体制
明らかな循環器系の救急以外の初期対応は原則として救急科が担う。基幹病院に、一次から三次までの救急部門をすべて設置する。すなわち、一次救急は、訓練を経て救急医療に関する資格をもつナースプラクティショナーNPが受診者を選別する。
一次救急受診者は原則として全員経過観察のため疾患により12時間ないし24時間はNPにより経過観察され、受診後すぐに帰宅することは許されない。これにより、軽症の受診に歯止めをかける。
NPにより選別された受診者は二次救急部門で対応する。二次救急では、主としてレジデントがチーフレジデントの指導を受けながら診療に当たる。
三次救急は、救急専門医としてのコンサルタントが対応する。一次から二次の救急スタッフは、疑問点があれば常時同一施設内に待機している三次救急部門の救急医当直あるいは当該専門科のオンコールコンサルタントにコンサルトできる。
５）病棟体制
主治医制ではなく、ハウススタッフ制をとる。チーフレジデントの管理の下、レジデントは原則２交代性で勤務する。診療科により、昼間と夜間の人数配置を調整する。チーフレジデントは診断治療に困った場合はオンコールのコンサルタントの指示をあおぐ。専門医はコンサルタントとして研修医、レジデント、チーフレジデントの指導に当たるとともに、心臓カテーテル、特殊診断、手術等の高度医療を担う。
６）時間外体制
レジデントは2交代制により時間外診療の主力となる。チーフレジデントは一ヶ月から数ヶ月は交代で常時オンコールを担当し、医療の統合性を保つ (夜間業務翌日を除く)。専門医は診療科毎にコンサルテーションのためのオンコール医師をおく。
７）基幹病院以外の病院
コミュニティーホスピタルとしてプライマリーケアを担当するか、長期療養型あるいは特定専門診療科に特化した専門病院とする。救急を受ける場合は基幹病院が後送病院としてバックアップする。
８）開業医
開業医は、少なくとも一つ以上の専門医資格を持つ医師である(プライマリケア医を含む)。通院患者が基幹病院に入院した場合、専門医資格のある分野ではハウススタッフにコンサルテーションを行うことができ、医療の統合性を保つ。
９）医療費の保険償還は最新のガイドラインに基づきアップデートされ、プロフェッショナルな人たちにより判定される。
キーワードは若手医師に対し、期間限定のシステム化された修行期間を導入することと、その先の将来に対する希望を持たせることです。
しかし、実行するには先立つものがいります。
ねぼけた一勤務医のたわごとです。馬鹿な夢をみました。皆様どうぞお笑いください。
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